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プーケットウメちゃんの夜遊びツアー＆ガイド』の動画です。 プーケットならではの夜遊やシステムを分かりやすく説明しながら、プーケットタウンやパトンビーチ・バングラ通りといった夜の街を、ウメ自身がご案内します。 在住15年、プーケットでの夜遊び歴は通算で20年以上になりました。夜遊び好きが講じて、プーケット最大の歓楽街パトンビーチでBARも経営。 詳しくはこちらのブログをご覧ください。 https://ume-phuket-night.com/

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緊急事態宣言の予告告知が６日夕方出された。　国内の複数都市が封鎖ということでもないが、経済活動を大きく制限される流れに入る。　完全な封鎖という事にしてしまうと、恐らく株価が急落するので、それは出せなかったのだろうなと思う。　だから、確か患者で２００人感染者を出している愛知が、これだけの数にも関わらず非常事態宣言の指定がされなかった。　トヨタの生産を止めたくなかったのだろうなと思う。　あと株価と。 東京、大阪、福岡、埼玉、千葉、神奈川、兵庫…　だっただろうか。　記憶がいい加減だが、明日になれば確定の正確な情報が分かる。　そしてわたしの見えかたとしたらこれらの地域は中韓の日本における工作拠点地域なので、これらの地域を先ず真っ先に抑え込みにかかるのは当然なのだろうなとも思う。 今中国と韓国という国家体制の内部が相当おかしなことになっている。　それは４月を超えて顕在化するとわたしは捉えており、中国の複数の戦区における造反の動きが出た様な、出ないような流れ、そして韓国の１５日の総選挙のその後に恐らくは確定的に出てくる大量感染のそれ。　そして韓国においては４月に通貨か株価は知らないが、金融に関わる何処かの部分が修復不能に近いほどに破れる。　そう捉える。　そうなるとあれらの地域は過去からやってきた様に、日本の株式市場に大きな変動を仕掛ける事によって、これら半島関係者が濡れてに粟の利益を獲得する為の何らかのテロを仕掛ける…　とわたしはこの様に今の時点で身構えている。 在日米軍が政府の決定を受けて、連動して非常事態宣言を出している。　これらの動きは深く連携しているものだと捉える。　経済の部分においても同じ連携が見られた（　後述）。 そういう事の発生の危険性も加味して、明日から約一か月間、日本の特定の地域における非常事態宣言を出すのは、まあそれはそうなのかと捉える訳なのです。　だってあなた、遊興娯楽風俗産業が一気に休業に追い込まれるのでしょう。　これらの業種っておもいきり中韓のしのぎを得る場所であり、これらの関係者が会合していても怪しまれない座標でしょう。　それを閉めるというのは彼らには結構大きな打撃になっていると思えますよ。　勿論、おかしな工作を考えていない限りにおいては関係がないのでしょうが。 国内で非常事態宣言を出し、そしてこっそりと「　中国からの日本企業撤退の国是の決定」　を決断したという、実はこちらの方が大きい。　中国共産党の治世が安定して続くのであれば、それが悪政であっても、出ていくカネと入ってくるカネの流れの中において　必要経費　として数字で計算できるものなのですが、恐らくこれからの中国においては短期中期においては、そうした計算すら成り立たなくなる彼ら国内の不安定化の開始…　これを日本戦府は判断したのだろうと思う。 去年の段階でこうしたことを言ったとしても、中国にハニートラップだとか、子弟を中国経済界だとか学術界に人質としてとられてしまっている人物が本当にいる経団連の構成連中に徹底的に拒否されたのは見えている。　彼らはまた財務省などの内部のお仲間を通じて、そうした政府の決定をひっくり返す動きを取っただろう。 ４月３日に米国の毎日開かれている武漢肺炎関連の会見において大統領補佐官通商部門のピーター・ナヴァロ氏がはっきりと「　米国は戦略物資の生産を国内回帰させる」　と言っている。　これは米国の全体総意であり、それは　中国から米国の資本を随時引き上げる　という明言にもなっている。 