こんにちは。J-popと日本文化の伝道師、タミーです。
このチャンネルでは、日本のアーティストを中心に
様々なMVビデオを紹介しています。
皆さんと素敵な曲や時間を共有できれば幸いです。
今回、ご紹介する曲は2023年9月にリリースされた
One OK Rockの「Make It Out Alive」です。
この曲はモンスターハンターNowとMake It Out Aliveの
コラボレーション企画として作られました。そのため、このMVも
モンハンNowのポスターと同じ場所で撮影されています。
MVの中に渋谷のスクランブル交差点、109、宮益坂などが
ちらっと出てきますので確認してみてください。
ボーカルのタカさんは歌だけでなく、作詞作曲の才能にも恵まれていおり、
この曲も彼が作詞作曲しています。この曲は歌詞も秀逸で、アドレナリンが一気に
放出されるようなサウンドと共にゲームの臨場感を高めています。きっとあなたも
モンハンの世界に深く潜り込んだような錯覚を覚えることでしょう。
英語では伝わらない部分もあると思うので、和訳を付けました。
ご参考になれば幸いです。
知っている方も多いと思いますが、ボーカルのタカさんは
演歌歌手の森進一さんと森昌子さんの息子さんです。
音楽界のサラブレッドですね。
音楽的才能は遺伝子によるところが大きく、
こればかりは努力では何ともできないそうですが、
彼を見ていると納得ですね。
皆さんのコメントをお待ちしております。
良かったら、いいねボタンもよろしくね。
この動画はYouTube、FC2、ニコニコ動画で視聴できます。
Hello. I’m Tammy, a missionary of J-pop and Japanese culture.
This channel is to introduce various music videos
mainly of Japanese artists.
I want to share wonderful songs and time with you.
This time, I introduce One Ok Rock’ song, Make It Out Alive,
which was released on Sept. 2023.
This song was created by a collaboration between Monster Hunter Now
and One OK Rock. Therefore the MV was shot on the same spot as the background
of the game’s poster. In the video, the scramble crossing, Building 109,
Miyamasuzaka in Shibuya appear for a moment. Please check them out.
Taka, the vocalist of this band, is blessed with talent for not only singing but also
songwriting and created this song. As well as the sound that makes you feel an adrenaline rush, the lyrics of this song is also excellent and enhances the thrilling sensations of
the game. You might feel as if you deeply penetrated into the game’s world.
But the original lyrics were written in English. So I translated them into Japanese.
I’m happy if it helps you understand them.
I’m looking forward to your comment.
Please click the like button if you enjoy this video.
This video can be seen on YouTube, FC2 and Niconico.
#reaction, #J-pop, #Japanese music, #タミー, #tammy, #もふにゃん, #Fluffy Meow
情報言論戦… つまりネット用語でいうところのファンネルが錯綜している。 トランプ大統領の緊急放送はウソだったとか、ペロシの逮捕はウソだったとか、そのあたり。 そして20日あたりにはトランプ大統領への弾劾が決定されて彼は降ろされる… というものもある。
結局こうした事態の時は、静観して上から目線を取り、余裕の人物を演出でもするか、又はトランプ派、または反トランプ派のどちらかに思いきりバランスをふって、エゴの燃焼が続く限り自分の主張が正しいとやるしかないのだろう。 わたしはそのどちらもいかない様にする。 その上でトランプ大統領が負けてしまったら人類の未来はないという主張を貴方に伝える。
