現在米国で起きている動きの裏側で、バチカンを中心とした勢力、欧州と中国、これらに対する西側の、米国の制裁が着々と進められているという見方、これはある。 あるが、表に出てくる公開情報の量がまだ絶対的に少ないで、我々は想像と類推を持って現状をそれぞれの理解度で勝手に認識するしかない。 そう、勝手に、だ。 人間の行うことなど所詮その程度でしかないという突き放した冷酷な見方を持てない人びとは、いつも「 自らこのんで自分から騙される・騙しの領域に接近する」 というのをやってきた。 いい加減そのやり方を変えろと地球という名称の惑星から、人類の多くに伝達が下されている風にもわたしには感じ取れる。
日本時間124日曜の時点、国防総省が26000人の州兵の( 連邦軍が入っているのかは不明) ワシントンDCに向けての集結を、召集を要求した。 この要求が一体誰に対して行われているものかの公開がない。 明らかにバイデンという人物に対してではない風に見える。 それは彼ら民主党勢力が、今この瞬間ワシントンDCに駐留している州兵たちにたいして、身の危険を感じて、一か所のビルの中に、地下の駐車場空間の中に閉じ込めた一連の流れを見ても分る。 あれはワシントンDCの民主党系市長が( この呼び名でいいのだろうか) 、ワシントン連邦警察に命令して、その警察から州兵に対して命令が、起動命令が出たという形になっている。 しかし連邦警察が州兵に対して移動命令を下すなどという指令系統は聞いたことがない。 一事が万事こんな感じだ。
そしてバイデン勢力の側、と今は言っておくが、これらの思惑をどんどんと無視して、軍は「 一体誰から命令を受けているのか全く明らかではない作戦行動」 を次々に展開している。 これはどう考えてもおかしいのだ。 軍は大統領の下に位置しているのであり、最終的には大統領の承認を得なければ作戦行動などできない。 しかしだ、就任式が完了したにも関わらず「 戦争発生初期段階の状況を鎮圧することも主任務である」 第10山岳師団がワシントンDCの中に入った。 詳細は分からない。 しかしこの動きが、以前にあなたにお伝えした、Qという領域が米国国民と世界の人々に知らせる為に意図的に流している情報としての RED に関わるものであり、山岳師団の行動はRED4に関連するものだ… という説明する人々がいる。
https://i.imgur.com/NDoYj3l.jpg …現状はこの一番最後のRED6にまで到達しており、今はワシントンDCはキャッスルロック、つまり城塞封鎖の状態にあり、米国の裏切者たちは外に逃げられない、とされているが、これはこれからの流れを確認しなければ何も分からない。
==https://twitter.com/realmaccarsarjr/status/1352616216054009857
マッカーサーJr @realmaccarsarjr 1月22日
1月21日バチカン銀行元総裁が公金横領と資金洗浄で禁錮8年11月の有罪判決を言い渡された。バチカンの裁判所が金融犯罪で実刑判決を下すのは史上初。ちなみに、バチカン銀行は「宗教事業協会」とも呼ばれ、ローマ教皇庁の国家財政管理と資産運営を掌る組織である。つまり、DSの経済面における心臓部だ
==
バチカン銀行の実務家が逮捕されて実刑を受けるということは、今までのようにバチカンとその周辺勢力が好き勝手やっていた時代が終わったということを意味する。 それは今の米国が展開している各種作戦によって、彼らのもっていた世界に対する「 各種契約書、条項などが次々と奪われていて、手元に何も残っていない」 事を示唆する。 バチカンの凋落は加速する。
中世の時代に世界中に宣教師=スパイ工作員=軍人、を拡散させ「 全世界をバチカンの領土にしてしまう計画・意図」 の元に、あらゆる悪辣なことを現地民にしかけてきた、カミの名のもとに奪ってきた勢力が、今、米国への大統領選挙の介入=米国国家強奪… おそらくこれに失敗して、逆に追い詰められている。 それらの動きが合衆国から共和国連邦の物語として外界に翻訳発信されている、とわたしはこの様にとる。
だから共和国連邦などというコトバが実現しなくても、そちらは実は言うほど重要なことではなく、この地底政府と言われた奴ら、バチカンやら欧州の王族やら黒い貴族やら古参のカネ貸しやら、そして中国やら… これらせ威力に対する制裁、始末、落とし前、これが完成すれば、全てのことはあとからついてくる。 今の米国の支配層達は、そうした意図のもとに自分たちを動かしている風にみえる。
2020/1/11トランプ大統領辞任 ttps://imgur.com/a/cTzNLTF ( hを入れてね)
最初この情報発信をまともにとる人はいなかった。 ホワイトハウスの誰かのいたずらだとされていた。 しかしどうやら、今の時点から逆算して考えると、この情報は本当の本当であった可能性が高い。 だから、アメリカ合衆国というものを、不当な契約で不当に150年間以上縛ってきた、搾取してきた( 1871年起点なら大体そうなる) 地底政府の関係者、関係国に、大々的な停電の間に米軍特殊部隊を突入させ、これらアメリカ合衆国の保有の権利証書=国家売買証書・アメリカ国家株券=契約書、とでも言えるものの回収、または、これらの権利を代々所有、受けついできたとされる人物の逮捕、裁判、処刑、これが行われたのだととらえる。
米国の選挙にドミニオンなどを使って介入したというのは明らかなのだから、これら地底政府関係者というのは「 宣戦布告なしに米国国家体制を先制攻撃、破壊しにきた敵、テロリスト扱い」 になる。 だから、米国が非常事態宣言からの戦時体制に移行した… のだとするのなら、これらの勢力はハーグ陸戦条約などで保護される対象ではないのだから、捕まえ次第処刑だとか、見つけ次第処刑だとかの適用も間違ってないということになる。
==ハーグ陸戦条約 wiki
