英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
==
トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
==
CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
ーーー
Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
==
リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
==
彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
==
彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
==
中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
==
この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
==
万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
==
トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
英国での変異種の他に南アフリカで見つかったされる変異種がどうやら中国の中に入って爆発的に繁殖拡散しているようだ。 瀋陽における都市封鎖が深刻なレベルであり、人民解放軍の生物兵器部隊が現地に入って事態の収束化をはかっている。 これだけでどこに中国が完全に武漢肺炎を制圧したというのだ、とわたしは言ってしまいそうになる。 勿論収束などしていない。 彼らの国体は何もかもウソとだましで出来ている。
われわれは彼ら中国がこれから対外侵略を起こそうとするときに、戦争を仕掛けようとするときに、指導者が後ろを向いたら国民の大部分が死んでいなくなっているという事態になる… というのを前もって知っている。 未来は確定していない。 しかし今の流れは、特に恐らく長江における原子炉事故、高濃度の放射能の環境への暴露拡散が事実であろうなあという流れを知った以上、事態というものは刻一刻とその設定の実現化に向かっている風にしか見えない、そのようになっている。
==14
藤原直哉 @naoyafujiwara
欧州から米国選挙の操作を行っていた男が判明した。MI6やCIAの支援を受けていたイタリアの国防関係業者
Kanekoa @KanekoaTheGreat
NEW: US election data was forwarded from Frankfurt, Germany to Rome, Italy where the man pictured below partnered with members of MI6, the CIA, & the Italian defense-contractor, Leonardo, led the operation & built the algorithms that were used to manipulate US election data.🔻
10:00 AM · Jan 4, 2021
NEW:米国の選挙データは、ドイツのフランクフルトからイタリアのローマに転送されました。下の写真の男性は、MI6のメンバー、CIA、およびイタリアの防衛請負業者であるレオナルドと提携し、操作を主導し、操作に使用されるアルゴリズムを構築しました。 米国の選挙データ。
==
トランプ大統領は16に向けて「 自分はワイルドになる」 と今日の15の時点でツイートした。 これに関連するかのような、身内の共和党関係者を含めるたくさんの政治家を地獄に突き落とすような動きも取るという風な予告をしている。 その中で今回の不正選挙でドミニオンを実際にコントロールしていた人物を米国に召喚した。 勿論なにかの司法取引を行ったのだろうが、実際に不正の操作をしていた当事者本人が証言するということの意味を考えてみるがいい。
米国時間15においてCIAに対して一切の協力を中止するとやった米軍、そして恐らくCIAが今までもっていた外局部隊… 傭兵部隊、とでも言える軍事装置に関連した予算もバッサリどうやらやられている中で、CIAを使って、米国の中でジサクジエンの破壊工作を仕掛けたり、外国の中でテロ勢力を偽装して大きな戦争の火種を起こしたりというのがもう出来なくなる。 それらのCIAを使って今まで地底政府と言われる連中が好き勝手やっていたという事に関しては貴方に説明するまでもない。
== 15
Ron @CodeMonkeyZ
Ive been informed that Assange bail has been GRANTED. Should be out on bail this week, perhaps next 48 hours. Ron @CodeMonkeyZ
This is the proof for my tweet from six hours ago: https://judiciary.uk/wp-content/uploads/2021/01/USA-v-Assange-judgment-040121.pdf
Next best step for Assange: Get to the US embassy or a US military base and grab that pardon!
アサンジ保釈が認められたとのことです。今週、おそらく次の48時間は保釈されるはずです。
これは、6時間前の私のツイートの証拠です:
アサンジの次の最良のステップ:入手米国大使館または米軍基地に行き、その許しをつかんでください!
==
CIAのジーナハスペルがそれらの新生CIAとでも言える組織の長に15の段階でもいる時点で( それはサイトで確認できる) 、彼女は司法取引でトランプ陣営にくだったか、最初から潜入工作員としてバイデン達の側に近づいたかのどちらかになる。 そして英国のボリスジョンソン首相が15の時点でジュリアンアサンジの保釈関連の動きを一気に進めた。 彼は米国16に向けて移動するだろう。 そして48時間と今はなっているが、それは今の段階で長期保釈も認めるというニュアンスが添えられていたので、事態の進展によって彼は長期間米国で知りえた全てを証言していく可能性が非常に高い。 すべてひっくり返る。
米国の地底政府の関係者は、自分たちの悪事を徹底的に暴露したアサンジを徹底的に憎んでおり、普通に彼を殺害処分=口封じしたいと思っている。 だからアサンジは、米国に引き渡しをされるなら自殺すると言っていた。 英国の司法機関は米国に引き渡しをすると彼が自殺する可能性が高いという事で、少なくとも保釈の形で決定権は英国においたまま、しかし米国への移動は恐らく認めるという形で処理を行った。 なので、アサンジは身の危険を米国で感じたら、英国がそれを保護するというシステムが恐らく見えないところで働いている。
==129、14
Lin Wood @LLinWood
In recent years, particularly last 2-3 years, China has purchased significant parcels of land in United States. Do some research to find out where it is buying our land. Then keep a very close eye on those tracts of land over the next few days & weeks. Enter safe than sorry.
