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＝＝１１０ リンウッド弁護士のパーラー投稿（日本時間8時5分) 《今日は全ての嘘が明るみに出るよう神に祈る良き日になるでしょう。私達の大統領は、トランプ大統領だけです。大統領の言葉を良く聞いて下さい。 大統領は我々の憲法と自由を守る為に次の手を打たなければなりません。MSMはウソなので、スルーして下さい。 安全の為に、10ー12日分の水、非常食、ラジオなどを準備して下さい。これらが不要であると願っていますが、偽旗作戦により都市部での暴動がある可能性があります。トランプ大統領とそして最終的に神を信じて下さい。混沌カオスな状態になった時、計画に気付くでしょう。トランプ大統領は地滑り的な勝利で再選しました。あと4年の任期を務めるでしょう。 トランプ大統領にはこのコミュニストや裏切者たちによってもたらされた混乱を一掃する任務があります。そしてやり遂げるでしょう。神のご加護を》 ＝＝ 米国の反撃が始まっている。　中国とパキスタンが大規模停電、そしてバ***もそうなった。　われわれは何故豪州が今までのやり方を変えて彼らから石炭を売らないという風にしていったのかそのあたりの背景が読めなかった。　全体の出力を低下させることで、制御系の不安定化をはかった…　という事を言っている人がいた。　中国は自国の石炭火力発電所から変電所にいたる流れの中で、内部コントロールをスマート化している。　全てがそうだとは言わないが、大都市は大体そうなっている。　恐らくパキスタンも中国の属国だから、中国国内で使っているものと全く同じものが採用されているだろう。　つまり中国が電源と通信を無料提供しているに等しい地域は、基本中国だという概念を持ってほしい。 ＝＝ https://youtu.be/dCDr9ft0Ym4 ーーー World Wire News　　@WorldWireNews1 Reports: The Vatican now experiencing a blackout. 午前9:45 · 2021年1月10日·Twitter for Android https://pbs.twimg.com/media/ErVNEGVXcAEryBL?format=jpg&name=large ＝＝ 米国はそのスマートグリッドの部分を破壊した。　これをやったのが陸軍なのか、宇宙軍、つまりガーディアンという名称に決定した（　まだ内示の段階だそうだが）　その内部の飛びぬけて実力のあるハッカー集団が（　勿論軍人）　がしかけたのかは分からない。 ＝＝　パーラー　１９ BE PREPARED FOR AN IMMINENT BLACKOUT. President Trump will be using be using emergency broadcast system.　We have a man of courage & faith at the helm.　He will be at the helm for 4 more years per the RULE OF LAW.　Pray for President, our country & ALL.　　Steady. ＝＝ 後述することになるが、米国でこれから大規模停電、ネット切断が開始され、その復帰の流れの中でトランプ大統領が全世界緊急事態放送、メッセージ送信、の様なものを行う。　これを妨害するためにアップルは、新規のアップデートを入れると（　わたしはアイフォン持っていないのでどれが最新版か分からない。　恐らく１１０の日付の直近のものだろう）　…この緊急事態放送が受信できなくなるので自動更新をオフにせよという伝達があった。 ＝＝ JOSTARジョウスターproducer制作系YouTuberプロコンサルタント　　@JOSTAR_PRODUCER 【告知】　　「諸君、米軍は、これから世界中の緊急放送システムをアクティブにします。 POTUSは世界中の携帯電話を介して7つのアメリカ合衆国大統領のメッセージを送信します。 【注意報】　　通信システム全体の大停止(blackouts)は起きる。私達はテレビ、インターネット、電話などの使用は出来なくなる https://pbs.twimg.com/media/ErTG5JqVkAApG5K?format=jpg&name=small 午後11:59 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone ＝＝ そしてナンシーペロシのＰＣが強奪されたというのを前回だか言った。　１０台だと思ったら５台だった。　まあその辺はどうでもいいが。　これを奪ったのが海兵隊のパニッシャースカルと言われる、プロ中のプロの特殊作戦部隊の連中がやったことが判明している。　ホワイトハウスの中の監視カメラというものに、彼らのいでたちと記章が画像として残されていて、それらがネットで公開された。　勿論ペロシやマコーネル、そしてその背後の勢力に知らせる為にだ。　警告と脅し。 ＝＝ 軽山羽魚(かるざんぱお/Kalzang Pawo)　　@KalzangP 昨日議事堂にはトランプサポーターのふりをしたANTIFAのそのまたふりをした軍人が紛れて素早く下院議長ナンシーペロシらのラップトップを押収したが、これやはFISA法(外国情報監視法)の適用による。 午前1:22 · 2021年1月9日·Twitter for Android https://pbs.twimg.com/media/ErOQZHHVoAIGLFt?format=jpg&name=900x900 ーーー Michelle Summers　　@RoShamBoProds All the nuclear bombs in the world won't protect America from the stupidity of our own Congress. Repressive corporateers make a fortune controlling our election process through ad agencies. Armed domestic terrorists stormed our Capitol & easily accessed Spkr Pelosi's computer! 引用ツイート　　Ted Lieu @tedlieu WE CANNOT HEAL WITHOUT FIRST HAVING JUSTICE twitter.com/jenniferjjacob… 午後0:30 · 2021年1月10日·Twitter Web App https://pbs.twimg.com/media/ErVyyyDVgAAhkbx?format=jpg&name=small ＝＝ だからマコーネルは恐らく落ちた。　米国１９の時点で、ペロシとカマラハリスが中心になって起動しようと躍起になっていた大統領弾劾の手続きから逃げた。　トランプ大統領は素晴らしい、とかとの発言までしていたようだ。　しかしもう全て遅い。 ＝＝ Christina Bobb　　@christina_bobb Capitol police open doors for the protestors. They stand aside and invite them inside. 午前2:29 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone https://twitter.com/i/status/1347596278583197698 ＝＝ 今回の議会へのアンティファ連中の侵入は、内部に潜り込ませていた二重スパイによって詳細情報が把握されており、そしてそれらに誰が命令を出していたのか、誰と繋がっていたのか、これが明らかになったら明らかに終わる連中がいる。　少なくともペロシとカマラハリスはその終わる連中の中にある。　そしてこの動画は、撮影者もまたパニッシャースカルの隊員であり、前の方の画像の人物が動画のカメラの中に入ってしまいそうになると、顔をうつさないようにしたり、カメラを移動させたりしている。 ＝＝ Austin Steinbart　　@AustinSteinbart　　Well look who it is How many coincidences before it becomes mathematically impossible? Let’s go Q ARMY, time to shine YOU ARE THE NEWS NOW! 午前4:46 · 2021年1月9日·Twitter for iPhone https://twitter.com/i/status/1347630736334082048 ーーー 日本の夜明け　　@nihonnoyoake99 なんと、あの角男は1年間アンティファとBLMに潜入していた海兵隊員だったとのこと！！！！ 午前5:42 · 2021年1月10日·Twitter for iPhone ＝＝ だからあれらの混乱もペロシたちが計画して、彼らは成功していたと勝手に思っていたが、それらの全てをトランプ陣営は知っていた。　このように考えてもいいかもしれない。　ナンシーペロシがなぜ発狂しているか、彼女のＰＣの中にこれらのアンティファ関係とのメールのやり取り情報、そして、彼女は議会の中の動画をリアルタイムでどうやら中国の人民解放軍の高官に送信しており、これらの部分は当然米国のクラーケン（　全世界ハッキングシステム）　が分かっていただろうから、あとは物的証拠を捕獲するだけ…　だからその為に今回の混乱が大きく利用（　作戦行動）　されたのだとみる。 ＦＩＳＡ裁判において、それらの立証がされたら（　ＰＣが中国と繋がって動画情報を送信していた動かぬ証拠が、ログがあったら）　…彼女は国家叛逆罪で死刑だ。　だから発狂している。　日本でも過去に村田何とかという自称台湾人からの日本国籍取得者の議員が、国会審議中にスマホをいじっているという報告があったが、彼女も当然疑っておくべきだ。　どうせ中国に動画送信しているだろう。 ＝＝Sina Finance ソース中国語　１８ 7日夜20時39分、公式認証のマイクロブログWeiboのリリースによると、7日18時12分頃、湖南帆布サイクル技術有限公司の旧工場の作業場で爆発火災が発生した。 ネット動画からは、大きな爆発とともに、空への炎の爆発、夜を照らす閃光、そして「キノコ雲」の形成と、その迫力は凄まじいものがあります。 湖南帆布は、小型二次電池のリサイクル処理に加え、ニッケル水素パワーバッテリーとリチウムイオンパワーバッテリー（三元系、マンガン系、鉄系）の2種類を中心とした電気自動車用パワーバッテリーのリサイクル処理技術を有しており、総設計処理規模は1万トン/年となっています。 https://youtu.be/jrCMXoIdBzE ＝＝ これらの爆発が化学的なものではなく、本当に核臨界からの爆発ということも想定しておかなければならない。　中国に民生と軍事の違いなどない。　これらバッテリー生産工場と称する生産装置で本当の所は何が造られていたか。　わたしはあなたに「　中国が徹底的に核兵器の増産をしている」　ということをいった。　そうしたものが軍事専用と称する工場の数だけで間に合うわけがない。　必ず民間の部分が転用されている。　わたしは放射性物質がこうした爆発によって環境の中に相当拡散されてしまっている可能性も今の中国だったら本当にあるなと考えている。　そうでなければ、これから怒涛の様に中国国民が死んでいくということの説明がつかないからだ。　もっとも、未来は確定していないが。 中国パキスタン、そしてバ***の大停電の発生の同時時間あたりに、パンピオ国務長官が新たなサイバー部隊の創設を発表した。　正確に言えばずっと前からあったものだろうし、活動もずっと行っていただろうが、それを公開した。　