ハーグ陸戦条約(ハーグりくせんじょうやく)は、1899年にオランダ・ハーグで開かれた第1回万国平和会議において採択された「陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約(英: Convention respecting the Laws and Customs of War on Land, 仏: Convention concernant les lois et coutumes de la guerre sur terre)」並びに同附属書「陸戦ノ法規慣例ニ関スル規則」のこと。戦時国際法に関するハーグ条約の一つであり、1907年の第2回万国平和会議やジュネーヴ条約等で改定・拡張され、今日に至る。ハーグ陸戦協定、ハーグ陸戦法規などとも言われる。 交戦者の定義や、宣戦布告、戦闘員・非戦闘員の定義、捕虜・傷病者の扱い、使用してはならない戦術、降服・休戦などが規定されているが、現在では各分野においてより細かな別の条約にその役割を譲っているものも多い。
==
どうやら米軍の宇宙軍は( 名称ガーディアン) 低空起動からの「 レーザー兵器によっての目的の破壊と暗殺( 斬首作戦) 」 を行っているようだ。 人間に対して高出力のレーザーを直接あてるのだから、それは蒸発してこの世から一瞬で消える。 中国の人民解放軍の将軍や、政治家たちが、去年の10月くらいを過ぎてからだったと思うが、一切外に出なくなったのは、これら衛星軌道上からのレーザー狙撃を警戒して… という情報は出ているが、これは確証がない。 しかし建物の中に入っていても、地上に建物の中だったら暗殺が可能だという事のようでもあり、それらの情報がヨタ話ではないのなら、相当の人間が始末されたのではないかと推測する。 それが今の人民解放軍の何か指揮系統が混乱しているなあという、出先の軍隊のでたらめに見える出撃の動きに連動しているのではないかと考える。 これらはいずれ分る。
==2021-01-19 from Qanon
All is going according to plan. Did you watch President Trumps farewell speech? Notice the flags behind Trump? Gold fringe flags, the symbol of the corporation. He accepted the loss of the corporate presidency, without saying that he conceded.
すべては計画通りに進んでいます。トランプ大統領のお別れのスピーチを見ましたか?トランプ大統領の後ろにある旗に注目してください。金色のふさの旗、企業のシンボルです。譲歩したとは言わずに、企業の大統領職の喪失を受け入れたのです。
His presidency in the republic is still intact. He vacated the White House, allowing Biden/Harris a smooth transition, as promised. They will find out that wanting it will not give them the satisfaction that they expected.
共和国での彼の大統領職はそのままです。彼はホワイトハウスを明け渡し、約束通り、バイデン/ハリスのスムーズな移行を可能にしました。彼らは望んでいた期待を満足させる事が出来ないことに気づくでしょう。
The US corporation has been legally shut down, as of 01/19/2021 at 11:59 PM eastern time. The
corporation members in the US were not informed on this, as they still need to complete the steal.
米国法人は、東部時間01/19/2021午後11時59分の時点で、法的にシャットダウンされます。 (21日現在シャットダウンされた)米国の法人メンバーは、まだ窃盗罪を完了させる必要があるため、このことは知らされていませんでした。(外国と提携し、不正選挙で票を盗み、知っていながら宣誓する罪)
The sub corporations (states, countries, and cities) are now headless. the steal will be completed tomorrow with the inauguration of Biden/Harris. Harris resigned her former position, which already a dead position as far as power goes, and both will be assuming P/VP positions in name only, with zero executive power.
サブコーポレーション(州、郡、市)は、今、長がいない状態です。窃盗は、明日のバイデン/ハリスの就任式で完了するでしょう。ハリスは、前の地位を辞任しました。それは権力上すでに死んだ地位であり、両方とも執行力ゼロで、「名目だけの大統領・副大統領の地位」となるでしょう。
He can sigh all of the executive orders he wants after inauguration; they are only words on paper without authority. 01/19/2021 was the last day that the corporate positions of President and Vice President carried any executive power, and Trump/Pence are still in those now worthless positions until 12:00PM of 01/20/2021.
