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2021･613日曜（令和三年)
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https://www.youtube.com/watch?v=OVU3pg7iVNQ →　ＴＲ－３Ｂ

現実の問題、戦闘機はこれから無人機に向かう。　しかしその概念を今の段階で破壊しつくしてしまうのが上のＴＲ－３Ｂなのであり、これが現実に存在するのだとして（　存在すると思えるが）　、今の軍事的な緊張などは一体何なのか、何のためにあるのか、という事も考えてしまわざるを得ない。

圧倒的な破壊力を前に、どのような大型兵器やミサイルを製造しても、それらが発射される前に、離陸される前に、港を出る前に、全て破壊されてしまったら一体何の意味がある。　つまりこのＴＲ－３Ｂという兵器はどうやらそれが出来る。

だからここで逆に考えた時に、ＴＲ３Ｂ情報が全てうそである…　という事の立場に立つことも一応出来る。　しかしきりがない。　それは今、火星表面に中国の探査車などがいるという公表画像なども、実はゴビ砂漠で撮影されているものであり、現在火星に着陸しているという一連の証拠として発表されている画像は米中欧の共同の偽造工作だ…　という情報の拡散のされ方と同じに見える。

どういう言葉が出てくるにしても、我々庶民が検証のしようのない領域における認識なのだから、それを信じる信じないというのは、もはや宗教に近い概念になっているのであり、結局信用信頼問題に戻っていくということになるのだから、それだとやっぱり「　今の中国は何を発表しても全てうそであり、全てが体制強化のために使われている小道具でしかない」　という認識から全く動かないので、自分でも困ったもんだなあと思いながら今の流れを捉えている。

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菅義偉首相とジョンソン英首相による１１日の首脳会談は、交渉開始が決まったばかりのＴＰＰへの英国参加に向けた、両国の意気込みを内外に示す場となった。会談に続くＧ７サミットではバイデン米大統領も加わり、経済面でも覇権を強める中国への対抗姿勢を打ち出すとみられる。会議は、離脱した米国へ将来的なＴＰＰへの復帰を促す機会にもなりそうだ。　　英国のＴＰＰ加盟に関しては今月２日、参加１１カ国の閣僚級会合「ＴＰＰ委員会」で交渉開始が決定した。菅首相は早期加入の実現に向け、同委員会の議長国として協力していく姿勢を示すことで、発足国以外で初めてとなる英国のＴＰＰ加盟実現へ勢いをつけたい狙いがあったとみられる。　　産経　611
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米国の実体商品を扱う経済界はＴＰＰ１１に加盟することを確か連名で自称バイデン政権に出している。　そんなものは初戦紙切れに過ぎないが、しかしおおよその気持ちの表明にはなっている。　米国は今の自国の内部の混乱状態を収束させないとこうした「　新しい世界同盟の構築」　に出遅れるのだから、どこかで一定の始末をつけるとは思うが…　軍とそれを支える背後勢力が　…それでもまだ具体的な動きはないだろう。

そうしている間に英国が日本に急接近し、これはこれで三枚舌の英国なのだから、正直全てを信用することはできないのだが、しかし、彼らはＥＵという経済圏と切り離されてしまったので（　とは言ってもあとの交渉で大勝利はしている。　以前の８－９割は維持できているという言い方をしてもいいだろうと反転する。　あ、売り上げね）　…どうしても他のシステムに入らないといけない。

今のＴＰＰ１１という枠組みは実はＥＵ加盟国の域内域外での貿易総額と匹敵するか、確か抜いたのではなかったかと記憶する。　だから英国が飛びつくは当然だ。　そして英国ばかりに美味しい思いはさせまいとフランスが慌てて後を追いかけている。　それはあなたに説明するまでもなく分るだろう。　軍隊を展開するというのはそういう意味だ。

＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/06330dacf1d904d31edd845acfbae720f1cdf549
中国の在英大使館報道官は１２日、英国で開催中の先進７か国首脳会議（Ｇ７サミット）に関連して談話を発表し、「（ルールとは）少数の国が定めるものではない」と主張した。Ｇ７サミットが中国を念頭に、「ルールに基づく秩序」を守ることの重要性を確認する見通しであることに反発した。
＝＝　読売　612　抜粋

中国は追い込まれている。　しかしそれを国民に見せるわけにはいかない。　そして中国人たちはやっぱり共産党を支持しているのであり、細かい所は抜きにしてそれらの総体が、秋の全人代で習主席が慣例を破って任期の延長がほぼ決定したという報道にも表れている。