表の報道としては国務省の中に新しいサイバーセキュリティ局をつくったという表現になっている。　そんなものをまともに信じるほうがどうかしている。　そして以前言っていた　全世界緊急ネット停止　がどうやら本当に起きる。　正確に言えば、全世界の人々の携帯やスマホなどに、恐らくこの新設サイバ部隊の仕事として、大統領からの直接のメッセージを送るということの様だ。　もちろん一般のテレビなどのハイジャック、そして大統領メッセージ送信…　これもあるかもしれないが未定。 更にパンピオ国務長官は　事実上の台湾への国家承認を行った。 ＝＝産経１１０ 台湾当局との接触制限解除 米国務省 ポンペオ米国務長官は９日、台湾の外交、軍事当局者らとの接触を制限する国務省の内規を撤廃すると発表した。ポンペオ氏は声明で、中国政府に配慮して自主規制を続けてきたが「もういい。全て解除する」と表明した。国務省が関係当局に通達した関連指針も無効にする。　　中国の反発は必至で、米中対立は一段と激しくなりそうだ。 ＝＝ こうした動きはもちろん、電気の供給が遮断された中国の国民の不満が高まる流れの中で、中国共産党指導者たちに分断を発生させるために、だ。　恐らく彼らは一枚岩になれない。　習近平主席が死亡しているからだ。　わたしは今の段階では彼は死んだととらえている。　春節の前後になっても大きな情報が出ないなら、死んだと見ていいと判定する。　または生きていても植物だとか。 ＝＝　２ちゃん Good Morning everyone here’s some updated info for you in regards to where this all stands. 1. No, our President did not concede in his statement this moming, 2. The affidavit of the Whistleblower that proves Italy & Obama were Involved in the coup to overthrow our government via election official fraud was delivered on Christmas Eve to the President. How do we know? Marla Mapless& T.iffany Trump who Sandy works with sent it all to us (recording) on our WhatsApp group, They are now under protection along with Maria whose voice is the one exposing it all on the recording going around. Here is the recording – 50min, The most explosive section is -orchstrated the theft-of u.s. html 3. President Trump won’t get a 2nd Term, Because this was the last recorded term of a President who served in the America Corporation. He dismantled the Banking Act of 1871 from England. We are going back to a Republic and Trump will be the first President of the new Republic with the Constitution fully Intact which includes a start date of the new President of March 4th. This was the original start date of a new President from 1776 until it was changed in 1933 under FDR. 4. Not only was it a set up yesterday via Antifa & the Traitors to disrupt the day to smear us & the President, when our military was brought in they got a hold of everyone’s laptops & devices while they went through the building as the traitors scurried to the tunnels .brilliant! Many of their devices show they were online in real time with Chinese operatives. As far as all the people that caved in yesterday goes, we are watching traitors expose their true characters. This needed to happen. 5. The Georgia Runoff was another military sting to catch them all in the act… hence Italy. Now that they signed and certified the Electoral votes last night, the crime has now been committed. Game On! We are now in the season for Treason. Everyone who has signed off has committed treason – we have now moved from “conspiracy to commit treason’, to treason. What makes a good movie? Good actors. Today begins the meat of the movie and 7-10 days Sidney comes out with her special prosecutors report. 6. They suspended the Facebook and Twitter accounts of the President of the United States yesterday. This allows him to communicate through the Emergency Broadcast system, something he has set up and tested to all our cell phones Oct 2018. 7. Once you see the larger picture it makes sense. Don’t get caught up in the emotions of what you are hearing or seeing in the media. Remember they are pushing their narrative to keep people divided and in the dark. Think logically, This is now a Military Operation & the next 14 days may be rough. Trump was in Abaline, Tx last night at the DOD Command Center watching this all unfold. Pray for our country. Pray for our Military & pray for President Trump & his family. ーーー 1. いいえ、我らの大統領は今朝、敗北を認めてなどいません。 2. 選挙結果を覆そうとイタリアとオバマが組んだことの内部通報者の宣誓供述書はクリスマスにトランプ大統領のもとに届けられました。なぜ知ってるのかって？Maria Mapless とT.iffany Trump ( Sandy ) はWhat’supのグループでその録音を私たちに伝えてくれたからです。彼らは録音の中に聞こえるMaria とともに証人保護プログラムの保護下に保護されて潜入しています。ここに50分の録音がありますが最も重要な暴露は最初の10分間です。https://rumble.com/w…zi-former-pm-ofitaly 3. トランプ大統領の二期目はありません。なぜならそれは「株式会社アメリカ」における最後の大統領だったからです。彼はイギリスによって植え付けられた銀行法1871を削除し、そのことで我々は共和国としてのアメリカの戻ります。そして3月4日を含めた起点とした新しい憲法のもとで彼は新しい大統領となります。これは1776年から始まりFDRによって変更された1933年を含むものです。 4. 昨日、アンティファや背任者たちによって大統領を陥れようとしただけではありません。我々の軍が入り込み全ての人たちのラップトップや電子機器を奪取している間に彼らは叛逆者を連れて地下のトンネルからビルの外へこっそり逃げ出そうとした一連の流れです。なんとすごいことでしょう！彼らのデバイスはオンラインでリアルタイムで中国高官と通じていました。彼らが地下へ蠢いている間私たちは裏切り者たちの本当の姿を見たのです。これは起こるべくして起こったのです。 5. Georgia Runoffはそれを捉えていたもう一つの軍的な刺客です。ただし、それはイタリアで。彼らが選挙人票を署名、確認したことにより犯罪行為が成し遂げられました。さあ、望むところです！我々はもはや「背任の季節」にいます。署名した者は皆犯罪行為を犯したことになるのです。もはや「反逆を働くだろうという陰謀論」かられっきとした反逆へと移ったのです。いい映画を作り出すものは何かといえば、素晴らしい役者です。これから映画の本筋が始まり、7～10日の間にパウエルが特別な訴追のためのレポートによってそれを明かしていきます。 6. 彼らは昨日、フェイスブックやツイッターのアカウントを停止しました。それによって彼は2018年10月に試験した緊急コミュニケーションシステムの起動が可能となります。 7. 大きな視点によって見てみればなるほどと合点がいくでしょう。メディアで見聞きすることで感情に溺れてはいけません。彼らは人々を分断することで人々を暗闇に閉じ込めておくような言説をとるのだということを忘れないでください。論理的に考えてください。これは軍事オペレーションであり、これからの14日間は厳しいものになることでしょう。トランプは昨夜テキサスのAbalineの国家軍事指揮センターにいてこれらが展開していくのを見ていました。この国のために祈ってください。私たちの軍とトランプ、そして彼の家族のために祈ってください。 ＝＝ 銀行法１８７１を検索してみるがいい。　そしてなぜ来年だったか再来年の大河ドラマが　渋沢栄一　なのかも。　新紙幣が彼なのかも。　これらの表彰アイコンを地底政府の概念でみるのと、反地底政府でみるのとではそれらの景色ががらりと変わるとは言う。　長くなるので今回はやらない。　結局カネの話だ。　欧州には、そして中韓北の儒教圏には「　働かない、だがカネクレ」　という意図、理論が全体の全てになっており、これらを実現するために上下の認識概念を造り、その上で下と称する存在たちをコトバと記録などでだまし、下のもの自ら指し出させるという概念を通じて、これらの地底政府の連中は（　今はその行動主体が明らかに中国。　しかし習近平主席が死んでいるのだとすれば、それも少し変わってくると判定するが）　…ずーっとやってきた。　生きてきた。　子々孫々、家系をつないでやってきた。　この地上に　△　の支配構造を造ってきた。　洋の東西を問わず。　こんな小学生の主張の様な意図をずーっとやってきただけに過ぎない。　こんな簡単で単純な精神的思惑都でも言えるものに気付かなかったのは我々に責任がある。　だから気づかなければならない。 人類の反撃が開始された。 傲慢の海の中から出てこなかった自称支配者たちは、これから大量に消えていく。　世界中で。 あなたは人類の側としてこれらの動きを見るのか、それとも自称支配者とやらの傲慢の領域の中からこれを見るのか、好きなのを選ぶがいい。 わたしは　あたらしい人びと　になる。　なれるかどうかは知らない。　しかしなる。　そして新しい世界に向かう。　独りでも構わない。　そこは新しい世界だからだ。　何かが待っている。　何かを生み出せる。　わたしはそれをやる。 ここで大きく道が分かれる。　以前にも言った。　わたしはあなたがあたらしい世界を選択することを願ってやまない。　　…とかカッコいいい事を書いておいて、トランプ陣営が負けてしまうことだってあり得る。　わたしはここまで来たらそれはないだろうとは思っているが。　そしたらわたしは戦う。　怖いけど。　しかしそうする。　そうしなければあたらしい世界にはいけないからだ。 あなたは自ら考え、選択し、決断し、そして自らその足で歩くがいい。

