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半導体は次の次の３Ｄ立体設計半導体に軸を移しつつある。　これは今までの半導体の設計が平屋建ての２Ｄで展開していたものが、３階、４階、N階だてといった立体構造になっているものである。　排熱などの問題があるからそんな簡単なものではないと思っていたが、どうやらインテルを中心とした勢力がこれらの量産化の道筋をつけつつある。

その部分を中韓に奪われてしまったら、これで西側世界の命運は完全に終わる。　だからその前に、次の次の段階に至るまえの次世代半導体に移動する前に、韓国企業を叩き潰すことがどうやら決定された。　今の輸出管理の厳正化の動きを見るとそのようにしか見えない。　フッ化水素もそうだが、何より半導体設計に必要なマスクの許可がやっぱり降りていない。　だから日米はサムスン、ＬＧ、ＳＫハイニックスなどを、本気で廃業に追い込む構えで今の流れを作っている。

だからマイクロンが台湾に堂々と投資するのである。　彼らは広島工場にも大希望投資を行っていた。　だから韓国企業が半導体が製造できなくなったとしても、世界の供給動向にはなんら変更がない。　とことん下落していた半導体価格をここで一旦適正価格まで戻す動きが開始されることになる。

だからこうして考えると、韓国の半導体企業が、市場原理を無視してとことん過剰な生産供給を行っていたは、背後に中国共産党の西側世界を弱体崩壊に追い込むための一連の超限戦争の一環だったのだなと今となってはよく分かる。

韓国という地域に対しての世界的な嫌韓の報道が解禁になっている。　米国がこれを許可したとしか思えない。　彼らは戻るべき姿に戻っていくのだろうと思う。

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香港の事案は、中国の自尊心回路がどの辺まで高回転を始めるかによって決まる。　それらの回路は、中国の９月３日づけの報道における　米国の報復関税をＷＴＯに提訴する　という無理筋の動きから、相当過負荷がかけられているのだろうなと見える。

最初に合意を破ったのは中国だ。　中国は米国との約束における農産物の輸入を一切しなかった。　それに怒って米国が報復関税をかけた形になっており、そしてその動きに中国は更に報復した。　まるで中国が一方的な被害者だという演出を、中国国民に対して強く行わなければ今の国内動揺を鎮めることができない。

しかしＷＴＯは事実上１２月でその機能を停止するのである。　今の時点で訴えることに意味はない。　だからこれらの動きは政治宣伝の一環でしかないと分かる。　そして宗主国である中国がこのような対抗手段しか持っていないことが明らかになっていく流れで、再び韓国の、名目上の見せかけの米国接近が図られる可能性はあるが、もう彼らは何をやっても手遅れだ。

中韓は経済的にさらに壊れる。　その流れでまず韓国が日本に対して具体的なテロ攻撃、要人暗殺を本当にしかける流れに今は入ったとわたしはとる。　北朝鮮もまた追い詰められている。　彼らの国連安保理決議における海外に輸出していた奴隷労働者たちを、とにかく一旦はどうしても北朝鮮本国に帰国させなければならないという動きを受け入れ実行に移さなければならないのだとするのなら、それらに食わせる飯がない。

食糧事情が本当に深刻だ。　それはつまり余剰兵員が余っているという言い方になる。　だから北朝鮮がかつての北ベトナムが南に対して行ったような散発的な攻撃を今年の後半から始める可能性はあるのだ。　今回も米軍がどのような動きをとるのか、これがカギになる。　いずれにせよ大韓民国は本当に消滅するのだろうなというのが今のわたしの見え方だ。

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中国が米国の制裁関税に対してＷＴＯ提訴というやり方は悪手としか見えない。　最初に米国との約束を破ったのは中国だからだ。　だからこの動きは１１日に開始予定の一帯一路サミットに向けて、中国の大国化の演出であり、今も国内不景気が止まらない国民に向けての政治的演出である可能性がたかい。

当の中国も１２月にはＷＴＯの機能が事実上停止し、無いのと同じ状態になることを知っている。　知っているから、つまり問題の解決がＷＴＯによって行われることがなく、中国共産党の思惑、計画というものに変数要素として入り込んでこないから、これを徹底的に利用したという風に見えないではない。

彼ら座標領域に対しての兵糧攻めとでも言える動きはますます強まる。　勿論中国はソ連を見ているので同じ轍は踏まないと思う。　思うがやっぱり追い込まれていくのではないかなという気がするのだ。　人間は自尊心に支配されたときに、周辺の状況認識を大きく見誤るからである。