彼(バイデン)は就任後、彼が望むすべての執行命令に署名することができます:それらは権限の無い、ただの紙の上の言葉にすぎません。2021年1月19日は、「大統領と副大統領という企業の役職」が執行権を持つ最後の日であり、トランプとペンスは2021年1月20日の午後12時まで、今では無価値な役職に就いているのです。
Documents for the legal termination of the UNITED STATES of AMERICA, Ltd. were filed in London 18 months ago, with a shutdown date of 01/19/2021 at 11:59PM. This allowed time for the chapter 13 bankruptcy proceedings to be completed prior to the shutdown deadline.
法人会社としての法的終了のための書類は、18ヶ月前にロンドンで提出され、01/19/2021の1:59PMにシャットダウンされました。これにより、シャットダウン期限前に「連邦破産法第13章の破産手続き」が完了するまでの時間が確保されました。
The Republic of The United States of America was the sole beneficiary of the assets of the bankrupted corporation.
破産した企業の資産の唯一の受益者はアメリカ合衆国共和国となっています。
==
このソ連が破綻してロシアになったように、アメリカ合衆国が破綻して、アメリカ共和国連邦に移動した… から、米国合衆国名義法人が「 東部時間01/19/2021午後11時59分の時点で、法的にシャットダウン」 され、これらの関連法人のカネの流れ、入金出勤送金などにおかしな部分が発生している、ということの、関連の情報画像… ( 日本時間123-124あたりに、ロシアアプリのテレグラム空間の中でこれが大量に出てきた) …をあなたに伝達した。 ひょっとしたらだからこのQという領域の主張通りのことが本当に起きているのかもしれない。 確証はない。
しかしヒラリーやペロシの替え玉の情報がこれだけ意図的に出されてくると、それらの中には当然CGも山ほど混じっているだろうがしかし、これら地底政府関係者とされる連中はやっぱり相当に、軍事裁判からの処刑によってこの世にいないのではないか、又は牢屋の中に入っているのではないかとどうしても考えてしまう。
ヒラリーの代役 恐らく彼女が1214だったか、の選挙人選挙に出ている。
https://pbs.twimg.com/media/EsW-mevW4AILjoK.jpg
https://i.imgur.com/jaRve3C.png
ペロシに関しては歯形分析をした米国人もいる。 少なくとも替え玉がいるのは間違いないだろうというのが大方の結論になっている。 https://i.imgur.com/dftpgiS.png
==https://www.humorousmathematics.com/post/the-
executed-clones-doubles-vril-lizard-reptilian-parasites
最近、多くの公人がクローン/ダブルのスタンドに取って代わられたと報告されており、ありがたいことに、ゼータトークの素晴らしいチームが私たちを追跡してきました。ZetaTalkによると、これらの 軍事法廷は2019年の初めから米国で運営されており、トランプ大統領の大統領命令によって承認されています。反逆罪や人道に対する罪などの問題は軍の管轄下にあり、秘密裏に迅速な裁判を行うことができ、一般的に死刑やGITMOでの長期滞在につながります。
==ヨタ話かもしれないがチェックしておいたほうがいい。
ただ本当にこれらの替え玉がクローンで生成されたものだ… という説に立つほどわたしの頭は都合がよくない。 そういう技術があるのなら、何かの形で、主に換金目的の為に、利益を得るために、周辺情報が必ず一般のこの世界に出てくる。 しかし一般の我々の、これらの生体に関わるような現実の情報は、いいところ山中教授のIPS細胞だ。 あれはあれで凄い事だが。 しかしクローンがそんなに簡単に現実化していたとしたら、IPSの技術など大したことがない、という風になってしまう。
==プランド・ペアレントフッド 2020/10/24 【胎児売買についての告白】
Planned Parenthood Federation of America (PPFA) 全米家族計画連盟 -Baby Trafficking-
https://twitter.com/tooranomaki6910/status/1319966631980773381?s=19&fbclid=IwAR0nkbVQNSLjtbjaNtWurjeDtrrDB
aFeFI2RY54x3M0fM6pKLpFM_EuGwLE
https://twitter.com/i/status/1319966631980773381
==
人間の現時点2021前後で出来るような技術など、せいぜい上のツイートの程度のものだ。 そしてカマラハリスは、これらの胎児売買だったかの領域で犯罪をおかして逮捕されている。 複数回だったかもしれないが。 それらの犯罪歴がある人物が大統領にはなれないとみるのがわたしの中に知識だ。 そして今125の時点では、昨日くらいから開始されているが、ハンターバイデンが所有していたPCの内部HDD情報だろう、テレグラムの中でうなるほどそれらが拡散されている。 あれだけをとってみても、ハンターは実刑だし、更にジョーバイデンも実刑に追い込める。