米国１５、ジョージア州において上院議員を２名決定する決選投票が行われた。　そこで二名の民主党上院議員を獲得したい民主党の側は、地底政府（　中国政府）　の側は、これだけ全米で騒動になっているのに、やっぱり同じ不正をしかけて、今度は生放送中にそれらの数字の改変を米国国民の多数の目において目撃されてしまった。　勿論動画も山ほど記録されＳＮＳ空間で山ほど流通している。　それでも不正はなかったというのだろう。 共和党の議員の票を削った…　だけだと思っていたが、それだけではなくて、開票直後に、民主党の候補、それぞれ地盤も違う２名の民主党の候補を全く同じ票数の加算で同時間に押し上げるバイデンジャンプが２回行われたことも確認された。　最初に大きく一回、そしてそれだけではバレるので、２回目で共和党の候補を含める全員を同時にジャンプさせている事が明らかにされた。 ＝＝　２ちゃん　１６ ソースコードをコンパイルしたバイナリを実行してるだけだからソースを書き換えて再コンパイル再インストールしないとダメ　しかもドミニオン社はもうペンタゴンに手配されてて何もできない　ここでみんなに楽しい楽しいドミニオンの仕様について説明しよう！　ドミニオンはネットワーク上に繋がれているため、投票用紙を通した側からカウントされていき、一定時間毎に纏めて合計数にカウントされていく！　GAが過去に帳尻合わせのためにスタンドアローン運用しようとしてネットワーク上から切り離したら　エラー吐いて集計出来なかったのが今回の大統領選の話だ！ ＝＝ ドミニオンに最初の最初にインストールしたプログラムを、一旦消去して、ゼロにして、新たに不正選挙カウントプログラムなどを入れ込むなどをしなかったので（　出来なかったので）　、今回のｼﾞｮｰｼﾞｱ上院選挙においては、最初の最初に設定されたままのドミニオンで開票することになり、不正をしかける側の民主党＝地底政府側も今回は手出しができなかったので、最初の設定プログラムの通りに数えた（　不正をした）　ということになる。 これらの動きが米国あしたのワシントンＤＣの大集会の前に、現実の証拠の提示の形で多くの米国民の前にさらされたことは遙かに大きな意味がある。　正当性を訴える民主党の側は、このおかしな動きを科学的に、実証できる形で反証を行わなければならないからだ。　そしてそれは出来ない。 ドミニオンの中のプログラムを修正しなければ、中を見られてしまったら不正がばれてしまう。　しかし直さなければバイデンジャンプが証明される。　今回証明されてしまった。　どっちになっても詰んでいた。　だからトランプ陣営は勿論これらの動きを察知していたから、米国国民にこれらジョージアの選挙に注目するように徹底的に選挙応援＝広報宣伝活動をしていた、とみるべきだ。　これでジョージアの州国務長官は有罪は確定だ。　その量刑はしらないが。　無罪ではすまない。　今機密漏洩違反で軍事裁判にかけられるという発表だったが、そのまま国家反逆罪のＦＩＳＡ裁判に移動する可能性がある。 ＝＝　１６ Ayaka N Gardner アメリカ国旗【PRESIDENT TRUMP アメリカ国旗MAGAアメリカ国旗】 @Nicole_PaAvenue たくさんのアメリカ人がDCに向かっています。このフライトはトランプ大統領支持者でいっぱいです。 Jack Posobiec アメリカ国旗　さんによる https://twitter.com/i/status/1346550159975481344 ＝＝ 今回のジョージアの不正選挙に関わった全ての連中は、今この瞬間の米国の多数派＝トランプ大統領支持派、とでも言える勢力にどのような形で抵抗できるのか。　大多数の怒りを受け止めることもそらすこともできない。　そして冷静な分析においても、潮目はとっくに変わった風に見える。 昨日１５の深夜においてＮＨＫのスポットニュースで、トランプ政権下で駐日大使になる人物が中国の危険性に警鐘をならすインタビューを報道していた。　今までのＮＨＫだったら考えられない動きだ。　中国の弱体化と（　やっぱり習主席は死んでいるとわたしは思う）　、米国のこれからの、同盟国の中における今回の米国選挙に干渉したと判定できる人物らに対しての問答無用の逮捕におびえている風に見える。 今回の選挙介入干渉に関しては米国の軍がそれを判定する。　だから、彼らの目線でＮＨＫの報道が明らかに中国共産党よりであり、真実を伝えないものであり、同盟国日本の国民を騙すものであった…　という判定が行われたら、それを行った人物は誰かとやり、その人物が問答無用で、逮捕令状もなしに身柄拘束される。　そして米国行きだ。　わたしははじめ日本の司法に代理で逮捕してもらうという形をとるのかと考えていたが、間にＩＣＰＯをかませることはそのまま中国のコントロールを受けることになるのだから…　（　今の長官は、前任の中国の孟前氏から韓国出身の金鍾陽という人物に。韓国は中国の省にすぎないのだから同じことだ）　…それを嫌うだろうと考えを改めた。 米国において、地底政府の（　中国政府の）　工作謀略装置であったＣＩＡは米国１５をもって事実上組織改編された。　これから恐らく米中の軍事衝突が発生する流れの中で、中国の味方をするというメディア、企業、関係者（　親中韓派）　をそのままにしておいたら、軍事作戦の障害になるのは明らかだし、もっと言えば米軍兵士の命にもかかわる。　だからそうした通達が去年１２３１に横田基地に緊急にやってきたマイケルフリン中将の口を通じて日本政府の高官に伝えられたととる。　そして官邸からメディア、そして関連する組織体に通達はいっただろう。　それでも逆らって中国の側につくのならそれは好きに逮捕されて処刑されるがいい。 ＝＝ ダイノ　　@Daino21 返信先: @oikawa_yukihisaさん 13時ごろ各2%くらいリードしていたのでヨシ！と思ったが、念のためそれから約５分おきに経過をエクセルにインプットしました。結果をどうぞ 午後2:07 · 2021年1月6日·Twitter for iPhone https://pbs.twimg.com/media/ErBir2XVQAEGJL-?format=jpg&name=900x900 ＝＝ 午後１３時１５分くらいに民主党の候補二人を同時に加算、ジャンプさせ、それだけでは怪しまれるので再び１３時４５分くらいに今度は４人全員に加算して調整したのが分る。　そしてもっと言えばこの段階で共和党の候補の票を盗んでそのまま民主党の候補に付け替えることも並行しておこなっている。　大統領選挙のまったく再現だ。　本当はドミニオンを回収して完全に書き換えたかったのだろう。　しかし出来なかった。　問題はここからであり、これらを見て、民主党支持者の側ですらその態度を改めないのなら、米国を覆う…というか、米国から中国に、地底政府に盗まれまくっていただろう様々なエネルギーは（　精神エネルギーが多いと思うが）　とてつもないものなのだと分る。 ＝＝　１６ Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト They still haven't explained negative votes because the explanation is fraud. 32,400 votes taken from David Perdue live. 774,723 - 742,323 = 32,400下向きの三角形 https://twitter.com/i/status/1346691396040704000 ーーー Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト Elections are an additive process — you count the votes — and add them up. At no point should votes be going down. Unfortunately, here are another 5,000 votes subtracted from @Perduesenate　　 live on ABC.　　2,130,535 - 2,125,535 = 5,000 https://twitter.com/i/status/1346698150627557376 ＝＝ 上の２つは現地米国テレビ局の「　生放送の」　切り抜き。　共和党の側の候補の数字を見ていてほしい。　なぜかどちらもいきなりマイナスになっている、減っている。　選挙開票とは加算するだけのものだ。　だから数字が減ることは絶対にない。　これと前述の民主党候補の２人だけがそろって、全く同じ時間に同じタイミングで同じ票数で加算されるバイデンジャンプが発生している。　二人の候補はそれぞれの選挙地盤が全く違う。　有権者登録数もその地盤の違いによって全く違う。　その状況下でシンクロして全く同じ数の票数が計測されるということがありえるかどうか、まじめに考えればわかるだろう。　いや、まじめに考えなくても分る。 ＝＝　２０２１１５　国際エネルギーネットワーク　中国業界紙 2020年12月24日、大唐国際発電有限公司（以下「大唐電力」）は、債務者である甘粛大唐国際聯城発電有限公司（以下「甘粛大唐国際聯城発電」）の破産手続きの終了を発表した。 2020年12月31日、大唐国際発電有限公司の「連城発電会社の債権持分譲渡に関する事項に関するお知らせ」によると、大唐甘粛会社は、連城発電会社の資産負債比率が同業の平均的な水準（約75％）に合わせて最適化を継続し、他の株主や関係者と連絡を取り合い、連城発電会社が正常な操業を再開することができ、当社の残債務と利息を返済できるように、連城発電会社への投資を増加させていくと記載されている。 ＝＝ これら中国の国営企業の破綻が去年の段階で次々と起こっている現状を日本のマスコミは全く伝えないが、その背景が果たして豪州産の石炭を止められｔれ、割高の国内石炭を使う事による経営の圧迫からくるものなのか、それだけなのか、をそろそろ考える段階だとわたしはみている。 中国の人民解放軍に関係する企業は問答無用で米国市場から情報廃止、追放という大統領令の発令が発効している。　実はここに親中報道しかしないマスコミ関係企業が引っかかってくるだろうなあというのがわたしの見え方の一つなのだが、今は触れない。　中国に入ってくる資金は細る一方だ。　