==110
リンウッド弁護士のパーラー投稿(日本時間8時5分)
《今日は全ての嘘が明るみに出るよう神に祈る良き日になるでしょう。私達の大統領は、トランプ大統領だけです。大統領の言葉を良く聞いて下さい。
大統領は我々の憲法と自由を守る為に次の手を打たなければなりません。MSMはウソなので、スルーして下さい。
安全の為に、10ー12日分の水、非常食、ラジオなどを準備して下さい。これらが不要であると願っていますが、偽旗作戦により都市部での暴動がある可能性があります。トランプ大統領とそして最終的に神を信じて下さい。混沌カオスな状態になった時、計画に気付くでしょう。トランプ大統領は地滑り的な勝利で再選しました。あと4年の任期を務めるでしょう。
トランプ大統領にはこのコミュニストや裏切者たちによってもたらされた混乱を一掃する任務があります。そしてやり遂げるでしょう。神のご加護を》
==
米国の反撃が始まっている。 中国とパキスタンが大規模停電、そしてバチカンもそうなった。 われわれは何故豪州が今までのやり方を変えて彼らから石炭を売らないという風にしていったのかそのあたりの背景が読めなかった。 全体の出力を低下させることで、制御系の不安定化をはかった… という事を言っている人がいた。 中国は自国の石炭火力発電所から変電所にいたる流れの中で、内部コントロールをスマート化している。 全てがそうだとは言わないが、大都市は大体そうなっている。 恐らくパキスタンも中国の属国だから、中国国内で使っているものと全く同じものが採用されているだろう。 つまり中国が電源と通信を無料提供しているに等しい地域は、基本中国だという概念を持ってほしい。
==
https://youtu.be/dCDr9ft0Ym4
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World Wire News @WorldWireNews1
Reports: The Vatican now experiencing a blackout.
午前9:45 · 2021年1月10日·Twitter for Android
https://pbs.twimg.com/media/ErVNEGVXcAEryBL?format=jpg&name=large
==
米国はそのスマートグリッドの部分を破壊した。 これをやったのが陸軍なのか、宇宙軍、つまりガーディアンという名称に決定した( まだ内示の段階だそうだが) その内部の飛びぬけて実力のあるハッカー集団が( 勿論軍人) がしかけたのかは分からない。
== パーラー 19
BE PREPARED FOR AN IMMINENT BLACKOUT.
President Trump will be using be using emergency broadcast system. We have a man of courage & faith at the helm. He will be at the helm for 4 more years per the RULE OF LAW. Pray for President, our country & ALL. Steady.
==
後述することになるが、米国でこれから大規模停電、ネット切断が開始され、その復帰の流れの中でトランプ大統領が全世界緊急事態放送、メッセージ送信、の様なものを行う。 これを妨害するためにアップルは、新規のアップデートを入れると( わたしはアイフォン持っていないのでどれが最新版か分からない。 恐らく110の日付の直近のものだろう) …この緊急事態放送が受信できなくなるので自動更新をオフにせよという伝達があった。
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JOSTARジョウスターproducer制作系YouTuberプロコンサルタント @JOSTAR_PRODUCER
【告知】 「諸君、米軍は、これから世界中の緊急放送システムをアクティブにします。
POTUSは世界中の携帯電話を介して7つのアメリカ合衆国大統領のメッセージを送信します。
【注意報】 通信システム全体の大停止(blackouts)は起きる。私達はテレビ、インターネット、電話などの使用は出来なくなる
https://pbs.twimg.com/media/ErTG5JqVkAApG5K?format=jpg&name=small
午後11:59 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone
==
そしてナンシーペロシのPCが強奪されたというのを前回だか言った。 10台だと思ったら5台だった。 まあその辺はどうでもいいが。 これを奪ったのが海兵隊のパニッシャースカルと言われる、プロ中のプロの特殊作戦部隊の連中がやったことが判明している。 ホワイトハウスの中の監視カメラというものに、彼らのいでたちと記章が画像として残されていて、それらがネットで公開された。 勿論ペロシやマコーネル、そしてその背後の勢力に知らせる為にだ。 警告と脅し。
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軽山羽魚(かるざんぱお/Kalzang Pawo) @KalzangP
昨日議事堂にはトランプサポーターのふりをしたANTIFAのそのまたふりをした軍人が紛れて素早く下院議長ナンシーペロシらのラップトップを押収したが、これやはFISA法(外国情報監視法)の適用による。
午前1:22 · 2021年1月9日·Twitter for Android
https://pbs.twimg.com/media/ErOQZHHVoAIGLFt?format=jpg&name=900x900
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Michelle Summers @RoShamBoProds
All the nuclear bombs in the world won't protect America from the stupidity of our own Congress.