ハンターが逮捕されてもアウト。 ジョーが逮捕されても勿論アウト。 そしてカマラハリスもダメだったとするのなら( 誤魔化しきるかもしれないが) 、一体だれが大統領になるのか。 わたしはそこに、選挙も何も行わず「 中国系米国人で、民主党政治家である、アンドリュー・ヤン」 が中国共産党の計画の通りに大統領に就任すると見ている。 バイデン達は今年中に大急ぎで「 米国選挙制度の大改革、大統領に何かあったときに誰がその代わりを務めるのかなどの一連の設定」 の徹底的な改変を行う。 必ず。 これがちらりとでも報道された、中国人アンドリュー・ヤンか、又は、彼にもさらにスペアがいるだろうから、それら… どっちにしても中国人だが …が出てくる。
==リマ・リボー博士が語る「グローバリストの世界人口削減アジェンダ」 2020/10/25
https://lbry.tv/@qarmyjapanflynn:a/Dr-Rima-Laibow-The-Globalist-Agenda
==
地底政府の連中は、武漢肺炎を世界拡散する事で、人類の財産の全てを強奪し、それをもってグレートリセット計画として考えていた。 この流れの中に、家畜にする代わりに、それを生かしてやるための最低限のエサ、ベーシックインカムという概念が出てくる。 今この段階でこのコトバと概念を使って、多くの人を騙そうとし続ける人は、明確にあちら側の人間だという判定をわたしは行う。
だからこれから様々な、人々を騙す動きが加速するとわたしは勝手に言う。 英国における王家の交代とでもいえる概念が一部勢力から出されているのは以前言った。 これも地底政府と言われる連中が看板を付け替えて生き延びようとしているだけの偽装工作かもしれない。
ウィンザー家の紋章が外され、新しい紋章に変わったバッキンガム
https://i.imgur.com/VgMBtco.png
ジョセフグレゴリーハレットという人物のことは以前いった。 ヘンリー8世とアン・ブーリンとの間に生まれた子供の子孫という設定になっている。 しかし色々おかしい。 アンはエリザベス1世を産んだ。 しかし男の子が欲しかったヘンリー8世は、いつまでたっても男の子を産まないアンを捨てて( 無実の罪を着せて殺した。 実は生きていたという説もあるが疑わしい) 、その後ヘンリー8世はジェーン・シーモアと再婚し、その後エドワードが産まれた。
ジョセフグレゴリーハレットという人物を持ち上げる勢力はこのあたりの経緯を明らかにしていない。 そしてこのジョセフなる人物もなんだか「 キリストは二人いた。 それがバチカンの隠してきた秘密」 とかの、どこから何所まで台本を読んでいるのか分からないコトバを発声するに及んでは、最初から信じろという方が無理、というのがわたしの立場。
==関連サイト
https://www.kingof.uk/
https://www.kingof.uk/documents-legal/
==
何を言いたかったのか。 それはつまり、今意図的に流されているとしか思えない合衆国から共和国連邦への切り替わりの情報空間のこの中において、これらの全てが実はだましだったという可能性も持っておく必要があるのだよ、というそれ。 簡単に信じて、あなたの何かを自ら差し出す愚かな態度はやめるべきだ。 それこそが旧世界における奴隷だった我々人類の、旧人類の悪しき風習なのである。 土人のまじないの、土人の呪文の一工程なのである。 それをやめよ。 検証せよ。
==http://totalnewsjp.com/2021/01/24/trump-540/
シドニー・パウエル弁護士起つ/新団体「共和国復活」を発表!/詳細は近日中に
共和国の復活 シドニー・パウエル弁護士からのメッセージ
本日、私たちは、憲法上の権利、言論の自由、自由で公正な選挙の神聖な権利のために精力的に戦う候補者を支援することに専念する、Restore the Republic(共和国復活)PACの設立を発表できることを誇りに思います。PACは、真実と法の支配のために戦う候補者を昇進させます。私たちは、党に関係なく、自分の短期的または政治的利益のために憲法を破棄する候補者に激しく反対します。
==
ただこうした動きもある。 シドニーパウエル弁護士が軍事裁判の弁護士資格を付与されたことは言った。 軍の広報官的なことをしていると推測できる。 彼女が共和国の復活というコトバを使ったという意味を、どうしてもわたしは考えてしまう。 合衆国を取り戻せ、とかではないのだ。
世界は自分自身で創っていくしかない。 だから慎重であるべきだ。 それぞれの人がもつ力などそもそも無いに等しいのだから。 しかしそのゴミ以下のセンサーのわたしとしても、今の動きの背後には、本当の本当に、ロシア革命やフランス革命などを吹き飛ばすほどの何か大きなものが隠れているのではないかという気がしている。
真実はむき出しになる。 そのように出来ている。 それをつかめ。
それをあなたがこれからやるのである。
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終了
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現在米国で起きている動きの裏側で、バチカンを中心とした勢力、欧州と中国、これらに対する西側の、米国の制裁が着々と進められているという見方、これはある。 あるが、表に出てくる公開情報の量がまだ絶対的に少ないで、我々は想像と類推を持って現状をそれぞれの理解度で勝手に認識するしかない。 そう、勝手に、だ。 人間の行うことなど所詮その程度でしかないという突き放した冷酷な見方を持てない人びとは、いつも「 自らこのんで自分から騙される・騙しの領域に接近する」 というのをやってきた。 いい加減そのやり方を変えろと地球という名称の惑星から、人類の多くに伝達が下されている風にもわたしには感じ取れる。