言論戦だから、デマを拡散する役割の主要キャラがいる。 それがリンウッド弁護士だとも言われるが、それを主張する人達の多くは、そもそも最初からのドミニオンの不正に全く気付かなかった連中が多く、トランプ大統領は敗北したのだ、だから現実を受け入れなけばならないのだ… とばっかり言っていた。 そしてこれらの連中は口が間違ってもエプスタインアイランドのことや悪魔教じみたあれらのふざけた連中の事には触れない。 そして大体は、そうだなあわたしの見え方からしたら、ネット株式かFXなどをやっているか、アパート経営だとか不動産に手を出しているだとか、自分のサイトにやってくる来場者数を増やしてからのグーグルアドセンスだとか各種広告収入からの生活の糧を得ている人たちばかりだから、そもそもの目的が 伝達ではなく言論商売 でしかないのだ。
そういう人たちの言論は大体は寸止めの構造を持っている。 10知っていても7くらいで止めて、残りの3を販売したり、次の言論商売の営業資産にしたりする。 今この瞬間人類全体にとって本当に大事な情報は出さない。 正直なんだかなあといつも思う。 それは結局近寄ってくる人々を利用しているだけで、全体を向上させようという意図がまるっきりない姿勢だからだ。
そういうものが人類の中の宿痾(しゅくあ、どうしようもない繰り返しというかカルマというか、愚かというか) としてあるのだろうなあとわたしは今言う。
==
孫向文 "t w i t t e r is CCP SPY" @sonkoubun
プーチン大統領「トランプはロシアに亡命する必要なし、大半の国民が彼に投票した」
プーチンがトランプの当選を認める嬉し泣き
文素(新号) @yanhliu 1月9日
普京也是开挂了?嘴上开光了?又一位仁波切?大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑
https://twitter.com/i/status/1347865936255213569
午前11:22 · 2021年1月10日·Twitter Web App
==
だから伝達を控えて状況の趨勢を見越して、どうすれば自分の言論商売の売り上げ向上につなげられる次の言葉を出せば効果的なのか、と計算だけしている風に見える。 こういう方々もだから自分がないという言い方も可能だ。
プーチン大統領は多くの事を知っているだろう。 だからと言って彼の発言の全てが正しいだとかそういう言い方はしない。 所詮はロシアにとっては米国とは外国であり、バイデンよりはトランプ大統領の方が組みやすいというただそれだけのことだろう。 その身もふたもない部分を伝達しないでどうするのか。
つまりそれだけ 彼らにとって都合が悪いのだろうな、今の状況というのは、というのがわたしの判定になる。 わたしの見え方からしたら彼らも又不労所得の既得権益組であり、欧州における支配の源の意図でも言えるものが、米国を自分たちの生産装置、労働装置、金融装置として勝手に使いまわすことによって、働かないでカネクレという彼らだけの欲求を充たす世界構造を、少なくともトランプ大統領が誕生するまではずっと甘受出来ていたのに、彼がこれから欧州と米国との従前の主人と召使との関係を完全にやめる… と本当に動きだしたものだから、泡を食っているというのが見える。
わたしはいつも貴方に言っている。 結局この世界の人間の領域の話とは、最初から最後までカネの話なのだと。 そしてそれが今目の前に広がっている。
==https://welovetrump.com/2021/01/09/nye-gop-chairman-expect-trump-to-be-inaugurated-on-jan-20th-and-these-other-8-markers-over-next-12-days-2/
では、次に何が来るのでしょうか?詳細はわかりませんが、今後数日が経過するにつれ、注目すべきマイルストーンを提供できます。
1.緊急放送システムがアクティブになることを期待してください。FCCは最近、大統領から一般市民にメッセージを送信するという連邦法の下での要件について話している覚書を発表しました。このリンクを参照してください
2.混乱が予想されます。私たちは、トランプが行っていると非難しているまさにクーデターを試みているエリートとの共和国のための戦いにいます。戦闘では、偽情報がありますが、計画が実行されていることを知っています。
3.今後12日間、いつでも注目を集める逮捕が行われることを期待してください。ある朝目を覚ますと、高官の誰かがもうそこにいないのを見つけるかもしれません。
== 長いので抜粋 全文は直接飛んでください。
勿論これらはトランプ陣営からの情報発信であり、発信者が ネバダ州NYEの共和党議長 という明らかに彼の親衛隊とでも言えるようなキャラだが、しかし公職についている人物だ。 税金から月給をもらっている人は、そんなに簡単にウソなどつけない。 発覚したら全てを失うから。 アイフォンのアップデート告知がなかったからそれはデマだったというが、今回に限ってそういう告知を果たしてするだろうか? という疑念の伝達をしなければならなかったのである。 公正中立ではないところが時々そういう部分で見え隠れする。 ネットでたくさんの人を集める発話者たちは大体その構造を持つ。
==産経110 台湾当局との接触制限解除 米国務省
ポンペオ米国務長官は9日、台湾の外交、軍事当局者らとの接触を制限する国務省の内規を撤廃すると発表した。ポンペオ氏は声明で、中国政府に配慮して自主規制を続けてきたが「もういい。全て解除する」と表明した。国務省が関係当局に通達した関連指針も無効にする。
==
以前にも採用した記事だが、あと10日でトランプ大統領がその座を本当に去るというのなら、こんなに重要な案件が進行するはずがないのだ。 なぜこれらの情報ファンネルかく乱者たちは、その視点を伝達しないのか。 向こう側だからなのだろうなあ。