そして何処かの時点でドルペッグは停止されるとみるが、その前段階の国家の運転資金のショートを防ぐために、中国民間人の企業を強奪するという動きが加速しており、その中でアリババのドル資金枯渇だとか、創業者のジャックマーの行方不明（　収監か殺害と言われている、亡命はないようだ）　が発生しており、兎に角今の中国は内部に回すカネも含めてタマがない、というのが見える。 ＝＝ ［ワシントン／北京　６日　ロイター］ - トランプ米大統領は５日、中国の金融会社アント・グループの電子決済サービス「アリペイ」を含む８つの中国系アプリとの取引を禁止する大統領令に署名した。米ホワイトハウスが発表した。　商務省が４５日以内に具体的にどの取引を禁止するか決定する。対象となるアプリはアリペイのほかに、騰訊控股（テンセント・ホールディングス）のＱＱウォレットやウィーチャットペイ、キャムスキャナー。ＳＨＡＲＥｉｔ（シェアイット）、テンセントＱＱ、アリババ傘下のＵＣＷｅｂが開発したＶＭａｔｅ（ブイメイト）や、キングソフト・オフィス・ソフトウエアのＷＰＳオフィスも含まれる。 ＝＝ わたしは疑問に思っているのだが、中国国家の資金保有、運用などといっても、それは結局中国共産党がもっているのと同じだと見るのだから、最終的にその共産党の決済口座の最終決定のサインというかハンコというか、そうしたものを持っているのは誰か、と考えた時、わたしはどうしても習近平主席の直筆のサインでなければ発効しないような数々の契約があり、それが全部止まっているところからの連鎖の倒産の開始が起きているのではないかという疑いの立場にたつものだから、だから習近平主席がもう死去しているのではないかと言っているのだ。 いろんなカネの支払いの約束事総則がある。　それらの中に果たして習近平主席が死んだときの詳細な手続きを決めていただろうかと考えたとき、それを決めたら途端に自分は暗殺されると考えていただろう習近平主席はそれを決めさせず曖昧にしておいたという事があるとして…　となると主席の直筆サインがなければ動かせないカネが、決済事案が山ほどあるにも関わらずそれが止まってしまい（　彼が死んだから、跡継ぎを決めなかったから）　、それによって、１１２０に習主席が死去したと伝えられる時点の後から、あっというまに国営企業が潰れていった…　のではないかと疑っているのである。　カネも借りられなければ、支払いも出来ない。　そしたら破綻するしかないだろう。 王権というのは国家のカネの使い道の最終責任を負う人であり、戦争をする為に国民を招集することの責任を取るひとのことである。　カネと命だ。　王権にはそれしかない。　それだけで出来ている。　そして共産党の主席というのもまごうことなき王なのだから、王が不在の国家で跡継ぎがいなければそれに準じた混乱が次々発生するのは当然だろうというアタマでわたしは今の中国を見る。 ＝＝　１４ 連邦公認の銀行と貯蓄貸付組合は、独立したノード検証ネットワークに参加し、支払い活動にStablecoinsを使用する可能性があります ワシントン—通貨監督庁（OCC）は本日、独立ノード検証ネットワーク（INVN）に参加し、安定したコインを使用して支払い活動やその他の銀行が許可する機能を実行する国立銀行および連邦貯蓄貸付組合の権限を明確にする書簡を発行しました。「他の国の政府はリアルタイム決済システムを構築しましたが、米国はリアルタイム決済テクノロジーを提供するためにイノベーションセクターに依存してきました。これらのテクノロジーの中には、銀行コンソーシアムによって構築および管理されているものもあれば、ブロックチェーンなどの独立したノード検証ネットワークに基づいているものもあります」と、通貨監督庁のブライアンP.ブルックス代理は述べています ＝＝ このステープルコインに関しては何か圧力というか、待ったがかかったという報道を見た。　その後はまだ追いかけていないが、これに関してはＦＲＢの権限を大きく破壊するものであるのは確定なので、ＦＲＢにつながるような勢力からの妨害かなとも思っている。　ＦＲＢ関連に関する処置というか、それらをトランプ大統領が行うというのはそれこそ去年の１０月頭の彼の演説で分かっていたことだ。 そして彼が世界の中央銀行の事実上の長の様な形になっているという情報が本当なら、これからこの人類が使用する通貨の部分における大きな改変の動きが少しずつ表にその姿を現していくことになる。　我々は人類がそんなに遠くない未来に通貨を使わなくなることを知っている。　ただそのあとで何を使うのかを知らないのだが。 不動産も金融商品の売買も、その多くから人類は離れていく。　人間が食べ物を食べなくても生きていける体を手に入れると、社会なるものの形そのものが根本から変わる。　人は人のいう事をきかなくなる。　その必要がなくなるから。　この生きる為に食べる、という、最初から与えられていた限界が、実は仕組まれた大きなワナだったという概念に到達する時、これが個人レベルで解決される、解消されるということの意味をそれぞれがきづく必要がある。 そういうことにかかずらわないで済む以上は、他のことをして何かを為す存在にならなければならないということだ。　恐らくは。　しかしまあ、食べなくて生きていける人達の到来は少なくともわたしが死んだ後のことだろうとは思っているが。　それでも人間はそこまで変わっていくのだ。　これを知っておいてほしい。　その認識を持っているからそこに到達できるのである。 世界は一筋縄では変わらない。　マンガのようにも変わらない。　実につまらなく目立たず小さなものの集積の結果、振り返ったら変わっていたという形として変わる。　しかしこれから何も気づかなければそれはなく、人類は死滅する。　それはつまらない。　わたしはそう思っている。　だから、面白い世界を引き寄せる為にこうした伝達を行っているというのもある。 セカイを面白くするのはあなただ。　それはあなたが変わらなければ成し遂げられないことなのである。　だから変われ。

米国１５、ジョージア州において上院議員を２名決定する決選投票が行われた。　そこで二名の民主党上院議員を獲得したい民主党の側は、地底政府（　中国政府）　の側は、これだけ全米で騒動になっているのに、やっぱり同じ不正をしかけて、今度は生放送中にそれらの数字の改変を米国国民の多数の目において目撃されてしまった。　勿論動画も山ほど記録されＳＮＳ空間で山ほど流通している。　それでも不正はなかったというのだろう。 共和党の議員の票を削った…　だけだと思っていたが、それだけではなくて、開票直後に、民主党の候補、それぞれ地盤も違う２名の民主党の候補を全く同じ票数の加算で同時間に押し上げるバイデンジャンプが２回行われたことも確認された。　最初に大きく一回、そしてそれだけではバレるので、２回目で共和党の候補を含める全員を同時にジャンプさせている事が明らかにされた。 ＝＝　２ちゃん　１６ ソースコードをコンパイルしたバイナリを実行してるだけだからソースを書き換えて再コンパイル再インストールしないとダメ　しかもドミニオン社はもうペンタゴンに手配されてて何もできない　ここでみんなに楽しい楽しいドミニオンの仕様について説明しよう！　ドミニオンはネットワーク上に繋がれているため、投票用紙を通した側からカウントされていき、一定時間毎に纏めて合計数にカウントされていく！　GAが過去に帳尻合わせのためにスタンドアローン運用しようとしてネットワーク上から切り離したら　エラー吐いて集計出来なかったのが今回の大統領選の話だ！ ＝＝ ドミニオンに最初の最初にインストールしたプログラムを、一旦消去して、ゼロにして、新たに不正選挙カウントプログラムなどを入れ込むなどをしなかったので（　出来なかったので）　、今回のｼﾞｮｰｼﾞｱ上院選挙においては、最初の最初に設定されたままのドミニオンで開票することになり、不正をしかける側の民主党＝地底政府側も今回は手出しができなかったので、最初の設定プログラムの通りに数えた（　不正をした）　ということになる。 これらの動きが米国あしたのワシントンＤＣの大集会の前に、現実の証拠の提示の形で多くの米国民の前にさらされたことは遙かに大きな意味がある。　正当性を訴える民主党の側は、このおかしな動きを科学的に、実証できる形で反証を行わなければならないからだ。　そしてそれは出来ない。 ドミニオンの中のプログラムを修正しなければ、中を見られてしまったら不正がばれてしまう。　しかし直さなければバイデンジャンプが証明される。　今回証明されてしまった。　どっちになっても詰んでいた。　だからトランプ陣営は勿論これらの動きを察知していたから、米国国民にこれらジョージアの選挙に注目するように徹底的に選挙応援＝広報宣伝活動をしていた、とみるべきだ。　これでジョージアの州国務長官は有罪は確定だ。　その量刑はしらないが。　無罪ではすまない。　今機密漏洩違反で軍事裁判にかけられるという発表だったが、そのまま国家反逆罪のＦＩＳＡ裁判に移動する可能性がある。 ＝＝　１６ Ayaka N Gardner アメリカ国旗【PRESIDENT TRUMP アメリカ国旗MAGAアメリカ国旗】 @Nicole_PaAvenue たくさんのアメリカ人がDCに向かっています。このフライトはトランプ大統領支持者でいっぱいです。 Jack Posobiec アメリカ国旗　さんによる https://twitter.com/i/status/1346550159975481344 ＝＝ 今回のジョージアの不正選挙に関わった全ての連中は、今この瞬間の米国の多数派＝トランプ大統領支持派、とでも言える勢力にどのような形で抵抗できるのか。　大多数の怒りを受け止めることもそらすこともできない。　そして冷静な分析においても、潮目はとっくに変わった風に見える。 昨日１５の深夜においてＮＨＫのスポットニュースで、トランプ政権下で駐日大使になる人物が中国の危険性に警鐘をならすインタビューを報道していた。　今までのＮＨＫだったら考えられない動きだ。　中国の弱体化と（　やっぱり習主席は死んでいるとわたしは思う）　、米国のこれからの、同盟国の中における今回の米国選挙に干渉したと判定できる人物らに対しての問答無用の逮捕におびえている風に見える。 今回の選挙介入干渉に関しては米国の軍がそれを判定する。　だから、彼らの目線でＮＨＫの報道が明らかに中国共産党よりであり、真実を伝えないものであり、同盟国日本の国民を騙すものであった…　という判定が行われたら、それを行った人物は誰かとやり、その人物が問答無用で、逮捕令状もなしに身柄拘束される。　そして米国行きだ。　わたしははじめ日本の司法に代理で逮捕してもらうという形をとるのかと考えていたが、間にＩＣＰＯをかませることはそのまま中国のコントロールを受けることになるのだから…　（　今の長官は、前任の中国の孟前氏から韓国出身の金鍾陽という人物に。韓国は中国の省にすぎないのだから同じことだ）　…それを嫌うだろうと考えを改めた。 米国において、地底政府の（　中国政府の）　工作謀略装置であったＣＩＡは米国１５をもって事実上組織改編された。　これから恐らく米中の軍事衝突が発生する流れの中で、中国の味方をするというメディア、企業、関係者（　親中韓派）　をそのままにしておいたら、軍事作戦の障害になるのは明らかだし、もっと言えば米軍兵士の命にもかかわる。　だからそうした通達が去年１２３１に横田基地に緊急にやってきたマイケルフリン中将の口を通じて日本政府の高官に伝えられたととる。　そして官邸からメディア、そして関連する組織体に通達はいっただろう。　それでも逆らって中国の側につくのならそれは好きに逮捕されて処刑されるがいい。 ＝＝ ダイノ　　@Daino21 返信先: @oikawa_yukihisaさん 13時ごろ各2%くらいリードしていたのでヨシ！と思ったが、念のためそれから約５分おきに経過をエクセルにインプットしました。