日本時間124日曜の時点、国防総省が26000人の州兵の( 連邦軍が入っているのかは不明) ワシントンDCに向けての集結を、召集を要求した。 この要求が一体誰に対して行われているものかの公開がない。 明らかにバイデンという人物に対してではない風に見える。 それは彼ら民主党勢力が、今この瞬間ワシントンDCに駐留している州兵たちにたいして、身の危険を感じて、一か所のビルの中に、地下の駐車場空間の中に閉じ込めた一連の流れを見ても分る。 あれはワシントンDCの民主党系市長が( この呼び名でいいのだろうか) 、ワシントン連邦警察に命令して、その警察から州兵に対して命令が、起動命令が出たという形になっている。 しかし連邦警察が州兵に対して移動命令を下すなどという指令系統は聞いたことがない。 一事が万事こんな感じだ。
そしてバイデン勢力の側、と今は言っておくが、これらの思惑をどんどんと無視して、軍は「 一体誰から命令を受けているのか全く明らかではない作戦行動」 を次々に展開している。 これはどう考えてもおかしいのだ。 軍は大統領の下に位置しているのであり、最終的には大統領の承認を得なければ作戦行動などできない。 しかしだ、就任式が完了したにも関わらず「 戦争発生初期段階の状況を鎮圧することも主任務である」 第10山岳師団がワシントンDCの中に入った。 詳細は分からない。 しかしこの動きが、以前にあなたにお伝えした、Qという領域が米国国民と世界の人々に知らせる為に意図的に流している情報としての RED に関わるものであり、山岳師団の行動はRED4に関連するものだ… という説明する人々がいる。
https://i.imgur.com/NDoYj3l.jpg …現状はこの一番最後のRED6にまで到達しており、今はワシントンDCはキャッスルロック、つまり城塞封鎖の状態にあり、米国の裏切者たちは外に逃げられない、とされているが、これはこれからの流れを確認しなければ何も分からない。
==https://twitter.com/realmaccarsarjr/status/1352616216054009857
マッカーサーJr @realmaccarsarjr 1月22日
1月21日バチカン銀行元総裁が公金横領と資金洗浄で禁錮8年11月の有罪判決を言い渡された。バチカンの裁判所が金融犯罪で実刑判決を下すのは史上初。ちなみに、バチカン銀行は「宗教事業協会」とも呼ばれ、ローマ教皇庁の国家財政管理と資産運営を掌る組織である。つまり、DSの経済面における心臓部だ
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バチカン銀行の実務家が逮捕されて実刑を受けるということは、今までのようにバチカンとその周辺勢力が好き勝手やっていた時代が終わったということを意味する。 それは今の米国が展開している各種作戦によって、彼らのもっていた世界に対する「 各種契約書、条項などが次々と奪われていて、手元に何も残っていない」 事を示唆する。 バチカンの凋落は加速する。
中世の時代に世界中に宣教師=スパイ工作員=軍人、を拡散させ「 全世界をバチカンの領土にしてしまう計画・意図」 の元に、あらゆる悪辣なことを現地民にしかけてきた、カミの名のもとに奪ってきた勢力が、今、米国への大統領選挙の介入=米国国家強奪… おそらくこれに失敗して、逆に追い詰められている。 それらの動きが合衆国から共和国連邦の物語として外界に翻訳発信されている、とわたしはこの様にとる。
だから共和国連邦などというコトバが実現しなくても、そちらは実は言うほど重要なことではなく、この地底政府と言われた奴ら、バチカンやら欧州の王族やら黒い貴族やら古参のカネ貸しやら、そして中国やら… これらせ威力に対する制裁、始末、落とし前、これが完成すれば、全てのことはあとからついてくる。 今の米国の支配層達は、そうした意図のもとに自分たちを動かしている風にみえる。
2020/1/11トランプ大統領辞任 ttps://imgur.com/a/cTzNLTF ( hを入れてね)
最初この情報発信をまともにとる人はいなかった。 ホワイトハウスの誰かのいたずらだとされていた。 しかしどうやら、今の時点から逆算して考えると、この情報は本当の本当であった可能性が高い。 だから、アメリカ合衆国というものを、不当な契約で不当に150年間以上縛ってきた、搾取してきた( 1871年起点なら大体そうなる) 地底政府の関係者、関係国に、大々的な停電の間に米軍特殊部隊を突入させ、これらアメリカ合衆国の保有の権利証書=国家売買証書・アメリカ国家株券=契約書、とでも言えるものの回収、または、これらの権利を代々所有、受けついできたとされる人物の逮捕、裁判、処刑、これが行われたのだととらえる。
米国の選挙にドミニオンなどを使って介入したというのは明らかなのだから、これら地底政府関係者というのは「 宣戦布告なしに米国国家体制を先制攻撃、破壊しにきた敵、テロリスト扱い」 になる。 だから、米国が非常事態宣言からの戦時体制に移行した… のだとするのなら、これらの勢力はハーグ陸戦条約などで保護される対象ではないのだから、捕まえ次第処刑だとか、見つけ次第処刑だとかの適用も間違ってないということになる。
==ハーグ陸戦条約 wiki