Repressive corporateers make a fortune controlling our election process through ad agencies.
Armed domestic terrorists stormed our Capitol & easily accessed Spkr Pelosi's computer!
引用ツイート Ted Lieu
@tedlieu
WE CANNOT HEAL WITHOUT FIRST HAVING JUSTICE twitter.com/jenniferjjacob…
午後0:30 · 2021年1月10日·Twitter Web App
https://pbs.twimg.com/media/ErVyyyDVgAAhkbx?format=jpg&name=small
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だからマコーネルは恐らく落ちた。 米国19の時点で、ペロシとカマラハリスが中心になって起動しようと躍起になっていた大統領弾劾の手続きから逃げた。 トランプ大統領は素晴らしい、とかとの発言までしていたようだ。 しかしもう全て遅い。
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Christina Bobb @christina_bobb
Capitol police open doors for the protestors. They stand aside and invite them inside.
午前2:29 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone
https://twitter.com/i/status/1347596278583197698
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今回の議会へのアンティファ連中の侵入は、内部に潜り込ませていた二重スパイによって詳細情報が把握されており、そしてそれらに誰が命令を出していたのか、誰と繋がっていたのか、これが明らかになったら明らかに終わる連中がいる。 少なくともペロシとカマラハリスはその終わる連中の中にある。 そしてこの動画は、撮影者もまたパニッシャースカルの隊員であり、前の方の画像の人物が動画のカメラの中に入ってしまいそうになると、顔をうつさないようにしたり、カメラを移動させたりしている。
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Austin Steinbart @AustinSteinbart Well look who it is
How many coincidences before it becomes mathematically impossible?
Let’s go Q ARMY, time to shine
YOU ARE THE NEWS NOW!
午前4:46 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone
https://twitter.com/i/status/1347630736334082048
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日本の夜明け @nihonnoyoake99
なんと、あの角男は1年間アンティファとBLMに潜入していた海兵隊員だったとのこと!!!!
午前5:42 · 2021年1月10日·Twitter for iPhone
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だからあれらの混乱もペロシたちが計画して、彼らは成功していたと勝手に思っていたが、それらの全てをトランプ陣営は知っていた。 このように考えてもいいかもしれない。 ナンシーペロシがなぜ発狂しているか、彼女のPCの中にこれらのアンティファ関係とのメールのやり取り情報、そして、彼女は議会の中の動画をリアルタイムでどうやら中国の人民解放軍の高官に送信しており、これらの部分は当然米国のクラーケン( 全世界ハッキングシステム) が分かっていただろうから、あとは物的証拠を捕獲するだけ… だからその為に今回の混乱が大きく利用( 作戦行動) されたのだとみる。
FISA裁判において、それらの立証がされたら( PCが中国と繋がって動画情報を送信していた動かぬ証拠が、ログがあったら) …彼女は国家叛逆罪で死刑だ。 だから発狂している。 日本でも過去に村田何とかという自称台湾人からの日本国籍取得者の議員が、国会審議中にスマホをいじっているという報告があったが、彼女も当然疑っておくべきだ。 どうせ中国に動画送信しているだろう。
==Sina Finance ソース中国語 18
7日夜20時39分、公式認証のマイクロブログWeiboのリリースによると、7日18時12分頃、湖南帆布サイクル技術有限公司の旧工場の作業場で爆発火災が発生した。
ネット動画からは、大きな爆発とともに、空への炎の爆発、夜を照らす閃光、そして「キノコ雲」の形成と、その迫力は凄まじいものがあります。
湖南帆布は、小型二次電池のリサイクル処理に加え、ニッケル水素パワーバッテリーとリチウムイオンパワーバッテリー(三元系、マンガン系、鉄系)の2種類を中心とした電気自動車用パワーバッテリーのリサイクル処理技術を有しており、総設計処理規模は1万トン/年となっています。
https://youtu.be/jrCMXoIdBzE
==
これらの爆発が化学的なものではなく、本当に核臨界からの爆発ということも想定しておかなければならない。 中国に民生と軍事の違いなどない。 これらバッテリー生産工場と称する生産装置で本当の所は何が造られていたか。 わたしはあなたに「 中国が徹底的に核兵器の増産をしている」 ということをいった。 そうしたものが軍事専用と称する工場の数だけで間に合うわけがない。 必ず民間の部分が転用されている。 わたしは放射性物質がこうした爆発によって環境の中に相当拡散されてしまっている可能性も今の中国だったら本当にあるなと考えている。 そうでなければ、これから怒涛の様に中国国民が死んでいくということの説明がつかないからだ。 もっとも、未来は確定していないが。
中国パキスタン、そしてバチカンの大停電の発生の同時時間あたりに、パンピオ国務長官が新たなサイバー部隊の創設を発表した。 正確に言えばずっと前からあったものだろうし、活動もずっと行っていただろうが、それを公開した。 表の報道としては国務省の中に新しいサイバーセキュリティ局をつくったという表現になっている。 そんなものをまともに信じるほうがどうかしている。 そして以前言っていた 全世界緊急ネット停止 がどうやら本当に起きる。 正確に言えば、全世界の人々の携帯やスマホなどに、恐らくこの新設サイバ部隊の仕事として、大統領からの直接のメッセージを送るということの様だ。 もちろん一般のテレビなどのハイジャック、そして大統領メッセージ送信… これもあるかもしれないが未定。
