■第1回【日本蜜蜂ヨーロッパ見聞録】
【ワルシャワ市内の様子】画像のリンクです
https://drive.google.com/file/d/1EMJ1IF8wRDtWnuGmvt-UGVNNr1oaPAJD/view?usp=share_link
https://drive.google.com/file/d/1cN4pY1YOc-B4A5E8swHG0TD_4GsASCdT/view?usp=share_link
●年末年始は家庭の事情で帰省が難しく、ポーランドで過ごすことになりました。スイスで生活する私がポーランドの報告というのも何ですが、色々と良い経験となりましたので、発見を3点ほど先生にもお伝えできたらととても嬉しく思います。
まず第1点。ワルシャワで目に留まった点はポーランドはウクライナの隣国なのでウクライナ戦争の難民を多く受け入れている点です。ポーランドでは人口約3800万人のうち、今のところ約300万のウクライナ難民を受け入れており、世界で一番ウクライナ人を受け入れている国と知りました。全人口の10%弱を受け入れていることになります。この数はポーランドにおける第2次対戦中ナチスに消されたユダヤ人の数にほぼ等しい様です。
クリスマス前後は首都ワルシャワで過ごしました。知人曰く、家族の恒例として12月の24日は家族や友人と家庭の夕食を共にし、25日はクリスマス礼拝、午後からはワルシャワ市内の喫茶店やレストランに行って街のクリスマスの様子を楽しむそうです。ということで引き続き25日午後は知人が街に連れて行ってくれました。しかしウクライナの人を受け入れて人口が増えた為、街の喫茶店が満員で席に付けない状態でした。以前のゆとりある街の雰囲気がガラッと変わったそうで知人達は言葉を失っていました。東京で筋金入りラッシュや混雑を経験している私はさほど動揺しませんが、一年前までは街の喫茶店で過ごす記憶のある地元の人はさぞかし心痛むことでしょう。関係する課題としては医療体制ではウクライナ人が優先され地元の人々が後回しになる現実があると聞きます。ポーランドの人が払い続けている年金もウクライナから移り住む人を支えることで削減される年金と将来のビジョンは厳しそうです。ワルシャワ市内の、例えば以前の銀行の建物がウクライナ人受け入れの住居に代わっていました。過去の厳しい歴史から他人事ではなく、人々は現状を糾弾する空気はなくただただこの境遇を耐え偲ぶといった様子、嘆きと悲しみの雰囲気を感じました。
かつての銀行の建物を使って今はウクライナ人が宿泊している。
第一に感じた変化を述べましたが、それ以外ではポーランドは歴史文化が大変に奥深く、お食事やケーキの種類も豊富で美味しいです。場所の行き方などを尋ねる際、国によっては説明がいい加減な場所も多いのですが、ポーランドでは総じて丁寧で正確に説明してくれること、又ポーランドのお勧めの場所や歴史のことを尋ねてる際にも、聡明な答えが返ってきたことに好感を持ちました。コペルニクス、ショパン、キュリー夫人、ヨハネパウロ2世などなど、多くの影響力のある人物を生んだ国は奥深さがあると感じます。
2つ目。日本で起きた蒙古襲来の様な一大事件を、この国も経験していた。
ポーランドは13世紀に蒙古に3度襲撃されていていることを実感しました。(1240〜41年、 1259年、 1287年)。これは鎌倉時代の蒙古の日本襲撃、元寇(1274年文永の役、1281年弘安の役)と同じ、モンゴル襲撃ですよね。激しい襲撃に遭った古都クラクフでは当時の襲撃とその城壁で護衛中に矢で撃ち抜かれ殉職したその英雄(Bartoszという騎士)を讃えるために現在も、教会の塔からは毎時刻ラッパの情緒ある調に乗せてその時に殉死した英雄を語り継いでいました。この様に歴史を語り継いでいる様子は印象的でした。
ちなみに、当時の蒙古の襲撃はアルプス山脈を超えて来たため、私が住んでいるスイスのヴォー州のお隣、バレー州では蒙古タタールの子孫の血が流れているスイス人が残っているとのことです。
クラクフの広場に位置するSt.Mary's Basilica教会で毎時刻ラッパの調べが奏でられる。
その教会と目と鼻の先にあるカフェ/レストラン(Café Noworoloski)
レーニンはここで共産主義思想を書き上げていたらしい。
三つ目。ポーランドの北、バルト海に面した都市、グダニスクはソビエト占領下当時の政策を批判、民主化運動の指導者レフ、ヴアウェンサ(ワレサ議長)の活躍した都市と知りました。ハンガリー、オーストリア、ドイツ、ソ連など色々な隣国に関わる歴史で培われた反骨精神を感じる都市でした。ポーランドは琥珀で有名、その頂点に立つのがグダニスクだそうです。又、港町で第一次大戦の頃からグダニスクの造船と半田付け技術は世界一と聞きます。スイスでは現在、レマン湖の旅客船製造のためグダニスクの造船チームの男性が出稼ぎで来ています。
この彩溢れる都市グダニスクを観光中、グダニスクの歴史博物館で問題に出くわしました。ポーランドの歴史や、ナチスによるユダヤ人とポーランド人の迫害のことを知りたくて入ったのですが、実際にナチスの**戦略や当時のヨーロッパの貧困状況など色々と興味深い内容があり参考になりました。しかしおまけの発見もありました。第一次世界大戦に続く第二次大戦、ナチスによる迫害の歴史の様子の展示のそのすぐ脇に「平和への脅威はアジアでも起こっていた」と題され、日本の帝国主義をあたかもナチスの同類公の様な括りの展示がありました。日本とは直接戦っていない、関係が良好なポーランドのグダニスクの様な離れた都市の歴史博物館で日本の帝国主義と天皇に触れている点にもの凄く違和感を覚えました。かつてポーランドは人々がソビエト共産党に散々虐げられていて、むしろ日露戦争でロシアと戦った日本に共感を覚えてくれる国柄です。それにも関わらず日本と大戦を交えてもいない異国の博物館で「日本軍が中国人を虐げた」というどこかの外国勢力が好む歴史観が提示、見えないところの政治的意図の様なものを感じました。
展示の説明と写真をセットにイメージ付けが巧みで、限られた展示スペースで日本刀、天皇、東條英機と八紘一宇の垂れ幕と、惨殺された人々の写真。人々の脳裏、潜在意識に残りますよね。実際の写真はサイズがもっと大きいです。卑怯だな〜。展示場入り口の横には期間限定展示室では広島長崎の原爆投下の小規模展示会場があり、そちらも別料金プラスで入りましたが入場者数は少ないと感じます。
Museum of the Second World War (Muzeum II Wojny Swiatowej)
観光で足を運んだ者として限られている時間の中、何も出来ることなく課題を抱えて退場しました。海外の博物館や歴史的建造物を折に触れて訪れると、この様な歴史的不意打ちに遭遇することがあります。歴史認識の課題を日常の一場面、その時に日本側の主張の時間をとることは不可能です。「日本刀と虐殺」の様なイメージ付けは日本人としてどうかと思いますね。その様なことを世に広めたい人々があるのであれば、その様なものを遥かに凌ぐ日本からの美しく毅然とした発信、主張が求められていますね。この状況を力に変えて日本を、世界をよくして行きましょう。
2023年1月23日
スイス在住:日本蜜蜂🐝
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
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@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
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孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
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Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
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Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
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そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
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重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。