ハーグ陸戦条約(ハーグりくせんじょうやく)は、1899年にオランダ・ハーグで開かれた第1回万国平和会議において採択された「陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約(英: Convention respecting the Laws and Customs of War on Land, 仏: Convention concernant les lois et coutumes de la guerre sur terre)」並びに同附属書「陸戦ノ法規慣例ニ関スル規則」のこと。戦時国際法に関するハーグ条約の一つであり、1907年の第2回万国平和会議やジュネーヴ条約等で改定・拡張され、今日に至る。ハーグ陸戦協定、ハーグ陸戦法規などとも言われる。 交戦者の定義や、宣戦布告、戦闘員・非戦闘員の定義、捕虜・傷病者の扱い、使用してはならない戦術、降服・休戦などが規定されているが、現在では各分野においてより細かな別の条約にその役割を譲っているものも多い。
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どうやら米軍の宇宙軍は( 名称ガーディアン) 低空起動からの「 レーザー兵器によっての目的の破壊と暗殺( 斬首作戦) 」 を行っているようだ。 人間に対して高出力のレーザーを直接あてるのだから、それは蒸発してこの世から一瞬で消える。 中国の人民解放軍の将軍や、政治家たちが、去年の10月くらいを過ぎてからだったと思うが、一切外に出なくなったのは、これら衛星軌道上からのレーザー狙撃を警戒して… という情報は出ているが、これは確証がない。 しかし建物の中に入っていても、地上に建物の中だったら暗殺が可能だという事のようでもあり、それらの情報がヨタ話ではないのなら、相当の人間が始末されたのではないかと推測する。 それが今の人民解放軍の何か指揮系統が混乱しているなあという、出先の軍隊のでたらめに見える出撃の動きに連動しているのではないかと考える。 これらはいずれ分る。
==2021-01-19 from Qanon
All is going according to plan. Did you watch President Trumps farewell speech? Notice the flags behind Trump? Gold fringe flags, the symbol of the corporation. He accepted the loss of the corporate presidency, without saying that he conceded.
すべては計画通りに進んでいます。トランプ大統領のお別れのスピーチを見ましたか?トランプ大統領の後ろにある旗に注目してください。金色のふさの旗、企業のシンボルです。譲歩したとは言わずに、企業の大統領職の喪失を受け入れたのです。
His presidency in the republic is still intact. He vacated the White House, allowing Biden/Harris a smooth transition, as promised. They will find out that wanting it will not give them the satisfaction that they expected.
共和国での彼の大統領職はそのままです。彼はホワイトハウスを明け渡し、約束通り、バイデン/ハリスのスムーズな移行を可能にしました。彼らは望んでいた期待を満足させる事が出来ないことに気づくでしょう。
The US corporation has been legally shut down, as of 01/19/2021 at 11:59 PM eastern time. The
corporation members in the US were not informed on this, as they still need to complete the steal.
米国法人は、東部時間01/19/2021午後11時59分の時点で、法的にシャットダウンされます。 (21日現在シャットダウンされた)米国の法人メンバーは、まだ窃盗罪を完了させる必要があるため、このことは知らされていませんでした。(外国と提携し、不正選挙で票を盗み、知っていながら宣誓する罪)
The sub corporations (states, countries, and cities) are now headless. the steal will be completed tomorrow with the inauguration of Biden/Harris. Harris resigned her former position, which already a dead position as far as power goes, and both will be assuming P/VP positions in name only, with zero executive power.
サブコーポレーション(州、郡、市)は、今、長がいない状態です。窃盗は、明日のバイデン/ハリスの就任式で完了するでしょう。ハリスは、前の地位を辞任しました。それは権力上すでに死んだ地位であり、両方とも執行力ゼロで、「名目だけの大統領・副大統領の地位」となるでしょう。
He can sigh all of the executive orders he wants after inauguration; they are only words on paper without authority. 01/19/2021 was the last day that the corporate positions of President and Vice President carried any executive power, and Trump/Pence are still in those now worthless positions until 12:00PM of 01/20/2021.