更にパンピオ国務長官は 事実上の台湾への国家承認を行った。
==産経110
台湾当局との接触制限解除 米国務省
ポンペオ米国務長官は9日、台湾の外交、軍事当局者らとの接触を制限する国務省の内規を撤廃すると発表した。ポンペオ氏は声明で、中国政府に配慮して自主規制を続けてきたが「もういい。全て解除する」と表明した。国務省が関係当局に通達した関連指針も無効にする。 中国の反発は必至で、米中対立は一段と激しくなりそうだ。
==
こうした動きはもちろん、電気の供給が遮断された中国の国民の不満が高まる流れの中で、中国共産党指導者たちに分断を発生させるために、だ。 恐らく彼らは一枚岩になれない。 習近平主席が死亡しているからだ。 わたしは今の段階では彼は死んだととらえている。 春節の前後になっても大きな情報が出ないなら、死んだと見ていいと判定する。 または生きていても植物だとか。
== 2ちゃん
Good Morning everyone here’s some updated info for you in regards to where this all
stands.
1. No, our President did not concede in his statement this moming,
2. The affidavit of the Whistleblower that proves Italy & Obama were Involved in
the coup to overthrow our government via election official fraud was delivered on
Christmas Eve to the President. How do we know? Marla Mapless& T.iffany Trump
who Sandy works with sent it all to us (recording) on our WhatsApp group, They are
now under protection along with Maria whose voice is the one exposing it all on the
recording going around. Here is the recording – 50min, The most explosive section is
-orchstrated the theft-of u.s. html
3. President Trump won’t get a 2nd Term,
Because this was the last recorded term of a President who served in the America
Corporation.
He dismantled the Banking Act of 1871 from England. We are going back to a Republic
and Trump will be the first President of the new Republic with the Constitution fully
Intact
which includes a start date of the new President of
March 4th.
This was the original start date of a new President from 1776 until it was changed in
1933 under FDR.
4. Not only was it a set up yesterday via Antifa & the Traitors to disrupt the day
to smear us & the President, when our military was brought in they got a hold of
everyone’s laptops & devices while they went through the building as the traitors
scurried to the tunnels .brilliant! Many of their devices show they were online in real
time with Chinese operatives. As far as all the people that caved in yesterday goes, we
are watching traitors expose their true characters. This needed to happen.
5. The Georgia Runoff was another military sting to catch them all in the act… hence
Italy. Now that they signed and certified the Electoral votes last night, the crime has
now been committed. Game On! We are now in the season for Treason. Everyone
who has signed off has committed treason – we have now moved from “conspiracy to
commit treason’, to treason. What makes a good movie? Good actors. Today begins
the meat of the movie and 7-10 days Sidney comes out with her special prosecutors
report.
6. They suspended the Facebook and Twitter accounts of the President of the United
States yesterday. This allows him to communicate through the Emergency Broadcast
system, something he has set up and tested to all our cell phones Oct 2018.