午前9:58 · 2020年12月9日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
近年、特に最後の2-3年では、中国は米国の土地の重要な区画を購入しています。それがどこで私たちの土地を買っているかを見つけるためにいくつかの研究をしてください。そして、次の数日と数週間の間に土地のそれらの区画に非常に密接に目を光らせてください。 安全であることを確認してください。
ーーー
Lin Wood @LLinWood
The 10 intelligence agencies who have members employing this blackmail scheme include CCP, CIA, Mossad, FBI, MI6. The others are easily identifiable. The agencies do not which of them was hacked by Lizard Squad. @realDonaldTrump
午後5:07 · 2021年1月4日·Twitter for iPhone
リン・ウッド @LLinWood
この恐喝スキームを採用しているメンバーを持つ10の諜報機関は、中国共産党、CIA、モサド、FBI、MI6を含む。他の機関は簡単に特定できる。機関はどの機関がリザード・スクワッドにハッキングされたかは知らない。 リアルドナルド・トランプ
==
米国の中に中国の勢力が、米国地底政府の水先案内で入り込み( 裏切者はいつも内部にいる。内側からカギを開ける) 、そして米国の国内に勝手に秘密軍事施設、秘密誘拐拠点などを作り様々な謀略活動をしており、それらを調査しようとする勢力は公的機関に妨害を受け、場合によっては殺害処分を受けるという現実の中に今の米国はある。 そんな中で今日の15の時点で、あのジョージア州で行方不明の子供39人を救助したという報道が出た。 ジョージア州は中国と地底政府の連中が内部をまるで中華人民共和国の飛び地のように変えてしまった場所が山ほどあるのだと知らなければならない。 そして州知事も州の国務長官も、どうやらそれらの米国系中国人たちのネットワークの後押しによってその座につけてもらったことも、これも明らかになっている。
わたしが日本の国政の、特に目の届かない地方選挙において、国内華人協会とでもいえる中国人たちが本来決して許されていない選挙運動に関わっていたり、それらのイベントに関わったり、選挙の監視における部分に接近していたりするようなそんな選挙… それらの全てに不正選挙の疑いをかけていかなければならないというのはその辺にある。 彼らは自由選挙の意味を理解していない。 彼らはそれを自分たちの意図のもとに勝手に変えても構わないと本当に思っている連中だからだ。
== GAB BonaFidr 15
リン・ウッド弁護士は、自身や彼の家族の身の安全のために、たとえ彼を殺害してもこれら動画が公開されるよう、動画ファイルと、それを開封するための暗号キーを別々の人物に預けていると投稿している。 また、この暗号キーやその他情報を警察機関に提出するよう求められても、直接、トランプ大統領に提供することだけに合意するとも記している。 なぜなら、子供を利用したこの脅迫スキームには中共政府だけではなく、CIA、モサド、FBI、MI6など世界の10大スパイ機関がかかわっているからだという。
==
リンウッド弁護士がツイートしていたものはGABにもある。 詳細が語られた。 それはこれらの地底政府の連中は( 中国は) 自分のコントロールしたい人間の子供をさらって、それをネタに脅すということ、薬物づけなどにして廃人にして捨てるなど、とても人間のやることではないことを仕掛け続けてきたという事の暴露になる。 こうしたもの全てとトランプ大統領は独りでずっと戦ってきた。 彼が2016年に当選してから、周りが全て地底政府の関係者だった。
== GATEWAY 14
速報:ウィスコンシン州議会が木曜日に導入される決議を発表しました。これにより、州の認定が取り消され、トランプ大統領に授与される可能性があります。 ジョーホフト によって
ーー BREAKING 14
ニュース速報: ウィスコンシン州議会が木曜日の朝、選挙結果の認証を取り消し、トランプに州を与える決議案を発表
==
彼らの米国乗っ取り=人類乗っ取りの動きも、トランプ大統領の獅子奮迅の働きによってひっくり返されそうになっている。 その間際にいる。 しかしそれでも彼が負けてしまう未来は可能性としてある。 世界は固定化決定化されていない。 そうなったらどうするのか。 そうなったらわれわれが戦う。 そうするしかない。 わたしも怖いが、やっぱりそうするしかないと今は決めている。 なぜならここが本当に、本当の本当の本当の最後の最後… だからだ。 ここを人類が通過できなかったら、人類はそれで滅ぶ。 これからの新しい世界において不適当な種族と地球に判定されて。