今テキサスで飛行制限と、恐らく通信管制の為の停電が起きている。 軍事作戦は秘密をもって迅速をなす、だから、テキサスから何かが起きてくる可能性がある。 ノースダコタでもリオグランデバレー空軍基地が飛行制限だ。 去年の2019年にテキサスは合衆国から抜けて独立するという動きが本当にあった。 今回それを実現するのかもしれない。 そうなると合衆国三分割化計画になるのだが、これは分からない。 しかしそうなったときに、誰がUSAの継承国家になるのか。 核兵器と債務や債権はどうするのかという話になる。 勿論仮定の話だが。
米国時間110に反乱法にトランプ大統領がサインしたと言われている。 ということは今の合衆国の主要なキープレーヤーは 軍 だ。 そして前回述べたように、ペロシのPCを奪ったのがパニッシャースカル部隊だったというのが本当だったら、全体としてFISA裁判ありきで物事が進行しているのが分る。 ペロシに関してはPC内部の情報としてBLMやアンティファが暴動を起こした、ポートランド市の市長などに「 徹底的に彼らを賛美して、そしたらマスコミが貴方を英雄として扱うわ、わたしを信じて」 とかと明らかに叛逆罪で裁かれても当然だというメールを送っている。 そしてやっぱりどうやら議会のライブ配信を中国に向けて送っていたようだ。 それも明らかになるだろう。 彼女が姿を消したら分る。
新たに新設した宇宙軍が、いわゆる地底政府、中国、これらにつながる勢力の、国家民間を含めて相当の人工衛星を撃墜している。 これが世界各地で急に出てきた大停電の複数の原因の一つだと言われる。 スマートグリッドのことね。 そして中国の大停電にまつわる、豪州産の石炭でなければ火力発電所の出力が確保出来ないという彼らの本音も職員の中から出たので( 中国メディア) 、やっぱり制御系をダウンさせるために全体出力を大きく低下させる必要があり、今回の動きは米国と豪州における共通作戦行動だったのだろうな、というのが今のわたしの見え方。
==
Cardinal Conservative @CardinalConserv
BREAKING: DEVIN NUNES (House Rep) sent a letter to DNI spy chief, John Ratcliffe, seeking answers on growing evidence COVID19 escaped from Wuhan labs, how China blocked investigations
of a possible lab leak, and possible actions by CCP increasing its global bio/economic lethality
DNIスパイチーフのジョンラトクリフに手紙を送り、COVID19が武漢研究所から逃げ出した証拠の増加、中国が研究所のリークの可能性の調査をどのように阻止したか、CCPによる世界的なバイオ/経済的致死
午前6:58 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android
==
中国武漢からの真実情報を世界で一番早くつかんだのは豪州だと言った。 それは恐らく3月の頭くらいの事であり、そこから中国処分とでも言える全体制裁計画が策定されたのだと分る。 そして今の段階ではこれはヒューマンエラーによって漏れたという事にされているが、もう少ししたら人為的な作戦行動だったと明らかにされる。 いわゆる地底政府と言われる連中がグレートリセットとやらの概念を唱えていたのは相当の前のことだから。
==
Richard Citizen journalist @DPotcner
7000+ troops are in town and in plain sight. And there is a new flag at the capital
午前2:06 · 2021年1月10日·Twitter Web App
https://pbs.twimg.com/media/ErTjyaxW4AE4FrS?format=jpg&name=small
==
米国19朝9時には合衆国の旗が半旗になっていた。 恐らく18の深夜から日付を回って19の深夜でトランプ大統領が反乱法に( または戒厳令に) サインをしている可能性が高い。 反乱法の成立を確認して、軍が裏切者たちをたくさん処刑し始めた、と取ることも出来るし、これからやると関係者に脅しと伝達をしている可能性がある。 既に大統領選挙がどうしたという次元の話ではなくなっている。 だから120に大統領就任式ではなく、共和国連邦独立宣言になってしまう可能性がある。 その場合は恐らくテキサスはテキサス共和国として合衆国から抜けると宣言するかもしれない。 何も分からない。 しかし今までと同じ繰り返しではないだろう。
==
Cesare Sacchetti @CesareSacchetti
Former Navy Seal Michael Jaco confirms that Trump has signed the Insurrection Act:"it has been confirmed by many different people and multiple military sources. The control of the country is in military hands." Get ready. Traitors are about to be court-martialed and executed.