7. Once you see the larger picture it makes sense. Don’t get caught up in the emotions
of what you are hearing or seeing in the media. Remember they are pushing their
narrative to keep people divided and in the dark.
Think logically,
This is now a Military Operation & the next 14 days may be rough.
Trump was in Abaline, Tx last night at the DOD Command Center watching this all
unfold.
Pray for our country.
Pray for our Military & pray for President Trump & his family.
ーーー
1. いいえ、我らの大統領は今朝、敗北を認めてなどいません。
2. 選挙結果を覆そうとイタリアとオバマが組んだことの内部通報者の宣誓供述書はクリスマスにトランプ大統領のもとに届けられました。なぜ知ってるのかって?Maria Mapless とT.iffany Trump ( Sandy ) はWhat’supのグループでその録音を私たちに伝えてくれたからです。彼らは録音の中に聞こえるMaria とともに証人保護プログラムの保護下に保護されて潜入しています。ここに50分の録音がありますが最も重要な暴露は最初の10分間です。https://rumble.com/w…zi-former-pm-ofitaly
3. トランプ大統領の二期目はありません。なぜならそれは「株式会社アメリカ」における最後の大統領だったからです。彼はイギリスによって植え付けられた銀行法1871を削除し、そのことで我々は共和国としてのアメリカの戻ります。そして3月4日を含めた起点とした新しい憲法のもとで彼は新しい大統領となります。これは1776年から始まりFDRによって変更された1933年を含むものです。
4. 昨日、アンティファや背任者たちによって大統領を陥れようとしただけではありません。我々の軍が入り込み全ての人たちのラップトップや電子機器を奪取している間に彼らは叛逆者を連れて地下のトンネルからビルの外へこっそり逃げ出そうとした一連の流れです。なんとすごいことでしょう!彼らのデバイスはオンラインでリアルタイムで中国高官と通じていました。彼らが地下へ蠢いている間私たちは裏切り者たちの本当の姿を見たのです。これは起こるべくして起こったのです。
5. Georgia Runoffはそれを捉えていたもう一つの軍的な刺客です。ただし、それはイタリアで。彼らが選挙人票を署名、確認したことにより犯罪行為が成し遂げられました。さあ、望むところです!我々はもはや「背任の季節」にいます。署名した者は皆犯罪行為を犯したことになるのです。もはや「反逆を働くだろうという陰謀論」かられっきとした反逆へと移ったのです。いい映画を作り出すものは何かといえば、素晴らしい役者です。これから映画の本筋が始まり、7~10日の間にパウエルが特別な訴追のためのレポートによってそれを明かしていきます。
6. 彼らは昨日、フェイスブックやツイッターのアカウントを停止しました。それによって彼は2018年10月に試験した緊急コミュニケーションシステムの起動が可能となります。
7. 大きな視点によって見てみればなるほどと合点がいくでしょう。メディアで見聞きすることで感情に溺れてはいけません。彼らは人々を分断することで人々を暗闇に閉じ込めておくような言説をとるのだということを忘れないでください。論理的に考えてください。これは軍事オペレーションであり、これからの14日間は厳しいものになることでしょう。トランプは昨夜テキサスのAbalineの国家軍事指揮センターにいてこれらが展開していくのを見ていました。この国のために祈ってください。私たちの軍とトランプ、そして彼の家族のために祈ってください。
==
銀行法1871を検索してみるがいい。 そしてなぜ来年だったか再来年の大河ドラマが 渋沢栄一 なのかも。 新紙幣が彼なのかも。 これらの表彰アイコンを地底政府の概念でみるのと、反地底政府でみるのとではそれらの景色ががらりと変わるとは言う。 長くなるので今回はやらない。 結局カネの話だ。 欧州には、そして中韓北の儒教圏には「 働かない、だがカネクレ」 という意図、理論が全体の全てになっており、これらを実現するために上下の認識概念を造り、その上で下と称する存在たちをコトバと記録などでだまし、下のもの自ら指し出させるという概念を通じて、これらの地底政府の連中は( 今はその行動主体が明らかに中国。 しかし習近平主席が死んでいるのだとすれば、それも少し変わってくると判定するが) …ずーっとやってきた。 生きてきた。 子々孫々、家系をつないでやってきた。 この地上に △ の支配構造を造ってきた。 洋の東西を問わず。 こんな小学生の主張の様な意図をずーっとやってきただけに過ぎない。 こんな簡単で単純な精神的思惑都でも言えるものに気付かなかったのは我々に責任がある。 だから気づかなければならない。