== 15
@yukou_takahashi
先日、ジョージア州上院司法委員会で、ライブで選挙機器をハッキングして不正選挙の手口を暴露した発明家ジョヴァン・プリツァー氏だが、アトランタ在住の彼のチームメイトーの家が銃撃された、娘さんの部屋の窓に銃弾が撃ち込まれた模様。犯人は車から銃撃したという。
==
彼らは人の命を奪う事になんの迷いも葛藤もない。 この瞬間も自分たちの真実を暴こうとする勢力を簡単に殺しているだろう。 そういうものに対抗するにはどうするのか。 それは知った事柄を兎に角拡散して、自分なる器に何かが起きたとしても、それらの諸事実からなる真実、本当の真実の情報は多くの人々に伝わるという全体構造を維持すること… これによってのみ対抗できる。 我々には何の力もない。 力のないものが絞れる智慧はその程度だ。 しかしこれを実行し続けることが出来るなら、一見小さな動きに見える、力にみえるそれは、なかなかに無視できない全体を修正する要素の一つになる。
ペロシがトランプ大統領を暗殺しようとしたとされるときの画像
https://i.imgur.com/zPprMBc.jpg
ペロシですらこうした事を平気で行う。 民主党というものを構築している邪悪なるものはここまでやる。 平気で。 これらの画像は少し前にナンシーペロシがトランプ大統領の一般教書演説が気に入らないということでその原稿をビリビリと破ったときのものだ。 その時点で彼女は、彼女の背後勢力はトランプ大統領の暗殺をしかけていた。 とされる。 恐らくそうだろう。 遅効性の毒物によって。
ペロシとマコーネルは院内の規則を勝手に変更したようだ。 彼らたちの言い分によっては、選挙人名簿読み上げにおける一連のシステムに異議を唱えることそのものが憲法違反だから認めないとし、彼らは挙手、異議の表明をしてもそれを取り上げないということで議事を進行させる。
ミッチーマコーネルが米国113-114の時点でトランプ大統領に交渉をした… というか恫喝をしたようだ。 それは、トランプ大統領の要望通りにセクション230条の撤廃、そして国民への2000ドルの給付金を通して欲しかったら以下の要求に従えというものだった。
1 米中のデカップリング( 政治経済的な密接な切り離し) これを緩めよ、または廃止せよ。
2 中国が内政の立て直しの為に2年の猶予を与えよ。
というものだ。 今の戦争準備全開の中国に2年の猶予を与えよという事を持ち掛けることそのものが、このミッチーマコーネルという人物がどれだけ中国のイヌコロであり、地底政府の泥人形であり、人類の敵なのかというのをよく表している。
== 14
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
中国の物流状況の続報になります。 河北省の地域は既に物流会社が荷物の移動を停止されたと発表されてました。添付の画像は物流会社からの速報通知として送られていました。「河北省の地域は既に物流が停止し、物流の保証がないので顧客に説明してください。という内容です。
https://pbs.twimg.com/media/Eq42CP3VkAIhHRJ?format=jpg&name=large
==
中国は2月の開戦があり得ると総動員で戦争準備をしている。 物流の停止は、民間の輸送を止めて、邪魔者がいない間に部隊の移動を済ませるという意味であり、更に民間に渡す余分の石油がないことを意味する。 長江周辺の炭鉱が水没して復旧の見込みが今は全くない。 だから外から入ってくる石油石炭が彼らの全てだ。 これもいつまでもつか分からない。 彼らは核弾頭を懸命に増産しているからロシアにガスと電気を止められた。 その中でも地下基地と揚陸艦8隻の緊急建造をやめない。 揚陸艦は1隻だけが完成したようだがまだ進水式をしていないようだ。 間に合っていない。 それでも、国民生活の全てを犠牲にして間に合わせるのかもしれないが。
だから中国の中の少しカネを持っている連中は今緊急にビットコインを買い占めており、それを使ってビットコインから円やユーロに両替したいと必死になって動いている。 現地の中国人に( 日本国内の中国人に) そうした事をさせているようだが、金融機関?も野放図にこれらの両替を許可しているようではないようだ。 しかしこの高騰したビットコインをドルに最終的に変換しようという動きが大量に必ず起きるので、ビットコインはどうせ暴落する。
== https://www.ntdtv.jp/2021/01/46875/ 中国石炭価格が高騰 安陽市の発電所 石炭の在庫残り5日分
中国共産党がオーストラリアからの石炭輸入を禁止した後、中国北部では凍えるような寒さが続く中、石炭の需給が逼迫しており、現在石炭価格が高騰しています。当局によると、河南省安陽市の2か所の発電所の石炭の在庫にはそれぞれ残り10日分と5日分しかありません。どちらも最低在庫量の基準を大きく下回っています。