結果をどうぞ 午後2:07 · 2021年1月6日·Twitter for iPhone https://pbs.twimg.com/media/ErBir2XVQAEGJL-?format=jpg&name=900x900 ＝＝ 午後１３時１５分くらいに民主党の候補二人を同時に加算、ジャンプさせ、それだけでは怪しまれるので再び１３時４５分くらいに今度は４人全員に加算して調整したのが分る。　そしてもっと言えばこの段階で共和党の候補の票を盗んでそのまま民主党の候補に付け替えることも並行しておこなっている。　大統領選挙のまったく再現だ。　本当はドミニオンを回収して完全に書き換えたかったのだろう。　しかし出来なかった。　問題はここからであり、これらを見て、民主党支持者の側ですらその態度を改めないのなら、米国を覆う…というか、米国から中国に、地底政府に盗まれまくっていただろう様々なエネルギーは（　精神エネルギーが多いと思うが）　とてつもないものなのだと分る。 ＝＝　１６ Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト They still haven't explained negative votes because the explanation is fraud. 32,400 votes taken from David Perdue live. 774,723 - 742,323 = 32,400下向きの三角形 https://twitter.com/i/status/1346691396040704000 ーーー Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト Elections are an additive process — you count the votes — and add them up. At no point should votes be going down. Unfortunately, here are another 5,000 votes subtracted from @Perduesenate　　 live on ABC.　　2,130,535 - 2,125,535 = 5,000 https://twitter.com/i/status/1346698150627557376 ＝＝ 上の２つは現地米国テレビ局の「　生放送の」　切り抜き。　共和党の側の候補の数字を見ていてほしい。　なぜかどちらもいきなりマイナスになっている、減っている。　選挙開票とは加算するだけのものだ。　だから数字が減ることは絶対にない。　これと前述の民主党候補の２人だけがそろって、全く同じ時間に同じタイミングで同じ票数で加算されるバイデンジャンプが発生している。　二人の候補はそれぞれの選挙地盤が全く違う。　有権者登録数もその地盤の違いによって全く違う。　その状況下でシンクロして全く同じ数の票数が計測されるということがありえるかどうか、まじめに考えればわかるだろう。　いや、まじめに考えなくても分る。 ＝＝　２０２１１５　国際エネルギーネットワーク　中国業界紙 2020年12月24日、大唐国際発電有限公司（以下「大唐電力」）は、債務者である甘粛大唐国際聯城発電有限公司（以下「甘粛大唐国際聯城発電」）の破産手続きの終了を発表した。 2020年12月31日、大唐国際発電有限公司の「連城発電会社の債権持分譲渡に関する事項に関するお知らせ」によると、大唐甘粛会社は、連城発電会社の資産負債比率が同業の平均的な水準（約75％）に合わせて最適化を継続し、他の株主や関係者と連絡を取り合い、連城発電会社が正常な操業を再開することができ、当社の残債務と利息を返済できるように、連城発電会社への投資を増加させていくと記載されている。 ＝＝ これら中国の国営企業の破綻が去年の段階で次々と起こっている現状を日本のマスコミは全く伝えないが、その背景が果たして豪州産の石炭を止められｔれ、割高の国内石炭を使う事による経営の圧迫からくるものなのか、それだけなのか、をそろそろ考える段階だとわたしはみている。 中国の人民解放軍に関係する企業は問答無用で米国市場から情報廃止、追放という大統領令の発令が発効している。　実はここに親中報道しかしないマスコミ関係企業が引っかかってくるだろうなあというのがわたしの見え方の一つなのだが、今は触れない。　中国に入ってくる資金は細る一方だ。　そして何処かの時点でドルペッグは停止されるとみるが、その前段階の国家の運転資金のショートを防ぐために、中国民間人の企業を強奪するという動きが加速しており、その中でアリババのドル資金枯渇だとか、創業者のジャックマーの行方不明（　収監か殺害と言われている、亡命はないようだ）　が発生しており、兎に角今の中国は内部に回すカネも含めてタマがない、というのが見える。 ＝＝ ［ワシントン／北京　６日　ロイター］ - トランプ米大統領は５日、中国の金融会社アント・グループの電子決済サービス「アリペイ」を含む８つの中国系アプリとの取引を禁止する大統領令に署名した。米ホワイトハウスが発表した。　商務省が４５日以内に具体的にどの取引を禁止するか決定する。対象となるアプリはアリペイのほかに、騰訊控股（テンセント・ホールディングス）のＱＱウォレットやウィーチャットペイ、キャムスキャナー。ＳＨＡＲＥｉｔ（シェアイット）、テンセントＱＱ、アリババ傘下のＵＣＷｅｂが開発したＶＭａｔｅ（ブイメイト）や、キングソフト・オフィス・ソフトウエアのＷＰＳオフィスも含まれる。 ＝＝ わたしは疑問に思っているのだが、中国国家の資金保有、運用などといっても、それは結局中国共産党がもっているのと同じだと見るのだから、最終的にその共産党の決済口座の最終決定のサインというかハンコというか、そうしたものを持っているのは誰か、と考えた時、わたしはどうしても習近平主席の直筆のサインでなければ発効しないような数々の契約があり、それが全部止まっているところからの連鎖の倒産の開始が起きているのではないかという疑いの立場にたつものだから、だから習近平主席がもう死去しているのではないかと言っているのだ。 いろんなカネの支払いの約束事総則がある。　それらの中に果たして習近平主席が死んだときの詳細な手続きを決めていただろうかと考えたとき、それを決めたら途端に自分は暗殺されると考えていただろう習近平主席はそれを決めさせず曖昧にしておいたという事があるとして…　となると主席の直筆サインがなければ動かせないカネが、決済事案が山ほどあるにも関わらずそれが止まってしまい（　彼が死んだから、跡継ぎを決めなかったから）　、それによって、１１２０に習主席が死去したと伝えられる時点の後から、あっというまに国営企業が潰れていった…　のではないかと疑っているのである。　カネも借りられなければ、支払いも出来ない。　そしたら破綻するしかないだろう。 王権というのは国家のカネの使い道の最終責任を負う人であり、戦争をする為に国民を招集することの責任を取るひとのことである。　カネと命だ。　王権にはそれしかない。　それだけで出来ている。　そして共産党の主席というのもまごうことなき王なのだから、王が不在の国家で跡継ぎがいなければそれに準じた混乱が次々発生するのは当然だろうというアタマでわたしは今の中国を見る。 ＝＝　１４ 連邦公認の銀行と貯蓄貸付組合は、独立したノード検証ネットワークに参加し、支払い活動にStablecoinsを使用する可能性があります ワシントン—通貨監督庁（OCC）は本日、独立ノード検証ネットワーク（INVN）に参加し、安定したコインを使用して支払い活動やその他の銀行が許可する機能を実行する国立銀行および連邦貯蓄貸付組合の権限を明確にする書簡を発行しました。「他の国の政府はリアルタイム決済システムを構築しましたが、米国はリアルタイム決済テクノロジーを提供するためにイノベーションセクターに依存してきました。これらのテクノロジーの中には、銀行コンソーシアムによって構築および管理されているものもあれば、ブロックチェーンなどの独立したノード検証ネットワークに基づいているものもあります」と、通貨監督庁のブライアンP.ブルックス代理は述べています ＝＝ このステープルコインに関しては何か圧力というか、待ったがかかったという報道を見た。　その後はまだ追いかけていないが、これに関してはＦＲＢの権限を大きく破壊するものであるのは確定なので、ＦＲＢにつながるような勢力からの妨害かなとも思っている。　ＦＲＢ関連に関する処置というか、それらをトランプ大統領が行うというのはそれこそ去年の１０月頭の彼の演説で分かっていたことだ。 そして彼が世界の中央銀行の事実上の長の様な形になっているという情報が本当なら、これからこの人類が使用する通貨の部分における大きな改変の動きが少しずつ表にその姿を現していくことになる。　我々は人類がそんなに遠くない未来に通貨を使わなくなることを知っている。　ただそのあとで何を使うのかを知らないのだが。 不動産も金融商品の売買も、その多くから人類は離れていく。　人間が食べ物を食べなくても生きていける体を手に入れると、社会なるものの形そのものが根本から変わる。　人は人のいう事をきかなくなる。　その必要がなくなるから。　この生きる為に食べる、という、最初から与えられていた限界が、実は仕組まれた大きなワナだったという概念に到達する時、これが個人レベルで解決される、解消されるということの意味をそれぞれがきづく必要がある。 そういうことにかかずらわないで済む以上は、他のことをして何かを為す存在にならなければならないということだ。　恐らくは。　しかしまあ、食べなくて生きていける人達の到来は少なくともわたしが死んだ後のことだろうとは思っているが。　それでも人間はそこまで変わっていくのだ。　これを知っておいてほしい。　その認識を持っているからそこに到達できるのである。 世界は一筋縄では変わらない。　マンガのようにも変わらない。　実につまらなく目立たず小さなものの集積の結果、振り返ったら変わっていたという形として変わる。　しかしこれから何も気づかなければそれはなく、人類は死滅する。　それはつまらない。　わたしはそう思っている。　だから、面白い世界を引き寄せる為にこうした伝達を行っているというのもある。 セカイを面白くするのはあなただ。　それはあなたが変わらなければ成し遂げられないことなのである。　だから変われ。