人類の反撃が開始された。
傲慢の海の中から出てこなかった自称支配者たちは、これから大量に消えていく。 世界中で。
あなたは人類の側としてこれらの動きを見るのか、それとも自称支配者とやらの傲慢の領域の中からこれを見るのか、好きなのを選ぶがいい。
わたしは あたらしい人びと になる。 なれるかどうかは知らない。 しかしなる。 そして新しい世界に向かう。 独りでも構わない。 そこは新しい世界だからだ。 何かが待っている。 何かを生み出せる。 わたしはそれをやる。
ここで大きく道が分かれる。 以前にも言った。 わたしはあなたがあたらしい世界を選択することを願ってやまない。 …とかカッコいいい事を書いておいて、トランプ陣営が負けてしまうことだってあり得る。 わたしはここまで来たらそれはないだろうとは思っているが。 そしたらわたしは戦う。 怖いけど。 しかしそうする。 そうしなければあたらしい世界にはいけないからだ。
あなたは自ら考え、選択し、決断し、そして自らその足で歩くがいい。
情報言論戦… つまりネット用語でいうところのファンネルが錯綜している。 トランプ大統領の緊急放送はウソだったとか、ペロシの逮捕はウソだったとか、そのあたり。 そして20日あたりにはトランプ大統領への弾劾が決定されて彼は降ろされる… というものもある。
結局こうした事態の時は、静観して上から目線を取り、余裕の人物を演出でもするか、又はトランプ派、または反トランプ派のどちらかに思いきりバランスをふって、エゴの燃焼が続く限り自分の主張が正しいとやるしかないのだろう。 わたしはそのどちらもいかない様にする。 その上でトランプ大統領が負けてしまったら人類の未来はないという主張を貴方に伝える。
言論戦だから、デマを拡散する役割の主要キャラがいる。 それがリンウッド弁護士だとも言われるが、それを主張する人達の多くは、そもそも最初からのドミニオンの不正に全く気付かなかった連中が多く、トランプ大統領は敗北したのだ、だから現実を受け入れなけばならないのだ… とばっかり言っていた。 そしてこれらの連中は口が間違ってもエプスタインアイランドのことや悪魔教じみたあれらのふざけた連中の事には触れない。 そして大体は、そうだなあわたしの見え方からしたら、ネット株式かFXなどをやっているか、アパート経営だとか不動産に手を出しているだとか、自分のサイトにやってくる来場者数を増やしてからのグーグルアドセンスだとか各種広告収入からの生活の糧を得ている人たちばかりだから、そもそもの目的が 伝達ではなく言論商売 でしかないのだ。
そういう人たちの言論は大体は寸止めの構造を持っている。 10知っていても7くらいで止めて、残りの3を販売したり、次の言論商売の営業資産にしたりする。 今この瞬間人類全体にとって本当に大事な情報は出さない。 正直なんだかなあといつも思う。 それは結局近寄ってくる人々を利用しているだけで、全体を向上させようという意図がまるっきりない姿勢だからだ。
そういうものが人類の中の宿痾(しゅくあ、どうしようもない繰り返しというかカルマというか、愚かというか) としてあるのだろうなあとわたしは今言う。
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孫向文 "t w i t t e r is CCP SPY" @sonkoubun
プーチン大統領「トランプはロシアに亡命する必要なし、大半の国民が彼に投票した」
プーチンがトランプの当選を認める嬉し泣き
文素(新号) @yanhliu 1月9日
普京也是开挂了?嘴上开光了?又一位仁波切?大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑
https://twitter.com/i/status/1347865936255213569
午前11:22 · 2021年1月10日·Twitter Web App
==
だから伝達を控えて状況の趨勢を見越して、どうすれば自分の言論商売の売り上げ向上につなげられる次の言葉を出せば効果的なのか、と計算だけしている風に見える。 こういう方々もだから自分がないという言い方も可能だ。