安倍政権が同様の動きを日本企業に対して恐らく我々の庶民の知らない間に通達を行い、それが終わったあとに、４月４－５日のラインで読売や日経などのデスク級にこれを伝えた。　７日の非常事態宣言の時に発表するようだ。　だから日米において同時に中国からの資本を引き上げるという共同歩調は何を意味するのか。 恐らく両国の国家安全保障会議は、今の習近平体制に、その内部に相当の危険なほころびを見ているから…　というのが今の時点のわたしの判定になる。 ソ連が崩壊してロシアになっていった時に、あの混乱時で大儲けした連中もほんの僅かいた。　しかし大損をして、全てを失った人間の方がはるかに多かった。　もし中国の体制に相当に深刻な何かが起きるのだとするのなら、今の時点で撤退し、それらが落ち着いた後に再投資という形にでもしておかなければ、カネを出している側の損害は計り知れないものになる。 そしてもう一つ言っておけば、日米とも、安全保障会議に関わる連中レベルでは「　中国で実際にはどれくらいの人間が死んだかという事を知っている」　のであり、更に「　これからの予測見込みで更にとてつもなく人間が死んでいく、消えていく」　というのを知っているので… 中国が傲慢なのは人口を誇るからだ。　わたしはその数も彼らの発表は全く信じていないが、しかしそれでも彼らの保有する人の数が、在庫が、生産装置の部品が、ゼロ三つくらいのレベルでこれから消えていなくなるのだと想定したら（　１０億人→　１千万人、９億９千９百万人死亡）　、そんなところに投資する意味があるのか、という事になる。 既存の世界は続かない。　本当に壊れる。　壊れながら変わっていければいいが、壊れたまま全て消えることだってある。　地球という名称の惑星は、自分についてこられないのなら、人間という種族が全て死滅しても構わないという考えで今の事態を大きく、強く、コントロールしているのだという認識を、その一端でもいいから得て欲しいとわたしは勝手に考えている。

緊急事態宣言の予告告知が６日夕方出された。　国内の複数都市が封鎖ということでもないが、経済活動を大きく制限される流れに入る。　完全な封鎖という事にしてしまうと、恐らく株価が急落するので、それは出せなかったのだろうなと思う。　だから、確か患者で２００人感染者を出している愛知が、これだけの数にも関わらず非常事態宣言の指定がされなかった。　トヨタの生産を止めたくなかったのだろうなと思う。　あと株価と。 東京、大阪、福岡、埼玉、千葉、神奈川、兵庫…　だっただろうか。　記憶がいい加減だが、明日になれば確定の正確な情報が分かる。　そしてわたしの見えかたとしたらこれらの地域は中韓の日本における工作拠点地域なので、これらの地域を先ず真っ先に抑え込みにかかるのは当然なのだろうなとも思う。 今中国と韓国という国家体制の内部が相当おかしなことになっている。　それは４月を超えて顕在化するとわたしは捉えており、中国の複数の戦区における造反の動きが出た様な、出ないような流れ、そして韓国の１５日の総選挙のその後に恐らくは確定的に出てくる大量感染のそれ。　そして韓国においては４月に通貨か株価は知らないが、金融に関わる何処かの部分が修復不能に近いほどに破れる。　そう捉える。　そうなるとあれらの地域は過去からやってきた様に、日本の株式市場に大きな変動を仕掛ける事によって、これら半島関係者が濡れてに粟の利益を獲得する為の何らかのテロを仕掛ける…　とわたしはこの様に今の時点で身構えている。 在日米軍が政府の決定を受けて、連動して非常事態宣言を出している。　これらの動きは深く連携しているものだと捉える。　経済の部分においても同じ連携が見られた（　後述）。 そういう事の発生の危険性も加味して、明日から約一か月間、日本の特定の地域における非常事態宣言を出すのは、まあそれはそうなのかと捉える訳なのです。　だってあなた、遊興娯楽風俗産業が一気に休業に追い込まれるのでしょう。　これらの業種っておもいきり中韓のしのぎを得る場所であり、これらの関係者が会合していても怪しまれない座標でしょう。　それを閉めるというのは彼らには結構大きな打撃になっていると思えますよ。　勿論、おかしな工作を考えていない限りにおいては関係がないのでしょうが。 