彼(バイデン)は就任後、彼が望むすべての執行命令に署名することができます:それらは権限の無い、ただの紙の上の言葉にすぎません。2021年1月19日は、「大統領と副大統領という企業の役職」が執行権を持つ最後の日であり、トランプとペンスは2021年1月20日の午後12時まで、今では無価値な役職に就いているのです。
Documents for the legal termination of the UNITED STATES of AMERICA, Ltd. were filed in London 18 months ago, with a shutdown date of 01/19/2021 at 11:59PM. This allowed time for the chapter 13 bankruptcy proceedings to be completed prior to the shutdown deadline.
法人会社としての法的終了のための書類は、18ヶ月前にロンドンで提出され、01/19/2021の1:59PMにシャットダウンされました。これにより、シャットダウン期限前に「連邦破産法第13章の破産手続き」が完了するまでの時間が確保されました。
The Republic of The United States of America was the sole beneficiary of the assets of the bankrupted corporation.
破産した企業の資産の唯一の受益者はアメリカ合衆国共和国となっています。
==
このソ連が破綻してロシアになったように、アメリカ合衆国が破綻して、アメリカ共和国連邦に移動した… から、米国合衆国名義法人が「 東部時間01/19/2021午後11時59分の時点で、法的にシャットダウン」 され、これらの関連法人のカネの流れ、入金出勤送金などにおかしな部分が発生している、ということの、関連の情報画像… ( 日本時間123-124あたりに、ロシアアプリのテレグラム空間の中でこれが大量に出てきた) …をあなたに伝達した。 ひょっとしたらだからこのQという領域の主張通りのことが本当に起きているのかもしれない。 確証はない。
しかしヒラリーやペロシの替え玉の情報がこれだけ意図的に出されてくると、それらの中には当然CGも山ほど混じっているだろうがしかし、これら地底政府関係者とされる連中はやっぱり相当に、軍事裁判からの処刑によってこの世にいないのではないか、又は牢屋の中に入っているのではないかとどうしても考えてしまう。
ヒラリーの代役 恐らく彼女が1214だったか、の選挙人選挙に出ている。
https://pbs.twimg.com/media/EsW-mevW4AILjoK.jpg
https://i.imgur.com/jaRve3C.png
ペロシに関しては歯形分析をした米国人もいる。 少なくとも替え玉がいるのは間違いないだろうというのが大方の結論になっている。 https://i.imgur.com/dftpgiS.png
==https://www.humorousmathematics.com/post/the-
executed-clones-doubles-vril-lizard-reptilian-parasites
最近、多くの公人がクローン/ダブルのスタンドに取って代わられたと報告されており、ありがたいことに、ゼータトークの素晴らしいチームが私たちを追跡してきました。ZetaTalkによると、これらの 軍事法廷は2019年の初めから米国で運営されており、トランプ大統領の大統領命令によって承認されています。反逆罪や人道に対する罪などの問題は軍の管轄下にあり、秘密裏に迅速な裁判を行うことができ、一般的に死刑やGITMOでの長期滞在につながります。
==ヨタ話かもしれないがチェックしておいたほうがいい。
ただ本当にこれらの替え玉がクローンで生成されたものだ… という説に立つほどわたしの頭は都合がよくない。 そういう技術があるのなら、何かの形で、主に換金目的の為に、利益を得るために、周辺情報が必ず一般のこの世界に出てくる。 しかし一般の我々の、これらの生体に関わるような現実の情報は、いいところ山中教授のIPS細胞だ。 あれはあれで凄い事だが。 しかしクローンがそんなに簡単に現実化していたとしたら、IPSの技術など大したことがない、という風になってしまう。
==プランド・ペアレントフッド 2020/10/24 【胎児売買についての告白】
Planned Parenthood Federation of America (PPFA) 全米家族計画連盟 -Baby Trafficking-
https://twitter.com/tooranomaki6910/status/1319966631980773381?s=19&fbclid=IwAR0nkbVQNSLjtbjaNtWurjeDtrrDB
aFeFI2RY54x3M0fM6pKLpFM_EuGwLE
https://twitter.com/i/status/1319966631980773381
==
人間の現時点2021前後で出来るような技術など、せいぜい上のツイートの程度のものだ。 そしてカマラハリスは、これらの胎児売買だったかの領域で犯罪をおかして逮捕されている。 複数回だったかもしれないが。 それらの犯罪歴がある人物が大統領にはなれないとみるのがわたしの中に知識だ。 そして今125の時点では、昨日くらいから開始されているが、ハンターバイデンが所有していたPCの内部HDD情報だろう、テレグラムの中でうなるほどそれらが拡散されている。 あれだけをとってみても、ハンターは実刑だし、更にジョーバイデンも実刑に追い込める。
ハンターが逮捕されてもアウト。 ジョーが逮捕されても勿論アウト。 そしてカマラハリスもダメだったとするのなら( 誤魔化しきるかもしれないが) 、一体だれが大統領になるのか。 わたしはそこに、選挙も何も行わず「 中国系米国人で、民主党政治家である、アンドリュー・ヤン」 が中国共産党の計画の通りに大統領に就任すると見ている。 バイデン達は今年中に大急ぎで「 米国選挙制度の大改革、大統領に何かあったときに誰がその代わりを務めるのかなどの一連の設定」 の徹底的な改変を行う。 必ず。 これがちらりとでも報道された、中国人アンドリュー・ヤンか、又は、彼にもさらにスペアがいるだろうから、それら… どっちにしても中国人だが …が出てくる。
==リマ・リボー博士が語る「グローバリストの世界人口削減アジェンダ」 2020/10/25
https://lbry.tv/@qarmyjapanflynn:a/Dr-Rima-Laibow-The-Globalist-Agenda
==
地底政府の連中は、武漢肺炎を世界拡散する事で、人類の財産の全てを強奪し、それをもってグレートリセット計画として考えていた。 この流れの中に、家畜にする代わりに、それを生かしてやるための最低限のエサ、ベーシックインカムという概念が出てくる。 今この段階でこのコトバと概念を使って、多くの人を騙そうとし続ける人は、明確にあちら側の人間だという判定をわたしは行う。
だからこれから様々な、人々を騙す動きが加速するとわたしは勝手に言う。 英国における王家の交代とでもいえる概念が一部勢力から出されているのは以前言った。 これも地底政府と言われる連中が看板を付け替えて生き延びようとしているだけの偽装工作かもしれない。
ウィンザー家の紋章が外され、新しい紋章に変わったバッキンガム
https://i.imgur.com/VgMBtco.png