元海軍シールのマイケル・ジャコは、トランプが反乱法に署名したことを確認します:「それは多くの異なる人々と複数の軍事情報源によって確認されました。国の支配は軍の手にあります。」準備をしなさい。裏切り者は軍法会議にかけられ、処刑されようとしています。
午前7:03 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android
==
この情報が真実かどうかは定かではない。 しかしネット空間における、あれはデマだった… という打ち消しの言葉の後から後から、不特定多数の人物から同じような概念の説明文章が出てくるというのは尋常ではない事が起きていると伝えなければならない、いやしくもコトバを販売して食っているというのなら。 実際の人の動きを観察する限り、ワシントンDCに多くの州からの州兵が集結しているのは事実であり、尋常ではない軍用飛行機が集まっている。 何かは、それが何かと断定して貴方には言えないが、何かが起きるのだ。 これから。
https://youtu.be/4Uys0NX97FE ペンシルベニア州
https://youtu.be/X20-OY1xGJw バージニア州
https://youtu.be/imy1qG8ECwY ニュージャージー州
そして武装民兵 ミリシアアーミー の連中も6000人、ワシントンDCに入っている。 これらの動きを見て反乱法にサインがなかったという人たちは、では何が起きているのかを説明しなければならない。 これだけの軍人の数を集めるのだ。 恐らくそれは、国際テロ組織指定したアンティファとBLMなどに対しての一網打尽の軍事作戦が行われるのだろうとどうしても言う。 いやBLMはまだ指定していなかったかもしれないが。
トランプ大統領はこれからの、少なくとも全米通信シャットアウトの状態に備えて、ロシアの通信アプリのテレグラムを入れて、そこからの情報発信に注目して欲しいと言っている。 わたしはロシアのアプリなんか怖くて使えないが、中韓よりはましなのかとは思った。 そしてこうした発言がトランプ大統領から出てくるということは、どの程度の階層レベルまでのつながりかは分からないが、トランプ大統領とプーチン大統領は共同歩調をとっているのだと何となく分る。
==Wiki
Telegram(テレグラム)は、ロシア人技術者が2013年に開発[12]し、現在はTelegram Messenger LLPが運営しているインスタントメッセージシステムである。スマートフォンのモバイルアプリケーションとして無料で利用できる[12]。メッセージは暗号化されることでプライバシーを担保し、一定の時間が経つと消える機能もあるため秘匿性が高い[12]。全てのファイルフォーマットを送受信できる。また、APIが公開されているため、ユーザーが非公式クライアントを作成することが可能である[13]。クライアント側はオープンソースで、サーバ側はプロプライエタリソフトウェアである。
==
日本時間の118、米国時間の117にそれは始まる… と言われている。 正確に言えば軍事作戦は真夜中に行われることが結構あるので( 秘匿作戦なら特に) 、だから米国深夜1159を回って0000に一気に部隊が動き出すのかもしれない。 アンティファも、BLMも、議員も、終身公務員らも、何から何まで一気に逮捕されて大量に拘束移動するのかもしれない。 あなたはそれらの動きをリアルタイムで追跡せよとは言わないが、事の経過を出来るだけ知るようにしなければならない。
全てが始まるからだ。
米国会議事堂ライブカメラ https://whitehouse.gov1.info/webcam/
連邦通信委員会が「 緊急事態の政府放送命令がきたときは、各メディアはこれを放送せよ」 という政府要請を行った。 このタイミングでだ。
==
連邦通信委員会(れんぽうつうしんいいんかい、英語: Federal Communications Commission フェデラル・コミュニケーションズ・コミッション、略称:FCC)は、アメリカ合衆国議会の法令によって創設され、監督され、及び権限を与えられたアメリカ合衆国政府の独立機関(Independent agencies of the United States government)である。アメリカ国内の放送通信事業の規制監督を行う。
==
それ、はもっと早いかもしれない。 米国明日の111に行われると言っている人もいた。 しかしまだ全部隊が集結完了していないだろうから、さすがにそれはと思う。 しかしやるかもしれない。 今の流れとはそれほど流動的だ。
人類の全てから奪ってきた勢力をここで白日の下にさらし、そして始末する。 そうしなければ新しい人びとの到来はない。 彼らが足を引っ張り、奪い続けることを許容するというのは、そのあたらしい変化の為のエネルギーを自ら差し出すかたちになっているからだ。 だからここで終わらせる。
ここで終わらせるのだ。
そして我々は次なる進化への準備を開始する。 しかしそこに到達する為には、旧来のこの簒奪吸血システムを始末しなければならないのだ。 お分かりだろうか。
われわれは それ を見ることしか出来ない。 知ることしか出来ない。 しかし今までそうした動きすらなかったから、これらの変革は起こりえる可能性すら確保できなかった。 だから今度はわたしがやる。 あなたもやる。 みながやるのだ。 人類の数多くが知ろうとしてそして気づいて変えていかなければ、全体の向上はない。 わたしはそれを伝える。
われわれは根源からの情報を伝える導管に過ぎないが、しかしそれでも向上していきたいという強い意志がある。 だからそれをやるのだ。
傾注せよ!
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。