プーチン大統領は多くの事を知っているだろう。 だからと言って彼の発言の全てが正しいだとかそういう言い方はしない。 所詮はロシアにとっては米国とは外国であり、バイデンよりはトランプ大統領の方が組みやすいというただそれだけのことだろう。 その身もふたもない部分を伝達しないでどうするのか。
つまりそれだけ 彼らにとって都合が悪いのだろうな、今の状況というのは、というのがわたしの判定になる。 わたしの見え方からしたら彼らも又不労所得の既得権益組であり、欧州における支配の源の意図でも言えるものが、米国を自分たちの生産装置、労働装置、金融装置として勝手に使いまわすことによって、働かないでカネクレという彼らだけの欲求を充たす世界構造を、少なくともトランプ大統領が誕生するまではずっと甘受出来ていたのに、彼がこれから欧州と米国との従前の主人と召使との関係を完全にやめる… と本当に動きだしたものだから、泡を食っているというのが見える。
わたしはいつも貴方に言っている。 結局この世界の人間の領域の話とは、最初から最後までカネの話なのだと。 そしてそれが今目の前に広がっている。
==https://welovetrump.com/2021/01/09/nye-gop-chairman-expect-trump-to-be-inaugurated-on-jan-20th-and-these-other-8-markers-over-next-12-days-2/
では、次に何が来るのでしょうか?詳細はわかりませんが、今後数日が経過するにつれ、注目すべきマイルストーンを提供できます。
1.緊急放送システムがアクティブになることを期待してください。FCCは最近、大統領から一般市民にメッセージを送信するという連邦法の下での要件について話している覚書を発表しました。このリンクを参照してください
2.混乱が予想されます。私たちは、トランプが行っていると非難しているまさにクーデターを試みているエリートとの共和国のための戦いにいます。戦闘では、偽情報がありますが、計画が実行されていることを知っています。
3.今後12日間、いつでも注目を集める逮捕が行われることを期待してください。ある朝目を覚ますと、高官の誰かがもうそこにいないのを見つけるかもしれません。
== 長いので抜粋 全文は直接飛んでください。
勿論これらはトランプ陣営からの情報発信であり、発信者が ネバダ州NYEの共和党議長 という明らかに彼の親衛隊とでも言えるようなキャラだが、しかし公職についている人物だ。 税金から月給をもらっている人は、そんなに簡単にウソなどつけない。 発覚したら全てを失うから。 アイフォンのアップデート告知がなかったからそれはデマだったというが、今回に限ってそういう告知を果たしてするだろうか? という疑念の伝達をしなければならなかったのである。 公正中立ではないところが時々そういう部分で見え隠れする。 ネットでたくさんの人を集める発話者たちは大体その構造を持つ。
==産経110 台湾当局との接触制限解除 米国務省
ポンペオ米国務長官は9日、台湾の外交、軍事当局者らとの接触を制限する国務省の内規を撤廃すると発表した。ポンペオ氏は声明で、中国政府に配慮して自主規制を続けてきたが「もういい。全て解除する」と表明した。国務省が関係当局に通達した関連指針も無効にする。
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以前にも採用した記事だが、あと10日でトランプ大統領がその座を本当に去るというのなら、こんなに重要な案件が進行するはずがないのだ。 なぜこれらの情報ファンネルかく乱者たちは、その視点を伝達しないのか。 向こう側だからなのだろうなあ。
今テキサスで飛行制限と、恐らく通信管制の為の停電が起きている。 軍事作戦は秘密をもって迅速をなす、だから、テキサスから何かが起きてくる可能性がある。 ノースダコタでもリオグランデバレー空軍基地が飛行制限だ。 去年の2019年にテキサスは合衆国から抜けて独立するという動きが本当にあった。 今回それを実現するのかもしれない。 そうなると合衆国三分割化計画になるのだが、これは分からない。 しかしそうなったときに、誰がUSAの継承国家になるのか。 核兵器と債務や債権はどうするのかという話になる。 勿論仮定の話だが。
米国時間110に反乱法にトランプ大統領がサインしたと言われている。 ということは今の合衆国の主要なキープレーヤーは 軍 だ。 そして前回述べたように、ペロシのPCを奪ったのがパニッシャースカル部隊だったというのが本当だったら、全体としてFISA裁判ありきで物事が進行しているのが分る。 ペロシに関してはPC内部の情報としてBLMやアンティファが暴動を起こした、ポートランド市の市長などに「 徹底的に彼らを賛美して、そしたらマスコミが貴方を英雄として扱うわ、わたしを信じて」 とかと明らかに叛逆罪で裁かれても当然だというメールを送っている。 そしてやっぱりどうやら議会のライブ配信を中国に向けて送っていたようだ。 それも明らかになるだろう。 彼女が姿を消したら分る。