米国１５、ジョージア州において上院議員を２名決定する決選投票が行われた。　そこで二名の民主党上院議員を獲得したい民主党の側は、地底政府（　中国政府）　の側は、これだけ全米で騒動になっているのに、やっぱり同じ不正をしかけて、今度は生放送中にそれらの数字の改変を米国国民の多数の目において目撃されてしまった。　勿論動画も山ほど記録されＳＮＳ空間で山ほど流通している。　それでも不正はなかったというのだろう。 共和党の議員の票を削った…　だけだと思っていたが、それだけではなくて、開票直後に、民主党の候補、それぞれ地盤も違う２名の民主党の候補を全く同じ票数の加算で同時間に押し上げるバイデンジャンプが２回行われたことも確認された。　最初に大きく一回、そしてそれだけではバレるので、２回目で共和党の候補を含める全員を同時にジャンプさせている事が明らかにされた。 ＝＝　２ちゃん　１６ ソースコードをコンパイルしたバイナリを実行してるだけだからソースを書き換えて再コンパイル再インストールしないとダメ　しかもドミニオン社はもうペンタゴンに手配されてて何もできない　ここでみんなに楽しい楽しいドミニオンの仕様について説明しよう！　ドミニオンはネットワーク上に繋がれているため、投票用紙を通した側からカウントされていき、一定時間毎に纏めて合計数にカウントされていく！　GAが過去に帳尻合わせのためにスタンドアローン運用しようとしてネットワーク上から切り離したら　エラー吐いて集計出来なかったのが今回の大統領選の話だ！ ＝＝ ドミニオンに最初の最初にインストールしたプログラムを、一旦消去して、ゼロにして、新たに不正選挙カウントプログラムなどを入れ込むなどをしなかったので（　出来なかったので）　、今回のｼﾞｮｰｼﾞｱ上院選挙においては、最初の最初に設定されたままのドミニオンで開票することになり、不正をしかける側の民主党＝地底政府側も今回は手出しができなかったので、最初の設定プログラムの通りに数えた（　不正をした）　ということになる。 これらの動きが米国あしたのワシントンＤＣの大集会の前に、現実の証拠の提示の形で多くの米国民の前にさらされたことは遙かに大きな意味がある。　正当性を訴える民主党の側は、このおかしな動きを科学的に、実証できる形で反証を行わなければならないからだ。　そしてそれは出来ない。 ドミニオンの中のプログラムを修正しなければ、中を見られてしまったら不正がばれてしまう。　しかし直さなければバイデンジャンプが証明される。　今回証明されてしまった。　どっちになっても詰んでいた。　だからトランプ陣営は勿論これらの動きを察知していたから、米国国民にこれらジョージアの選挙に注目するように徹底的に選挙応援＝広報宣伝活動をしていた、とみるべきだ。　これでジョージアの州国務長官は有罪は確定だ。　その量刑はしらないが。　無罪ではすまない。　今機密漏洩違反で軍事裁判にかけられるという発表だったが、そのまま国家反逆罪のＦＩＳＡ裁判に移動する可能性がある。 ＝＝　１６ Ayaka N Gardner アメリカ国旗【PRESIDENT TRUMP アメリカ国旗MAGAアメリカ国旗】 @Nicole_PaAvenue たくさんのアメリカ人がDCに向かっています。このフライトはトランプ大統領支持者でいっぱいです。 Jack Posobiec アメリカ国旗　さんによる https://twitter.com/i/status/1346550159975481344 ＝＝ 今回のジョージアの不正選挙に関わった全ての連中は、今この瞬間の米国の多数派＝トランプ大統領支持派、とでも言える勢力にどのような形で抵抗できるのか。　大多数の怒りを受け止めることもそらすこともできない。　そして冷静な分析においても、潮目はとっくに変わった風に見える。 昨日１５の深夜においてＮＨＫのスポットニュースで、トランプ政権下で駐日大使になる人物が中国の危険性に警鐘をならすインタビューを報道していた。　今までのＮＨＫだったら考えられない動きだ。　中国の弱体化と（　やっぱり習主席は死んでいるとわたしは思う）　、米国のこれからの、同盟国の中における今回の米国選挙に干渉したと判定できる人物らに対しての問答無用の逮捕におびえている風に見える。 今回の選挙介入干渉に関しては米国の軍がそれを判定する。　だから、彼らの目線でＮＨＫの報道が明らかに中国共産党よりであり、真実を伝えないものであり、同盟国日本の国民を騙すものであった…　という判定が行われたら、それを行った人物は誰かとやり、その人物が問答無用で、逮捕令状もなしに身柄拘束される。　そして米国行きだ。　わたしははじめ日本の司法に代理で逮捕してもらうという形をとるのかと考えていたが、間にＩＣＰＯをかませることはそのまま中国のコントロールを受けることになるのだから…　（　今の長官は、前任の中国の孟前氏から韓国出身の金鍾陽という人物に。韓国は中国の省にすぎないのだから同じことだ）　…それを嫌うだろうと考えを改めた。 米国において、地底政府の（　中国政府の）　工作謀略装置であったＣＩＡは米国１５をもって事実上組織改編された。　これから恐らく米中の軍事衝突が発生する流れの中で、中国の味方をするというメディア、企業、関係者（　親中韓派）　をそのままにしておいたら、軍事作戦の障害になるのは明らかだし、もっと言えば米軍兵士の命にもかかわる。　だからそうした通達が去年１２３１に横田基地に緊急にやってきたマイケルフリン中将の口を通じて日本政府の高官に伝えられたととる。　そして官邸からメディア、そして関連する組織体に通達はいっただろう。　それでも逆らって中国の側につくのならそれは好きに逮捕されて処刑されるがいい。 ＝＝ ダイノ　　@Daino21 返信先: @oikawa_yukihisaさん 13時ごろ各2%くらいリードしていたのでヨシ！と思ったが、念のためそれから約５分おきに経過をエクセルにインプットしました。結果をどうぞ 午後2:07 · 2021年1月6日·Twitter for iPhone https://pbs.twimg.com/media/ErBir2XVQAEGJL-?format=jpg&name=900x900 ＝＝ 午後１３時１５分くらいに民主党の候補二人を同時に加算、ジャンプさせ、それだけでは怪しまれるので再び１３時４５分くらいに今度は４人全員に加算して調整したのが分る。　そしてもっと言えばこの段階で共和党の候補の票を盗んでそのまま民主党の候補に付け替えることも並行しておこなっている。　大統領選挙のまったく再現だ。　本当はドミニオンを回収して完全に書き換えたかったのだろう。　しかし出来なかった。　問題はここからであり、これらを見て、民主党支持者の側ですらその態度を改めないのなら、米国を覆う…というか、米国から中国に、地底政府に盗まれまくっていただろう様々なエネルギーは（　精神エネルギーが多いと思うが）　とてつもないものなのだと分る。 ＝＝　１６ Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト They still haven't explained negative votes because the explanation is fraud. 32,400 votes taken from David Perdue live. 774,723 - 742,323 = 32,400下向きの三角形 https://twitter.com/i/status/1346691396040704000 ーーー Kanekoa　　@KanekoaTheGreat GEORGIAパトライト Elections are an additive process — you count the votes — and add them up. At no point should votes be going down. Unfortunately, here are another 5,000 votes subtracted from @Perduesenate　　 live on ABC.　　2,130,535 - 2,125,535 = 5,000 https://twitter.com/i/status/1346698150627557376 ＝＝ 上の２つは現地米国テレビ局の「　生放送の」　切り抜き。　共和党の側の候補の数字を見ていてほしい。　なぜかどちらもいきなりマイナスになっている、減っている。　選挙開票とは加算するだけのものだ。　だから数字が減ることは絶対にない。　これと前述の民主党候補の２人だけがそろって、全く同じ時間に同じタイミングで同じ票数で加算されるバイデンジャンプが発生している。　二人の候補はそれぞれの選挙地盤が全く違う。　有権者登録数もその地盤の違いによって全く違う。　その状況下でシンクロして全く同じ数の票数が計測されるということがありえるかどうか、まじめに考えればわかるだろう。　いや、まじめに考えなくても分る。 ＝＝　２０２１１５　国際エネルギーネットワーク　中国業界紙 2020年12月24日、大唐国際発電有限公司（以下「大唐電力」）は、債務者である甘粛大唐国際聯城発電有限公司（以下「甘粛大唐国際聯城発電」）の破産手続きの終了を発表した。 2020年12月31日、大唐国際発電有限公司の「連城発電会社の債権持分譲渡に関する事項に関するお知らせ」によると、大唐甘粛会社は、連城発電会社の資産負債比率が同業の平均的な水準（約75％）に合わせて最適化を継続し、他の株主や関係者と連絡を取り合い、連城発電会社が正常な操業を再開することができ、当社の残債務と利息を返済できるように、連城発電会社への投資を増加させていくと記載されている。 ＝＝ これら中国の国営企業の破綻が去年の段階で次々と起こっている現状を日本のマスコミは全く伝えないが、その背景が果たして豪州産の石炭を止められｔれ、割高の国内石炭を使う事による経営の圧迫からくるものなのか、それだけなのか、をそろそろ考える段階だとわたしはみている。 中国の人民解放軍に関係する企業は問答無用で米国市場から情報廃止、追放という大統領令の発令が発効している。　実はここに親中報道しかしないマスコミ関係企業が引っかかってくるだろうなあというのがわたしの見え方の一つなのだが、今は触れない。　中国に入ってくる資金は細る一方だ。　そして何処かの時点でドルペッグは停止されるとみるが、その前段階の国家の運転資金のショートを防ぐために、中国民間人の企業を強奪するという動きが加速しており、その中でアリババのドル資金枯渇だとか、創業者のジャックマーの行方不明（　収監か殺害と言われている、亡命はないようだ）　が発生しており、兎に角今の中国は内部に回すカネも含めてタマがない、というのが見える。 ＝＝ ［ワシントン／北京　６日　ロイター］ - トランプ米大統領は５日、中国の金融会社アント・グループの電子決済サービス「アリペイ」を含む８つの中国系アプリとの取引を禁止する大統領令に署名した。米ホワイトハウスが発表した。　商務省が４５日以内に具体的にどの取引を禁止するか決定する。対象となるアプリはアリペイのほかに、騰訊控股（テンセント・ホールディングス）のＱＱウォレットやウィーチャットペイ、キャムスキャナー。ＳＨＡＲＥｉｔ（シェアイット）、テンセントＱＱ、アリババ傘下のＵＣＷｅｂが開発したＶＭａｔｅ（ブイメイト）や、キングソフト・オフィス・ソフトウエアのＷＰＳオフィスも含まれる。 ＝＝ わたしは疑問に思っているのだが、中国国家の資金保有、運用などといっても、それは結局中国共産党がもっているのと同じだと見るのだから、最終的にその共産党の決済口座の最終決定のサインというかハンコというか、そうしたものを持っているのは誰か、と考えた時、わたしはどうしても習近平主席の直筆のサインでなければ発効しないような数々の契約があり、それが全部止まっているところからの連鎖の倒産の開始が起きているのではないかという疑いの立場にたつものだから、だから習近平主席がもう死去しているのではないかと言っているのだ。 いろんなカネの支払いの約束事総則がある。　それらの中に果たして習近平主席が死んだときの詳細な手続きを決めていただろうかと考えたとき、それを決めたら途端に自分は暗殺されると考えていただろう習近平主席はそれを決めさせず曖昧にしておいたという事があるとして…　となると主席の直筆サインがなければ動かせないカネが、決済事案が山ほどあるにも関わらずそれが止まってしまい（　彼が死んだから、跡継ぎを決めなかったから）　、それによって、１１２０に習主席が死去したと伝えられる時点の後から、あっというまに国営企業が潰れていった…　のではないかと疑っているのである。　カネも借りられなければ、支払いも出来ない。　そしたら破綻するしかないだろう。 王権というのは国家のカネの使い道の最終責任を負う人であり、戦争をする為に国民を招集することの責任を取るひとのことである。　カネと命だ。　王権にはそれしかない。　それだけで出来ている。　そして共産党の主席というのもまごうことなき王なのだから、王が不在の国家で跡継ぎがいなければそれに準じた混乱が次々発生するのは当然だろうというアタマでわたしは今の中国を見る。 ＝＝　１４ 連邦公認の銀行と貯蓄貸付組合は、独立したノード検証ネットワークに参加し、支払い活動にStablecoinsを使用する可能性があります ワシントン—通貨監督庁（OCC）は本日、独立ノード検証ネットワーク（INVN）に参加し、安定したコインを使用して支払い活動やその他の銀行が許可する機能を実行する国立銀行および連邦貯蓄貸付組合の権限を明確にする書簡を発行しました。