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ソフトバンクが投資していた米国ウィーワークの株式が暴落した。　６４００億円突っ込んでおいて額面が７８％も大暴落した。　これらの動きに平静を装っているソフトバンクが無傷でおれるわけがなく、どこかで歪みが出てくる。　ネットの中では孫正義が追証をとられるのではないかと盛り上がっているそうだが、そういう次元ではなく、おそらく中韓と中東の代理人のようなことをしてきたソフトバンクに対しての鉄槌がくだされてきているのだろうととる。

昔ＮＴＴ株が公開されたときに、国民からカネを集めるだけ集めて、そして株価を暴騰させ、その上で一気に沈静化させられ、カネが抜き取られるという動きがあった。　それらの抜き取られたカネが関係省庁のどこに消えたかはわたしにはわからない。　今回のウィーワークの暴落の動きはそれに似た、孫正義という人物をハメこんで、彼を通じて資金調達をしていた中韓中東などの勢力に対しての打撃を画策したという風にわたしには見える。

評価額が明らかに高すぎるこんなバクチ株に孫正義が手を出すということは普通なら考えにくい。　だから背後においてなにかの密約か脅しに近いようなものがあったのだろうととる。　何か少しまえ、米国の内部の携帯電話会社への買収の動きでも同じような、資金を突っ込んだ後に暴落した、暴落させられたという動きがあった。　なんだか命乞いした代わりにカネを差し出したというふうに見えなくもないのだ。

売上が２０００億円で（　それすらも本当かわからないが）　企業価値が数兆円ということはありえない。　素人でも分かる。　そうしたものを購入せざるを得ない様々な事情があったのだろうと伺える。　単に金融機関からカネを借りるためだけの傲慢、放漫かもしれないが。

韓国系の企業がその運営、財務体質のでたらめさから倒産するケースが増えている。　しかしそれはひょっとしたら偽装倒産というものであり、創業者は何の痛手も追っていないということがある。　そもそも彼らは儲けたカネを一体どこにつっこんでいたかだ。

彼ら韓国系、つまり中国の属国眷属の連中が、自分たちの集金装置（　企業のことだ）　でこの世界から回収したカネ（　エネルギーという言い方になる）　、これをどこに流していたのか。　一般の上がりのふりをして、資金洗浄などをやっていなかったか。　これらの黒社会にも関わるカネの流れは、確かファトカというシステムで相当監視されるようになった筈だが、それでも裏があるだろう。

このファトカ　ＦＡＴＣＡ…　表記だったと思うが、これが施行されるときに、日本国内のヒダリガワ言論から一斉に、米国の横暴だとかどうしたという言論が一定の同じ時期に同じ論者から大量に出ていた。　誰がカネを出してそれを言わせていたのか分かるというものだ。

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トランプ大統領のいうグローバリストとは、それまで日本国内の左派系が極端にその定義を限定していた「　寡占状態にある金融支配層とその周辺とその眷属」　とでも言えるものではなく（　これをユダヤ金融＝ユダ金とミスリードさせる勢力がいる）　、恐らくはと前置きをするが、そういうものも色彩として入っているかもしれないが、最大のものは「　近代国家を造って来た欧米キリスト教支配層たちが定めた法制度や業界標準を、自分たちにだけ都合のいい内部の価値尺度で勝手に塗り替えてそれを守らない　未開の土人たち　に対してのもの」　という風にわたしは捉える。　だから米国内部におけるこれら勢力の代表者としてのペンス副大統領が世界中を飛び回ってコンセンサス、合意づくりの仕事をしているという風に見る。

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福島と同等かそれよりも高い空間線量の地域を韓国は沢山もっている。　わたしはこの状態を、彼らが都市部の地下空間に設営した濃縮ウラン製造システムから出る熱と線量というふうに疑っている。　都市部にそうした施設を隠すとは誰も思わない。　そして都市部だからこそ排熱があるのだと強弁できるのである。　ソウル五輪の時の都市開発において、怪しげなものが沢山あった。　わたしはそのように捉える。

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完全固体電池でなければこれらの電気自動車トラックなどの分野は無理だ。　そしてそれであっても動力が足りない。　今の時点では。　そして赤い陰の糸にエネルギーをますます吸い取られるドイツにおいては、このままどこかで国家がおかしくなるか、内部からの反乱蜂起、つまり今のドイツを事実上支配しているような東ドイツ成分ではなく、西ドイツ成分のドイツ人が政権を奪取することになる。　その後にドイツがどうしたドラスティックな改革が出来るのかだが、正直先が見えない。

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韓国にフッ化水素を出さなくなった途端、イランがこういう動きになった。　そして米国は今後予定されている北朝鮮との会談においても、この韓国を徹底的に締めあげることでウラン濃縮に関わる戦略物資フッ化水素禁輸を続けるのだから、北朝鮮はもう核弾頭を製造することが困難だ。　もっとも彼らは中国内部における朝鮮族地域の東北地方において怪しげな軍閥ネットワークなどからいろいろ調達するかもしれないが。

ただ我々日本人が知っておくべきは、人民解放軍における高齢の将軍たちは、朝鮮戦争が大きな意味で米中の両方の兵力をすりつぶして弱体化させるための、恐らくは背後に大きくソ連の策動があったということを理解しているので、仮に朝鮮戦争が再開されても、よほどの中国に利益をもたらすなにかが無い限りにおいては介入しない。　そうしたことを人民解放軍の将軍達が日本の政治家に言っている。　しかしそれらも騙しである可能性は大いにある。

だが中国人は情緒ではなく合理で動く。　儲かることしかやらない。　そういう面においては彼らの古老将軍たちの言うことは概ねはそのとおりなのだろうなとわたしは判断している。　もっと言えば人種差別もあるだろう。　自分たちよりも三段階くらい低い存在としての朝鮮人などのために、なぜ我々中国人が命を捨てなければならないのだ、というこの気持ちは確実にある。

人間の持つ様々な業を表面に出しながら…　それは現れた以上は消えていくものだが…　今の既存の世界の、世界たらしめていたものが壊れていく。　問題はその壊れた先に次の全く新しい世界を構築出来るかどうかは、今の時点における無名の我々庶民がどれだけ知恵を蓄積し、それを伝達共有し、更にそれを高めていけるのかにかかっているのだが、まだこの基本概念に到達していない人々が圧倒的だ。

時間はもうないのだ。

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国連総会における日米首脳会談において、トランプ大統領ははっきりと日本に対して核の傘はないという事をいった。　具体的には北朝鮮が長距離ミサイルを持てばそれは米国の脅威だが、そうでない場合は安倍首相の責任だ、という風に彼は言った。

つまり大きなところで北朝鮮に対して核兵器を持っていてもいいという交渉をしているのだろうと分かる。　問題はだから日本だ。　米国は日本を守らない。　彼らは本当に世界の警察官をやめていく。　なので今の時点で日本の核武装に関しての議論だけはどうしても開始しておかなければならない。

韓国は恐らく国家消滅に本当にむかうが、朝鮮半島に核兵器を持った国がおり、それが日本を狙っているという事実だ。　勿論中国もロシアも日本に核ミサイルを向けている。　この状況下で日本の海上航路を奪われたら日本は本当に終わる。　年寄りたちはもう相手にしている場合ではない。　彼らは自ら変わらずこれから消えていく。　問題は残った我々がどうするか、どうしたいかなのだ。

安全保障をないがしろにする方向性のコトバしか出さない人間は、全て外国勢力と何等かの形でつながっているスパイだという大きな見方をもうもっておいた方がよい。

日本は大きく変わらなくてはならないのだ。

2019926木曜