国内で非常事態宣言を出し、そしてこっそりと「　中国からの日本企業撤退の国是の決定」　を決断したという、実はこちらの方が大きい。　中国共産党の治世が安定して続くのであれば、それが悪政であっても、出ていくカネと入ってくるカネの流れの中において　必要経費　として数字で計算できるものなのですが、恐らくこれからの中国においては短期中期においては、そうした計算すら成り立たなくなる彼ら国内の不安定化の開始…　これを日本戦府は判断したのだろうと思う。 去年の段階でこうしたことを言ったとしても、中国にハニートラップだとか、子弟を中国経済界だとか学術界に人質としてとられてしまっている人物が本当にいる経団連の構成連中に徹底的に拒否されたのは見えている。　彼らはまた財務省などの内部のお仲間を通じて、そうした政府の決定をひっくり返す動きを取っただろう。 ４月３日に米国の毎日開かれている武漢肺炎関連の会見において大統領補佐官通商部門のピーター・ナヴァロ氏がはっきりと「　米国は戦略物資の生産を国内回帰させる」　と言っている。　これは米国の全体総意であり、それは　中国から米国の資本を随時引き上げる　という明言にもなっている。 安倍政権が同様の動きを日本企業に対して恐らく我々の庶民の知らない間に通達を行い、それが終わったあとに、４月４－５日のラインで読売や日経などのデスク級にこれを伝えた。　７日の非常事態宣言の時に発表するようだ。　だから日米において同時に中国からの資本を引き上げるという共同歩調は何を意味するのか。 恐らく両国の国家安全保障会議は、今の習近平体制に、その内部に相当の危険なほころびを見ているから…　というのが今の時点のわたしの判定になる。 ソ連が崩壊してロシアになっていった時に、あの混乱時で大儲けした連中もほんの僅かいた。　しかし大損をして、全てを失った人間の方がはるかに多かった。　もし中国の体制に相当に深刻な何かが起きるのだとするのなら、今の時点で撤退し、それらが落ち着いた後に再投資という形にでもしておかなければ、カネを出している側の損害は計り知れないものになる。 そしてもう一つ言っておけば、日米とも、安全保障会議に関わる連中レベルでは「　中国で実際にはどれくらいの人間が死んだかという事を知っている」　のであり、更に「　これからの予測見込みで更にとてつもなく人間が死んでいく、消えていく」　というのを知っているので… 中国が傲慢なのは人口を誇るからだ。　わたしはその数も彼らの発表は全く信じていないが、しかしそれでも彼らの保有する人の数が、在庫が、生産装置の部品が、ゼロ三つくらいのレベルでこれから消えていなくなるのだと想定したら（　１０億人→　１千万人、９億９千９百万人死亡）　、そんなところに投資する意味があるのか、という事になる。 既存の世界は続かない。　本当に壊れる。　壊れながら変わっていければいいが、壊れたまま全て消えることだってある。　地球という名称の惑星は、自分についてこられないのなら、人間という種族が全て死滅しても構わないという考えで今の事態を大きく、強く、コントロールしているのだという認識を、その一端でもいいから得て欲しいとわたしは勝手に考えている。

緊急事態宣言の予告告知が６日夕方出された。　国内の複数都市が封鎖ということでもないが、経済活動を大きく制限される流れに入る。　完全な封鎖という事にしてしまうと、恐らく株価が急落するので、それは出せなかったのだろうなと思う。　だから、確か患者で２００人感染者を出している愛知が、これだけの数にも関わらず非常事態宣言の指定がされなかった。　トヨタの生産を止めたくなかったのだろうなと思う。　あと株価と。 東京、大阪、福岡、埼玉、千葉、神奈川、兵庫…　だっただろうか。　記憶がいい加減だが、明日になれば確定の正確な情報が分かる。　そしてわたしの見えかたとしたらこれらの地域は中韓の日本における工作拠点地域なので、これらの地域を先ず真っ先に抑え込みにかかるのは当然なのだろうなとも思う。 今中国と韓国という国家体制の内部が相当おかしなことになっている。　それは４月を超えて顕在化するとわたしは捉えており、中国の複数の戦区における造反の動きが出た様な、出ないような流れ、そして韓国の１５日の総選挙のその後に恐らくは確定的に出てくる大量感染のそれ。　