「他の国の政府はリアルタイム決済システムを構築しましたが、米国はリアルタイム決済テクノロジーを提供するためにイノベーションセクターに依存してきました。これらのテクノロジーの中には、銀行コンソーシアムによって構築および管理されているものもあれば、ブロックチェーンなどの独立したノード検証ネットワークに基づいているものもあります」と、通貨監督庁のブライアンP.ブルックス代理は述べています ＝＝ このステープルコインに関しては何か圧力というか、待ったがかかったという報道を見た。　その後はまだ追いかけていないが、これに関してはＦＲＢの権限を大きく破壊するものであるのは確定なので、ＦＲＢにつながるような勢力からの妨害かなとも思っている。　ＦＲＢ関連に関する処置というか、それらをトランプ大統領が行うというのはそれこそ去年の１０月頭の彼の演説で分かっていたことだ。 そして彼が世界の中央銀行の事実上の長の様な形になっているという情報が本当なら、これからこの人類が使用する通貨の部分における大きな改変の動きが少しずつ表にその姿を現していくことになる。　我々は人類がそんなに遠くない未来に通貨を使わなくなることを知っている。　ただそのあとで何を使うのかを知らないのだが。 不動産も金融商品の売買も、その多くから人類は離れていく。　人間が食べ物を食べなくても生きていける体を手に入れると、社会なるものの形そのものが根本から変わる。　人は人のいう事をきかなくなる。　その必要がなくなるから。　この生きる為に食べる、という、最初から与えられていた限界が、実は仕組まれた大きなワナだったという概念に到達する時、これが個人レベルで解決される、解消されるということの意味をそれぞれがきづく必要がある。 そういうことにかかずらわないで済む以上は、他のことをして何かを為す存在にならなければならないということだ。　恐らくは。　しかしまあ、食べなくて生きていける人達の到来は少なくともわたしが死んだ後のことだろうとは思っているが。　それでも人間はそこまで変わっていくのだ。　これを知っておいてほしい。　その認識を持っているからそこに到達できるのである。 世界は一筋縄では変わらない。　マンガのようにも変わらない。　実につまらなく目立たず小さなものの集積の結果、振り返ったら変わっていたという形として変わる。　しかしこれから何も気づかなければそれはなく、人類は死滅する。　それはつまらない。　わたしはそう思っている。　だから、面白い世界を引き寄せる為にこうした伝達を行っているというのもある。 セカイを面白くするのはあなただ。　それはあなたが変わらなければ成し遂げられないことなのである。　だから変われ。

情報言論戦…　つまりネット用語でいうところのファンネルが錯綜している。　トランプ大統領の緊急放送はウソだったとか、ペロシの逮捕はウソだったとか、そのあたり。　そして２０日あたりにはトランプ大統領への弾劾が決定されて彼は降ろされる…　というものもある。 結局こうした事態の時は、静観して上から目線を取り、余裕の人物を演出でもするか、又はトランプ派、または反トランプ派のどちらかに思いきりバランスをふって、エゴの燃焼が続く限り自分の主張が正しいとやるしかないのだろう。　わたしはそのどちらもいかない様にする。　その上でトランプ大統領が負けてしまったら人類の未来はないという主張を貴方に伝える。 言論戦だから、デマを拡散する役割の主要キャラがいる。　それがリンウッド弁護士だとも言われるが、それを主張する人達の多くは、そもそも最初からのドミニオンの不正に全く気付かなかった連中が多く、トランプ大統領は敗北したのだ、だから現実を受け入れなけばならないのだ…　とばっかり言っていた。　そしてこれらの連中は口が間違ってもエプスタインアイランドのことや悪魔教じみたあれらのふざけた連中の事には触れない。　そして大体は、そうだなあわたしの見え方からしたら、ネット株式かＦＸなどをやっているか、アパート経営だとか不動産に手を出しているだとか、自分のサイトにやってくる来場者数を増やしてからのグーグルアドセンスだとか各種広告収入からの生活の糧を得ている人たちばかりだから、そもそもの目的が　伝達ではなく言論商売　でしかないのだ。 そういう人たちの言論は大体は寸止めの構造を持っている。　１０知っていても７くらいで止めて、残りの３を販売したり、次の言論商売の営業資産にしたりする。　今この瞬間人類全体にとって本当に大事な情報は出さない。　正直なんだかなあといつも思う。　それは結局近寄ってくる人々を利用しているだけで、全体を向上させようという意図がまるっきりない姿勢だからだ。 そういうものが人類の中の宿痾（しゅくあ、どうしようもない繰り返しというかカルマというか、愚かというか）　としてあるのだろうなあとわたしは今言う。 ＝＝ 孫向文 "t w i t t e r is CCP SPY"　　@sonkoubun プーチン大統領「トランプはロシアに亡命する必要なし、大半の国民が彼に投票した」 プーチンがトランプの当選を認める嬉し泣き 文素（新号）　　@yanhliu　1月9日 普京也是开挂了？嘴上开光了？又一位仁波切？大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑大爆笑 https://twitter.com/i/status/1347865936255213569 午前11:22 · 2021年1月10日·Twitter Web App ＝＝ だから伝達を控えて状況の趨勢を見越して、どうすれば自分の言論商売の売り上げ向上につなげられる次の言葉を出せば効果的なのか、と計算だけしている風に見える。　こういう方々もだから自分がないという言い方も可能だ。 プーチン大統領は多くの事を知っているだろう。　だからと言って彼の発言の全てが正しいだとかそういう言い方はしない。　所詮はロシアにとっては米国とは外国であり、バイデンよりはトランプ大統領の方が組みやすいというただそれだけのことだろう。　その身もふたもない部分を伝達しないでどうするのか。 つまりそれだけ　彼らにとって都合が悪いのだろうな、今の状況というのは、というのがわたしの判定になる。　わたしの見え方からしたら彼らも又不労所得の既得権益組であり、欧州における支配の源の意図でも言えるものが、米国を自分たちの生産装置、労働装置、金融装置として勝手に使いまわすことによって、働かないでカネクレという彼らだけの欲求を充たす世界構造を、少なくともトランプ大統領が誕生するまではずっと甘受出来ていたのに、彼がこれから欧州と米国との従前の主人と召使との関係を完全にやめる…　と本当に動きだしたものだから、泡を食っているというのが見える。 わたしはいつも貴方に言っている。　結局この世界の人間の領域の話とは、最初から最後までカネの話なのだと。　そしてそれが今目の前に広がっている。 ＝＝https://welovetrump.com/2021/01/09/nye-gop-chairman-expect-trump-to-be-inaugurated-on-jan-20th-and-these-other-8-markers-over-next-12-days-2/ では、次に何が来るのでしょうか？詳細はわかりませんが、今後数日が経過するにつれ、注目すべきマイルストーンを提供できます。 1.緊急放送システムがアクティブになることを期待してください。FCCは最近、大統領から一般市民にメッセージを送信するという連邦法の下での要件について話している覚書を発表しました。このリンクを参照してください 2.混乱が予想されます。私たちは、トランプが行っていると非難しているまさにクーデターを試みているエリートとの共和国のための戦いにいます。戦闘では、偽情報がありますが、計画が実行されていることを知っています。 3.今後12日間、いつでも注目を集める逮捕が行われることを期待してください。ある朝目を覚ますと、高官の誰かがもうそこにいないのを見つけるかもしれません。 ＝＝　長いので抜粋　全文は直接飛んでください。 勿論これらはトランプ陣営からの情報発信であり、発信者が　ネバダ州NYEの共和党議長　という明らかに彼の親衛隊とでも言えるようなキャラだが、しかし公職についている人物だ。　税金から月給をもらっている人は、そんなに簡単にウソなどつけない。　発覚したら全てを失うから。　アイフォンのアップデート告知がなかったからそれはデマだったというが、今回に限ってそういう告知を果たしてするだろうか？　という疑念の伝達をしなければならなかったのである。　公正中立ではないところが時々そういう部分で見え隠れする。　ネットでたくさんの人を集める発話者たちは大体その構造を持つ。 ＝＝産経１１０　台湾当局との接触制限解除 米国務省 ポンペオ米国務長官は９日、台湾の外交、軍事当局者らとの接触を制限する国務省の内規を撤廃すると発表した。ポンペオ氏は声明で、中国政府に配慮して自主規制を続けてきたが「もういい。全て解除する」と表明した。国務省が関係当局に通達した関連指針も無効にする。 ＝＝ 以前にも採用した記事だが、あと１０日でトランプ大統領がその座を本当に去るというのなら、こんなに重要な案件が進行するはずがないのだ。　なぜこれらの情報ファンネルかく乱者たちは、その視点を伝達しないのか。　向こう側だからなのだろうなあ。 今テキサスで飛行制限と、恐らく通信管制の為の停電が起きている。　軍事作戦は秘密をもって迅速をなす、だから、テキサスから何かが起きてくる可能性がある。　ノースダコタでもリオグランデバレー空軍基地が飛行制限だ。　去年の２０１９年にテキサスは合衆国から抜けて独立するという動きが本当にあった。　今回それを実現するのかもしれない。　そうなると合衆国三分割化計画になるのだが、これは分からない。　しかしそうなったときに、誰がＵＳＡの継承国家になるのか。　核兵器と債務や債権はどうするのかという話になる。　勿論仮定の話だが。 米国時間１１０に反乱法にトランプ大統領がサインしたと言われている。　ということは今の合衆国の主要なキープレーヤーは　軍　だ。　そして前回述べたように、ペロシのＰＣを奪ったのがパニッシャースカル部隊だったというのが本当だったら、全体としてＦＩＳＡ裁判ありきで物事が進行しているのが分る。　ペロシに関してはＰＣ内部の情報としてＢＬＭやアンティファが暴動を起こした、ポートランド市の市長などに「　徹底的に彼らを賛美して、そしたらマスコミが貴方を英雄として扱うわ、わたしを信じて」　とかと明らかに叛逆罪で裁かれても当然だというメールを送っている。　そしてやっぱりどうやら議会のライブ配信を中国に向けて送っていたようだ。　それも明らかになるだろう。　彼女が姿を消したら分る。 新たに新設した宇宙軍が、いわゆる地底政府、中国、これらにつながる勢力の、国家民間を含めて相当の人工衛星を撃墜している。　これが世界各地で急に出てきた大停電の複数の原因の一つだと言われる。　スマートグリッドのことね。　そして中国の大停電にまつわる、豪州産の石炭でなければ火力発電所の出力が確保出来ないという彼らの本音も職員の中から出たので（　中国メディア）　、やっぱり制御系をダウンさせるために全体出力を大きく低下させる必要があり、今回の動きは米国と豪州における共通作戦行動だったのだろうな、というのが今のわたしの見え方。 ＝＝ Cardinal Conservative　　@CardinalConserv BREAKING: DEVIN NUNES (House Rep) sent a letter to DNI spy chief, John Ratcliffe, seeking answers on growing evidence COVID19 escaped from Wuhan labs, how China blocked investigations of a possible lab leak, and possible actions by CCP increasing its global bio/economic lethality DNIスパイチーフのジョンラトクリフに手紙を送り、COVID19が武漢研究所から逃げ出した証拠の増加、中国が研究所のリークの可能性の調査をどのように阻止したか、CCPによる世界的なバイオ/経済的致死 午前6:58 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android ＝＝ 中国武漢からの真実情報を世界で一番早くつかんだのは豪州だと言った。　