新たに新設した宇宙軍が、いわゆる地底政府、中国、これらにつながる勢力の、国家民間を含めて相当の人工衛星を撃墜している。 これが世界各地で急に出てきた大停電の複数の原因の一つだと言われる。 スマートグリッドのことね。 そして中国の大停電にまつわる、豪州産の石炭でなければ火力発電所の出力が確保出来ないという彼らの本音も職員の中から出たので( 中国メディア) 、やっぱり制御系をダウンさせるために全体出力を大きく低下させる必要があり、今回の動きは米国と豪州における共通作戦行動だったのだろうな、というのが今のわたしの見え方。
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Cardinal Conservative @CardinalConserv
BREAKING: DEVIN NUNES (House Rep) sent a letter to DNI spy chief, John Ratcliffe, seeking answers on growing evidence COVID19 escaped from Wuhan labs, how China blocked investigations
of a possible lab leak, and possible actions by CCP increasing its global bio/economic lethality
DNIスパイチーフのジョンラトクリフに手紙を送り、COVID19が武漢研究所から逃げ出した証拠の増加、中国が研究所のリークの可能性の調査をどのように阻止したか、CCPによる世界的なバイオ/経済的致死
午前6:58 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android
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中国武漢からの真実情報を世界で一番早くつかんだのは豪州だと言った。 それは恐らく3月の頭くらいの事であり、そこから中国処分とでも言える全体制裁計画が策定されたのだと分る。 そして今の段階ではこれはヒューマンエラーによって漏れたという事にされているが、もう少ししたら人為的な作戦行動だったと明らかにされる。 いわゆる地底政府と言われる連中がグレートリセットとやらの概念を唱えていたのは相当の前のことだから。
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Richard Citizen journalist @DPotcner
7000+ troops are in town and in plain sight. And there is a new flag at the capital
午前2:06 · 2021年1月10日·Twitter Web App
https://pbs.twimg.com/media/ErTjyaxW4AE4FrS?format=jpg&name=small
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米国19朝9時には合衆国の旗が半旗になっていた。 恐らく18の深夜から日付を回って19の深夜でトランプ大統領が反乱法に( または戒厳令に) サインをしている可能性が高い。 反乱法の成立を確認して、軍が裏切者たちをたくさん処刑し始めた、と取ることも出来るし、これからやると関係者に脅しと伝達をしている可能性がある。 既に大統領選挙がどうしたという次元の話ではなくなっている。 だから120に大統領就任式ではなく、共和国連邦独立宣言になってしまう可能性がある。 その場合は恐らくテキサスはテキサス共和国として合衆国から抜けると宣言するかもしれない。 何も分からない。 しかし今までと同じ繰り返しではないだろう。
==
Cesare Sacchetti @CesareSacchetti
Former Navy Seal Michael Jaco confirms that Trump has signed the Insurrection Act:"it has been confirmed by many different people and multiple military sources. The control of the country is in military hands." Get ready. Traitors are about to be court-martialed and executed.