そして韓国においては４月に通貨か株価は知らないが、金融に関わる何処かの部分が修復不能に近いほどに破れる。　そう捉える。　そうなるとあれらの地域は過去からやってきた様に、日本の株式市場に大きな変動を仕掛ける事によって、これら半島関係者が濡れてに粟の利益を獲得する為の何らかのテロを仕掛ける…　とわたしはこの様に今の時点で身構えている。 在日米軍が政府の決定を受けて、連動して非常事態宣言を出している。　これらの動きは深く連携しているものだと捉える。　経済の部分においても同じ連携が見られた（　後述）。 そういう事の発生の危険性も加味して、明日から約一か月間、日本の特定の地域における非常事態宣言を出すのは、まあそれはそうなのかと捉える訳なのです。　だってあなた、遊興娯楽風俗産業が一気に休業に追い込まれるのでしょう。　これらの業種っておもいきり中韓のしのぎを得る場所であり、これらの関係者が会合していても怪しまれない座標でしょう。　それを閉めるというのは彼らには結構大きな打撃になっていると思えますよ。　勿論、おかしな工作を考えていない限りにおいては関係がないのでしょうが。 国内で非常事態宣言を出し、そしてこっそりと「　中国からの日本企業撤退の国是の決定」　を決断したという、実はこちらの方が大きい。　中国共産党の治世が安定して続くのであれば、それが悪政であっても、出ていくカネと入ってくるカネの流れの中において　必要経費　として数字で計算できるものなのですが、恐らくこれからの中国においては短期中期においては、そうした計算すら成り立たなくなる彼ら国内の不安定化の開始…　これを日本戦府は判断したのだろうと思う。 去年の段階でこうしたことを言ったとしても、中国にハニートラップだとか、子弟を中国経済界だとか学術界に人質としてとられてしまっている人物が本当にいる経団連の構成連中に徹底的に拒否されたのは見えている。　彼らはまた財務省などの内部のお仲間を通じて、そうした政府の決定をひっくり返す動きを取っただろう。 ４月３日に米国の毎日開かれている武漢肺炎関連の会見において大統領補佐官通商部門のピーター・ナヴァロ氏がはっきりと「　米国は戦略物資の生産を国内回帰させる」　と言っている。　これは米国の全体総意であり、それは　中国から米国の資本を随時引き上げる　という明言にもなっている。 安倍政権が同様の動きを日本企業に対して恐らく我々の庶民の知らない間に通達を行い、それが終わったあとに、４月４－５日のラインで読売や日経などのデスク級にこれを伝えた。　７日の非常事態宣言の時に発表するようだ。　だから日米において同時に中国からの資本を引き上げるという共同歩調は何を意味するのか。 恐らく両国の国家安全保障会議は、今の習近平体制に、その内部に相当の危険なほころびを見ているから…　というのが今の時点のわたしの判定になる。 ソ連が崩壊してロシアになっていった時に、あの混乱時で大儲けした連中もほんの僅かいた。　しかし大損をして、全てを失った人間の方がはるかに多かった。　もし中国の体制に相当に深刻な何かが起きるのだとするのなら、今の時点で撤退し、それらが落ち着いた後に再投資という形にでもしておかなければ、カネを出している側の損害は計り知れないものになる。 そしてもう一つ言っておけば、日米とも、安全保障会議に関わる連中レベルでは「　中国で実際にはどれくらいの人間が死んだかという事を知っている」　のであり、更に「　これからの予測見込みで更にとてつもなく人間が死んでいく、消えていく」　というのを知っているので… 中国が傲慢なのは人口を誇るからだ。　わたしはその数も彼らの発表は全く信じていないが、しかしそれでも彼らの保有する人の数が、在庫が、生産装置の部品が、ゼロ三つくらいのレベルでこれから消えていなくなるのだと想定したら（　１０億人→　１千万人、９億９千９百万人死亡）　、そんなところに投資する意味があるのか、という事になる。 既存の世界は続かない。　本当に壊れる。　壊れながら変わっていければいいが、壊れたまま全て消えることだってある。　地球という名称の惑星は、自分についてこられないのなら、人間という種族が全て死滅しても構わないという考えで今の事態を大きく、強く、コントロールしているのだという認識を、その一端でもいいから得て欲しいとわたしは勝手に考えている。