ということは今の流れは先鋭化するということだ。　あなたは知っているだろう。　戦争の時には指導者は変えないのだ。　基本的に。　つまりこれは中国の人民解放軍と共産党の古老たちが、今自国で起きていることは明確に母国を包囲殲滅せんと敵国が取り囲みつつある…　とそのように見ているという意味になる。

来年の冬季五輪が終わるまではおとなしくする。　しかし今年の秋以降に恐らくは相当の高い確度で来年の北京冬季五輪ボイコット問題、そして西側がボイコットするだけではなく、自分達の側が行うスポーツ大会こそが本当の五輪なのだという、中国のメンツを徹底的に破壊する動きをこれから仕掛けるだろうとわたしは見ているので、それが結実したら、中国は来年中に戦争を開始する。

という事は「　敵国に今造っているさらなる兇悪なウィルスを散布する」　という事が現実化する。

＝＝https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR1200F0S1A610C2000000/
仏の若者向け「文化クーポン」、日本の漫画に使途集中　　フランス政府が若者に文化体験向けクーポン300ユーロ（約4万円）を無料配布したところ、日本の漫画本が主な使い道になっている。シリーズをまるごと買う人も多く、日本文化の人気ぶりを改めて示した。仏メディアからは「ただの漫画のクーポンになりつつあるのでは」との声も出ている。　　日経　612　抜粋
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軍事と経済と政治と情報と（　諜報スパイと）　文化などの領域は基本分けて考えるべきものではない。　それは人間の営みが違って見えるからそのように分類しなければ不便だからやっているだけのことであって、それらは人間のエネルギーそのものだ、という言い方になる。

そして支配層というのは我々よりもはるかに何もかもを分析している連中だ。　今このタイミングで上の記事の様なクーポン券を配布すれば、それはそのまま日本の漫画などを含める分野に集中すると最初から分かっている。　すると表の言論空間で日本の関連情報を普通に定時で流せるようになる。　それはフランス国民に対しての、もっと日本を、更に知ってもらう、という意味における政治だという風にわたしは捉える。

フランスは武器商人国家だ。　だから米中の対立はある程度までは望むところだ。　台湾に武器が売れる。　去年だったかいつだったか。　フリゲート艦を販売したという流れの中で沢山の賄賂というか汚職というかそういうものがあり、台湾の関係者が確か死んでいたのではなかったかなあと覚えているが、そういう国なのである。

そしてフランスは勿論太平洋に植民地の島を持っているので、彼らはＴＰＰ１１とクワッドに入る資格はある。　マクロンは明らかに地底の側の人間だが、フランスの愛国者でもある。　あまり熱烈な愛好者ではなくてどちらかと言えば、優勢思想から来るところの愛国者…　に見えるが、売国奴ではないだろう。　その彼がフランスを守るために動き出している、という言い方は一応言える。

パリが外国人浮浪者不法移民のたまり場になっているそれらの状況を造り出した背後勢力に、中東とアフリカと中国の結託したマフィアとでも言える連中が関与しているのを彼は勿論知っている。

＝＝http://blog.livedoor.jp/corez18c24-mili777/archives/55826536.html
仏、原子力艦の日本寄港提案　中国台頭念頭　拒否反応の可能性も
毎日新聞 2021/6/11　　フランス海軍のピエール・バンディエ参謀長は、中国の台頭を念頭にフランスが策定したインド太平洋戦略で日本と協力を進める次の一歩として、今後2年間に自国の原子力空母か原子力潜水艦を日本に寄港させることを提案していると明らかにした。ルモンド紙が10日、インタビューを報じた。　これまでフランスのフリゲート艦や強襲揚陸艦が日本の海上自衛隊基地に入港したことがある。自国の戦略的自立性の要を担う原子力艦の派遣で日仏協力の進…
＝＝　毎日　抜粋

だから将来的にＮＡＴＯの軍隊が太平洋の側に基地を造ってそこに常駐する。　わたしはそこまで捉える。　そしてそれを日台に依頼するという形になるだろうなあとみる。　米軍がその駐留の数を減らしているかどうかは分からない。　今の内紛の動きが沈静化しないと米国に対しては確たる何かが言えない。　あ、韓国から基本削減。　しかし簡単にゼロにはしないだろう。　ミサイル発射施設だけは置いておきたいからだ。