元海軍シールのマイケル・ジャコは、トランプが反乱法に署名したことを確認します:「それは多くの異なる人々と複数の軍事情報源によって確認されました。国の支配は軍の手にあります。」準備をしなさい。裏切り者は軍法会議にかけられ、処刑されようとしています。
午前7:03 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android
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この情報が真実かどうかは定かではない。 しかしネット空間における、あれはデマだった… という打ち消しの言葉の後から後から、不特定多数の人物から同じような概念の説明文章が出てくるというのは尋常ではない事が起きていると伝えなければならない、いやしくもコトバを販売して食っているというのなら。 実際の人の動きを観察する限り、ワシントンDCに多くの州からの州兵が集結しているのは事実であり、尋常ではない軍用飛行機が集まっている。 何かは、それが何かと断定して貴方には言えないが、何かが起きるのだ。 これから。
https://youtu.be/4Uys0NX97FE ペンシルベニア州
https://youtu.be/X20-OY1xGJw バージニア州
https://youtu.be/imy1qG8ECwY ニュージャージー州
そして武装民兵 ミリシアアーミー の連中も6000人、ワシントンDCに入っている。 これらの動きを見て反乱法にサインがなかったという人たちは、では何が起きているのかを説明しなければならない。 これだけの軍人の数を集めるのだ。 恐らくそれは、国際テロ組織指定したアンティファとBLMなどに対しての一網打尽の軍事作戦が行われるのだろうとどうしても言う。 いやBLMはまだ指定していなかったかもしれないが。
トランプ大統領はこれからの、少なくとも全米通信シャットアウトの状態に備えて、ロシアの通信アプリのテレグラムを入れて、そこからの情報発信に注目して欲しいと言っている。 わたしはロシアのアプリなんか怖くて使えないが、中韓よりはましなのかとは思った。 そしてこうした発言がトランプ大統領から出てくるということは、どの程度の階層レベルまでのつながりかは分からないが、トランプ大統領とプーチン大統領は共同歩調をとっているのだと何となく分る。
==Wiki
Telegram(テレグラム)は、ロシア人技術者が2013年に開発[12]し、現在はTelegram Messenger LLPが運営しているインスタントメッセージシステムである。スマートフォンのモバイルアプリケーションとして無料で利用できる[12]。メッセージは暗号化されることでプライバシーを担保し、一定の時間が経つと消える機能もあるため秘匿性が高い[12]。全てのファイルフォーマットを送受信できる。また、APIが公開されているため、ユーザーが非公式クライアントを作成することが可能である[13]。クライアント側はオープンソースで、サーバ側はプロプライエタリソフトウェアである。
==
日本時間の118、米国時間の117にそれは始まる… と言われている。 正確に言えば軍事作戦は真夜中に行われることが結構あるので( 秘匿作戦なら特に) 、だから米国深夜1159を回って0000に一気に部隊が動き出すのかもしれない。 アンティファも、BLMも、議員も、終身公務員らも、何から何まで一気に逮捕されて大量に拘束移動するのかもしれない。 あなたはそれらの動きをリアルタイムで追跡せよとは言わないが、事の経過を出来るだけ知るようにしなければならない。
全てが始まるからだ。
米国会議事堂ライブカメラ https://whitehouse.gov1.info/webcam/
連邦通信委員会が「 緊急事態の政府放送命令がきたときは、各メディアはこれを放送せよ」 という政府要請を行った。 このタイミングでだ。
==
連邦通信委員会(れんぽうつうしんいいんかい、英語: Federal Communications Commission フェデラル・コミュニケーションズ・コミッション、略称:FCC)は、アメリカ合衆国議会の法令によって創設され、監督され、及び権限を与えられたアメリカ合衆国政府の独立機関(Independent agencies of the United States government)である。アメリカ国内の放送通信事業の規制監督を行う。
==
それ、はもっと早いかもしれない。 米国明日の111に行われると言っている人もいた。 しかしまだ全部隊が集結完了していないだろうから、さすがにそれはと思う。 しかしやるかもしれない。 今の流れとはそれほど流動的だ。
人類の全てから奪ってきた勢力をここで白日の下にさらし、そして始末する。 そうしなければ新しい人びとの到来はない。 彼らが足を引っ張り、奪い続けることを許容するというのは、そのあたらしい変化の為のエネルギーを自ら差し出すかたちになっているからだ。 だからここで終わらせる。
ここで終わらせるのだ。
そして我々は次なる進化への準備を開始する。 しかしそこに到達する為には、旧来のこの簒奪吸血システムを始末しなければならないのだ。 お分かりだろうか。
われわれは それ を見ることしか出来ない。 知ることしか出来ない。 しかし今までそうした動きすらなかったから、これらの変革は起こりえる可能性すら確保できなかった。 だから今度はわたしがやる。 あなたもやる。 みながやるのだ。 人類の数多くが知ろうとしてそして気づいて変えていかなければ、全体の向上はない。 わたしはそれを伝える。
われわれは根源からの情報を伝える導管に過ぎないが、しかしそれでも向上していきたいという強い意志がある。 だからそれをやるのだ。
傾注せよ!
英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
==
トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
==
CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
ーーー
Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
==
リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
==
彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
==
彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
==
中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
==
この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
==
万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
==
トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
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トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
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CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
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Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
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リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
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彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
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彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
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中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
==
この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
==
万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
==
トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
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@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
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@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
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日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
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Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
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Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
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大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
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そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
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重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
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この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
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それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。