==
この様な状況でも中国は戦争計画を推進する方に針を振っている。 国民の多くがこれから本当に凍死で死ぬだろう。 中国110辺りで、全土でマイナス20度前後の大寒波が予報された。 どうするのだ。 オール電化のビルの中などで毛布にくるまってもどうにもならないという寒さの中にたくさんの国民がいるのに、それでも今のやり方を変えないのか、彼らは。
変えないのだ。 だからそのような傲慢さが、彼ら自身の衰退と崩壊を呼び込むのだと捉える。
==
万法の力学 @5WXDfzeAh00aPuR
1月3日 1/6に起こる現代版ジェリコの大行進でワシントンが陥落する。アメリカを皮切りに世界が本当にひっくり返る。そしてこの民衆革命の波は世界中に及ぶ。こんな歴史的瞬間を目の当たりにすることになるとは。トランプ大統領はやはり黙示録の「ラッパ」だったんだ。
https://twitter.com/i/status/1345551634907209730
==
トランプ大統領の求めに応じて、全米からうなるほど人々がワシントンDCに向けて集まっている。 専用のチャーターバスが何本も臨時で出ている。 ペンシルベニア州においては、アーミッシュの一団が12月20日を過ぎてから以降順次馬車でワシントンDCを目指して出発している。 彼らは今ここで何を守らなければならないのかを知っている。
ここで行動をしなければ全てを失うのだと知っている。 そして失ったら二度と取り戻せないと知っている。 知った以上人間には責任がある。 責任とは行動によってしか果たされることはない。 現実化されることはない。 だから彼らは、米国人は行動をする。 行動というものを本当に大事にする。
これを、この部分を、我々日本人は学ばなければならない。 智慧のない行動は確かにどうしようもないものかもしれない。 しかしクチだけで何かを評しているだけの奴らよりは遙かに尊いとわたしは勝手に言う。
== 権利章典 ( アメリカ)
米国憲法修正条項第2条(大礒正美氏による意訳) - 連邦政府に対する潜在的抵抗権(自由権)を確保する必要から、正当に組織された義勇軍は禁止されてはならず、(したがって)義勇兵となるべき邦(州)民が、自己の武器を保有し携帯する権利もまた、連邦政府によって侵害されてはならない。
==
中国のネット工作隊5毛の連中が決して、絶対にその概念に気付かれないように細心の注意を払ってその腐った腐臭のする言論工作をしていた。 それは米国憲法修正条項第2条だ。
これからワシントンに集まる、おそらく100万人以上になる米国国民は、権利章典、修正条項2条における義勇軍になる。 自分たちの政府がおかしいことをやっていると思ったら、民衆は武器を持って立ち上がってよい。 蜂起してよい。 それが米国であり、米国の根幹だ。
自由と平等を戦って勝ち取った人々の矜持(きょうじ)だ。 彼らの多くは今でもこれを持つ。 だから戦う。 今まさに、自分たちの全てが奪われようとしているのだから。
米国民がこれだけの努力をしても、それでも地底政府の、中国の策動によってトランプ大統領が敗北してしまうかもしれない。 バイデンが勝ってしまうかもしれない。 しかし仮にそうなっても、戦いはそこからだ。 あなたが自由なるものをどう考えている人かは知らない。 しかしそれを本当に大事に思うのなら、本当の戦いはそこからだ。
しかしわたしはトランプ大統領の再選を信じている。 そして再選の後に日本国内を含める大量の地底政府関係者を( 親中韓派ともいう) しかるべき法によって豚箱に送り込むという作業を開始しなければ、それを完成させなければ、人類の未来はないと本当に思っている。
始まった。 始まったのだ。 あなたは選ばなければならない。
泥のままでいるか、それとも人であろうとするか。 そのどちらかを選ばなければならない。
わたしはあなたが人であることを選び、その上であたらしい人びとになっていくことを思う。
あたらしい人びとの数が少ないとあたらしい世界は寂しいものになるからね。
今起きていることが人類全体における、存続問題なのだということを理解して、世界の構築をおこなってください。 そうしたら何かが変わっていくでしょう。 変わらなければならないのだ。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
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孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
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重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。