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▼最安保証で豪華な旅行へ行くならコレで決まり！▼ 　http://bu11.pw/8t1y16/ 女子ワールドカップ（W杯）準決勝で女子日本代表に敗れ、最後にオウンゴールを記録した女子イングランド代表DFローラ・バセットが心境を語った。 イングランドは１－１のタイスコアで迎えた後半アディショナルタイム、川澄奈穂美のクロスをクリアしようとしたバセットのオウンゴールでベスト４敗退に終わった。 引用：Yahoo!ニュース http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150704-00000002-goal-socc

アメリカ兵日系語学兵の存在が明らかになる。東江盛勇さん(当時26歳)は、その一人だった。弟の東江康治さん(16歳)は根こそぎ動因された現地召集の少年兵(鉄血勤皇隊員)だった。根こそぎ動員とは、沖縄戦前後に15歳未満から65歳以上まで戦闘員として徴用されたことを言うが、義勇兵役法成立以前の防衛召集によるものであり、老人から子どもまでを陣地構築などの作業に狩り出し、さらには、兵員の不足を補うために、「防衛隊」 ・ 「学徒隊」 ・ 「義勇隊」 などと称して召集し、戦闘への参加を強要された。当時の右翼軍幹部達は、沖縄人を二級国民として、人権を完全に軽視・無視していた。１９４４年３月、日本政府・軍部は、沖縄に第３２軍をつくり、沖縄戦への備えを始めた。この第３２軍は 「沖縄守備軍」 とも呼ばれていた。 けれども、彼らのほんとうの任務は「沖縄を守る」ことではなかったのでだ。 第３２軍の役目は、沖縄を戦場にして、ここに一日でも長くアメリカ軍を足止めするこだった。 たとえ沖縄を焦土と化しても、戦闘を長期化させて時間をかせぎ、その間に本土では、兵力の動員や陣地構築や武器・食糧の集積を行なうこと、それが沖縄での戦いの目的だった。 だから、沖縄戦は、このような意図の下に始められたので、沖縄の一般住民の犠牲や苦痛は、初めから考慮されていない。 　アメリカ軍は、1045年4月1日に沖縄侵攻開始した。康治さんは、通っていた中学校では、卒業式を取り止めにし、全生徒を戦闘に召集した。彼は、名護市のヤンバルの森で偵察や、物資の運搬に従事していた。4月14日、米軍と遭遇し、銃撃戦となり、肋骨が数本折れた重症を負った。その2ヵ月後、彼の兄が日系米兵(SECRET WEAPON・対日本戦の秘密兵器とアメリカは呼んでいる)として沖縄に現れた。 今もアメリカ在住である兄の盛勇さんの自宅インタビューがある。アメリカ生まれの彼は、3歳の時、日本に戻ったが、再び生活苦で渡米。そして、米軍に入隊し、日系語学兵になったと言う。2010年6月、彼は、沖縄の慰霊祭に参加する為に帰国した。彼は、インタビューで、沖縄戦に参加した理由を述べている。サイパンで多くの民間人が崖から飛び降り自殺をしたというニュースを聞き、日本政府・軍が全く民間人を保護していない事に衝撃受け、同郷人を助けに行こうと決意したと言う。彼が、沖縄に到着したとき、家族は、ヤンバルの森に避難していた。弟が重症を負っていると言う事を聞いていた彼は、家族を捜査しようと思っていた。6月19日見覚えのある少女に出会い、家族の居場所を知る。 盛勇さんが捜索に来ていることを知った父・盛長さんは、彼に会う為に、危険だと言う家族の反対を押し切って山を降りた。勇気ある愛にあふれた尊敬に値する偉大な父だった。山を焼き払う米軍の計画を知っていた盛勇さんは、彼の父と山へ急いだ。そして、弟・康治さん再会。投降を呼びかける兄に、彼は拒否をした。彼は、日本兵になりきっていた。遂に、家族の説得応じて彼は下山した。その二日後、沖縄戦は終結した。盛勇さんはアメリカに戻り、庭師として、生活していった。一方、弟の康治さんは、教育者になり、名護大学を設立し、初代学長を勤めた。 盛勇さんが、アイデンティティーとして、ウチナンチュ(沖縄人)と言う言葉を使った。それが日本人と言う言葉でなかった事は、それが何を意味しているかを我々は深く考えなくてはならない。