中国という国家体制を割って、小国の形にしてしまうというデザインだけは共有されていると見える。　ただしそれらのハンドリングをどの国家がどの座標の地域の元中国を握りしめるかによって暗闘が起きるのだろうなあというのが今の見え方。

西側の我々が必ず勝てるだとかそういう言い方はしない。　勝たなければならないが。　しかしとにかく勝った暁には「　中国は一つの国家＝共産党という体制によって一つにまとめられた国家」　という概念の徹底的な破壊をするのは必然だから、そこから読み取れるのは何かといえば、恐らく中国人たちから共通言語を先ず奪うというのを公然とやるだろうなあと見ている。

北京語は消滅に向かう。　と勝手に言っておく。　広東語がベースにさせられるのかなあとかとも考えるが、これは勿論分からない。

＝＝https://www.fnn.jp/articles/-/195603
アメリカ政府関係者によると、中国の新疆ウイグル自治区で強制労働が行われている疑いについて、バイデン大統領が、「共同声明で明確に提起すべき」と主張し、日本やイギリスなど4カ国が支持した一方で、ドイツやイタリアは、中国との協力関係を強調し、敵視するような表現は避けたいと強く反発。　議論は、紛糾しているという。　13日に予定されている共同声明の発表まで、厳しい交渉が続くとみられる。　　ＦＮＮ　612　抜粋
＝＝https://jp.reuters.com/article/g7-summit-china-idJPKCN2DP0DK
［カービスベイ（英イングランド）　１３日　ロイター］ - 主要７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）は共同声明を発表し、中国に対して新彊ウイグル自治区での人権尊重、香港の高度の自治を求めたほか、東・南シナ海での一方的措置に反対する姿勢を示した。新型コロナウイルスの発生源についても徹底的な調査を求めた。　　Ｇ７は、中国に対しいかに一致した姿勢を示すかを協議。共同声明では、中国が内政問題など主張する微妙な問題にも踏み込んだ。　　声明はＧ７の価値を促進するとし、「人権や基本的自由の尊重を中国に求める」と指摘。中国に対し、新彊ウイグル自治区における人権と基本的な自由の尊重を求めた。　　香港については、英中共同声明に盛り込まれた権利、自由、高度の自治を尊重するよう求めた。　　東・南シナ海情勢は引き続き深刻な懸念とし、中国による現状変更と緊張を高める一方的な措置には強く反対するとした。　　台湾海峡の平和と安定についても強調し、問題の平和的解決を促した。　　抜粋
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ドイツとイタリアが裏切って中国の側につこうとしたのを引き留めたのが、611-12くらいの時点で報道が出ていた、エリザベス女王の動き、だとわたしは判定している。　彼女がドイツを説得したのだという情報が出されている。　勿論当事者でなければ分からない。　しかしドイツはそろそろ自分の姿を変えなければ中国に抱き付かれて生き残れない、本当に死んでしまうという事を理解しつつある勢力が水面下で育っており、メルケルが１２月で辞任するその後でドイツが変われるのかどうか。

たしか今でもドイツの為の選択肢党はあったと思うが、これらはやっぱりフランスの王党派の連中と組んでいるのだろうなあと漠然と思う。　いや王様はいないけど王党派はいる。　ルペンがそうだとは正直言えないが、ああいう立ち位置の人たち、と、大雑把に表現する。

中国封じ込めからの制裁、賠償金請求の流れは今回のＧ７で決まった。　わたしはそう判定する。　となると後の政治日程は東京五輪を成功させるということであり、更に、今回の西側の結束によって間違いなく国家のメンツをつぶされた中国が、五輪の時に確実にウィルスを散布するという事である。　それらを事前に見破って無効化しなければならないのだが、我々に出来ることはわあわぁ騒ぐくらいだからなあ。　しかしそれでも黙っていたら中国の作戦は円滑に進み、成功することになる。　それは許してはならいのです。

７月の共産党結党１００周年に関わる一連の事案と、そして米国においてはエプスタイン関連の裁判と今のファウチのショーとでも言える動きがどうなるか、これらによって方向性が見えるだろうという。

読み切って対処するのだ。　それしか生き残る道がないと決めるのだ。　そうした前に向かう気持ちが続くのなら、それらの動きの後に遅れた人類の認識が後をついてくるだろう。


　この邪悪な世界を突き破れ


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終了
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