ジョセフグレゴリーハレットという人物のことは以前いった。 ヘンリー8世とアン・ブーリンとの間に生まれた子供の子孫という設定になっている。 しかし色々おかしい。 アンはエリザベス1世を産んだ。 しかし男の子が欲しかったヘンリー8世は、いつまでたっても男の子を産まないアンを捨てて( 無実の罪を着せて殺した。 実は生きていたという説もあるが疑わしい) 、その後ヘンリー8世はジェーン・シーモアと再婚し、その後エドワードが産まれた。
ジョセフグレゴリーハレットという人物を持ち上げる勢力はこのあたりの経緯を明らかにしていない。 そしてこのジョセフなる人物もなんだか「 キリストは二人いた。 それがバチカンの隠してきた秘密」 とかの、どこから何所まで台本を読んでいるのか分からないコトバを発声するに及んでは、最初から信じろという方が無理、というのがわたしの立場。
==関連サイト
https://www.kingof.uk/
https://www.kingof.uk/documents-legal/
==
何を言いたかったのか。 それはつまり、今意図的に流されているとしか思えない合衆国から共和国連邦への切り替わりの情報空間のこの中において、これらの全てが実はだましだったという可能性も持っておく必要があるのだよ、というそれ。 簡単に信じて、あなたの何かを自ら差し出す愚かな態度はやめるべきだ。 それこそが旧世界における奴隷だった我々人類の、旧人類の悪しき風習なのである。 土人のまじないの、土人の呪文の一工程なのである。 それをやめよ。 検証せよ。
==http://totalnewsjp.com/2021/01/24/trump-540/
シドニー・パウエル弁護士起つ/新団体「共和国復活」を発表!/詳細は近日中に
共和国の復活 シドニー・パウエル弁護士からのメッセージ
本日、私たちは、憲法上の権利、言論の自由、自由で公正な選挙の神聖な権利のために精力的に戦う候補者を支援することに専念する、Restore the Republic(共和国復活)PACの設立を発表できることを誇りに思います。PACは、真実と法の支配のために戦う候補者を昇進させます。私たちは、党に関係なく、自分の短期的または政治的利益のために憲法を破棄する候補者に激しく反対します。
==
ただこうした動きもある。 シドニーパウエル弁護士が軍事裁判の弁護士資格を付与されたことは言った。 軍の広報官的なことをしていると推測できる。 彼女が共和国の復活というコトバを使ったという意味を、どうしてもわたしは考えてしまう。 合衆国を取り戻せ、とかではないのだ。
世界は自分自身で創っていくしかない。 だから慎重であるべきだ。 それぞれの人がもつ力などそもそも無いに等しいのだから。 しかしそのゴミ以下のセンサーのわたしとしても、今の動きの背後には、本当の本当に、ロシア革命やフランス革命などを吹き飛ばすほどの何か大きなものが隠れているのではないかという気がしている。
真実はむき出しになる。 そのように出来ている。 それをつかめ。
それをあなたがこれからやるのである。
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終了
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英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
==
トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
==
CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
ーーー
Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
==
リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
==
彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
==
彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
==
中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
==
この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
==
万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
==
トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
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トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
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CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
ーーー
Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
==
リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
==
彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
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彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
==
中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
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この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
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万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
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トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
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孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
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Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
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重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。