それは恐らく３月の頭くらいの事であり、そこから中国処分とでも言える全体制裁計画が策定されたのだと分る。　そして今の段階ではこれはヒューマンエラーによって漏れたという事にされているが、もう少ししたら人為的な作戦行動だったと明らかにされる。　いわゆる地底政府と言われる連中がグレートリセットとやらの概念を唱えていたのは相当の前のことだから。 ＝＝ Richard Citizen journalist　　@DPotcner 7000+ troops are in town and in plain sight. And there is a new flag at the capital 午前2:06 · 2021年1月10日·Twitter Web App https://pbs.twimg.com/media/ErTjyaxW4AE4FrS?format=jpg&name=small ＝＝ 米国１９朝９時には合衆国の旗が半旗になっていた。　恐らく１８の深夜から日付を回って１９の深夜でトランプ大統領が反乱法に（　または戒厳令に）　サインをしている可能性が高い。　反乱法の成立を確認して、軍が裏切者たちをたくさん処刑し始めた、と取ることも出来るし、これからやると関係者に脅しと伝達をしている可能性がある。　既に大統領選挙がどうしたという次元の話ではなくなっている。　だから１２０に大統領就任式ではなく、共和国連邦独立宣言になってしまう可能性がある。　その場合は恐らくテキサスはテキサス共和国として合衆国から抜けると宣言するかもしれない。　何も分からない。　しかし今までと同じ繰り返しではないだろう。 ＝＝ Cesare Sacchetti　　@CesareSacchetti Former Navy Seal Michael Jaco confirms that Trump has signed the Insurrection Act:"it has been confirmed by many different people and multiple military sources. The control of the country is in military hands." Get ready. Traitors are about to be court-martialed and executed. 元海軍シールのマイケル・ジャコは、トランプが反乱法に署名したことを確認します：「それは多くの異なる人々と複数の軍事情報源によって確認されました。国の支配は軍の手にあります。」準備をしなさい。裏切り者は軍法会議にかけられ、処刑されようとしています。 午前7:03 ・ 2021年1月11日・Twitter for Android ＝＝ この情報が真実かどうかは定かではない。　しかしネット空間における、あれはデマだった…　という打ち消しの言葉の後から後から、不特定多数の人物から同じような概念の説明文章が出てくるというのは尋常ではない事が起きていると伝えなければならない、いやしくもコトバを販売して食っているというのなら。　実際の人の動きを観察する限り、ワシントンＤＣに多くの州からの州兵が集結しているのは事実であり、尋常ではない軍用飛行機が集まっている。　何かは、それが何かと断定して貴方には言えないが、何かが起きるのだ。　これから。 https://youtu.be/4Uys0NX97FE　ペンシルベニア州 https://youtu.be/X20-OY1xGJw　バージニア州 https://youtu.be/imy1qG8ECwY　ニュージャージー州 そして武装民兵　ミリシアアーミー　の連中も６０００人、ワシントンＤＣに入っている。　これらの動きを見て反乱法にサインがなかったという人たちは、では何が起きているのかを説明しなければならない。　これだけの軍人の数を集めるのだ。　恐らくそれは、国際テロ組織指定したアンティファとＢＬＭなどに対しての一網打尽の軍事作戦が行われるのだろうとどうしても言う。　いやＢＬＭはまだ指定していなかったかもしれないが。 トランプ大統領はこれからの、少なくとも全米通信シャットアウトの状態に備えて、ロシアの通信アプリのテレグラムを入れて、そこからの情報発信に注目して欲しいと言っている。　わたしはロシアのアプリなんか怖くて使えないが、中韓よりはましなのかとは思った。　そしてこうした発言がトランプ大統領から出てくるということは、どの程度の階層レベルまでのつながりかは分からないが、トランプ大統領とプーチン大統領は共同歩調をとっているのだと何となく分る。 ＝＝Ｗｉｋｉ Telegram（テレグラム）は、ロシア人技術者が2013年に開発[12]し、現在はTelegram Messenger LLPが運営しているインスタントメッセージシステムである。スマートフォンのモバイルアプリケーションとして無料で利用できる[12]。メッセージは暗号化されることでプライバシーを担保し、一定の時間が経つと消える機能もあるため秘匿性が高い[12]。全てのファイルフォーマットを送受信できる。また、APIが公開されているため、ユーザーが非公式クライアントを作成することが可能である[13]。クライアント側はオープンソースで、サーバ側はプロプライエタリソフトウェアである。 ＝＝ 日本時間の１１８、米国時間の１１７にそれは始まる…　と言われている。　正確に言えば軍事作戦は真夜中に行われることが結構あるので（　秘匿作戦なら特に）　、だから米国深夜１１５９を回って００００に一気に部隊が動き出すのかもしれない。　アンティファも、ＢＬＭも、議員も、終身公務員らも、何から何まで一気に逮捕されて大量に拘束移動するのかもしれない。　あなたはそれらの動きをリアルタイムで追跡せよとは言わないが、事の経過を出来るだけ知るようにしなければならない。 全てが始まるからだ。 米国会議事堂ライブカメラ　　https://whitehouse.gov1.info/webcam/ 連邦通信委員会が「　緊急事態の政府放送命令がきたときは、各メディアはこれを放送せよ」　という政府要請を行った。　このタイミングでだ。 ＝＝ 連邦通信委員会（れんぽうつうしんいいんかい、英語: Federal Communications Commission フェデラル・コミュニケーションズ・コミッション、略称：FCC）は、アメリカ合衆国議会の法令によって創設され、監督され、及び権限を与えられたアメリカ合衆国政府の独立機関（Independent agencies of the United States government）である。アメリカ国内の放送通信事業の規制監督を行う。 ＝＝ それ、はもっと早いかもしれない。　米国明日の１１１に行われると言っている人もいた。　しかしまだ全部隊が集結完了していないだろうから、さすがにそれはと思う。　しかしやるかもしれない。　今の流れとはそれほど流動的だ。 人類の全てから奪ってきた勢力をここで白日の下にさらし、そして始末する。　そうしなければ新しい人びとの到来はない。　彼らが足を引っ張り、奪い続けることを許容するというのは、そのあたらしい変化の為のエネルギーを自ら差し出すかたちになっているからだ。　だからここで終わらせる。 ここで終わらせるのだ。 そして我々は次なる進化への準備を開始する。　しかしそこに到達する為には、旧来のこの簒奪吸血システムを始末しなければならないのだ。　お分かりだろうか。 われわれは　それ　を見ることしか出来ない。　知ることしか出来ない。　しかし今までそうした動きすらなかったから、これらの変革は起こりえる可能性すら確保できなかった。　だから今度はわたしがやる。　あなたもやる。　みながやるのだ。　人類の数多くが知ろうとしてそして気づいて変えていかなければ、全体の向上はない。　わたしはそれを伝える。 われわれは根源からの情報を伝える導管に過ぎないが、しかしそれでも向上していきたいという強い意志がある。　だからそれをやるのだ。 傾注せよ！

行政命令（E.O.）13848　が米国現地１１１に発動された。　トランプ大統領がサインをした。　この意付けをもってアメリカ合衆国という名称の国家、文民体制における国家体制は終了した。　今は　軍事体制国家アメリカ　という「　別の国」　になっている。　そして今回の発令の後で、一連の国家反逆罪関係者たちを逮捕からの処刑という流れが済んだあとに、その軍事体制国家アメリカ、は、前のアメリカ合衆国に戻るのか、または意図的に流されている情報としての（　国民、そして世界の人々に知らせる為に）　…　アメリカ共和国連邦　に移行するのかどうか、そのあたりまではわたしは分からない。　ただ、欧州との腐った縁を、つまり米国から一方的に欧州の一部領域にカネが吸い取られるシステムと、硬軟取り混ぜての「　米国内部の司法立法行政に関わる人材へのコントロール権」　を破壊、破棄、する為に、　アメリカ共和国連邦に移行し、新国家宣言　する可能性が高い。 ＝＝　米国の選挙における外国の干渉2021年1月11日　抜粋 本日、米国は、2020年米国大統領選挙に影響を与えようとしたとして、行政命令（E.O.）13848に基づき、2020年9月10日に指名されたアンドリー・デルカク氏に関連するロシア関連の対外影響力ネットワークの一部である7人の個人と4つの事業体に対して、制裁措置を課しています。 彼らは、米国政府関係者がウクライナで腐敗した取引に関与しているという悪質なナレーションを推し進める公の声明を繰り返しています。これらの活動やナレーションは、2020年の米国大統領選挙に影響を与えるというデルカクの目的と一致しているか、またはそれを支持しています。 このように、これらの個人は、2020年の米国大統領選挙を弱体化させようとする外国の影響力に直接または間接的に関与し、支援し、隠蔽し、またはその他の方法で共謀したとして、E.O.13848に基づき指定されています。 ＝＝https://home.treasury.gov/policy-issues/financial-sanctions/recent-actions/20210111 まずウクライナから始めた。　これが大事だ。　なぜならウクライナはバイデン、そしてオバマやヒラリーたちの庭だったのであり、此処を押さえるということは、これらの勢力が明らかに米国の選挙に干渉していたと証拠付けられたという事は、この勢力と深くつながっていたジョーバイデンという人物はどう考えても共同正犯の形で「　犯罪者になるのだから、大統領になる資格を失う」　からだ。 バイデンが大統領になれないと決定ずけてから、これから他の関係諸国の公開と処刑という流れになる。　それが見えている。　メルケルが日本時間１１１の時点で、これはメルケルが外に向けて直接言ったわけではなく、報道官が言った形になっているのだが「　トランプ大統領のツイッターアカウント凍結は明らかにやりすぎだった」　と言い出している。　命乞いだ。 わたしはあなたに以前、欧州における　ドイツ、スイス、イタリア、バ***、などの各国が明確に今回の大統領選挙に干渉してきたという事をいった。　イタリアはバ***に対しての処分を間違えると国家存続の危機だ。　ドル制裁禁止。　そしてバ***に衛兵を送っているスイスは、これは後述するが、今回のドミニオンに関連する親会社というか、関連企業でサイトル社というのを言った。　これがスイスだ。　そしてスイスは、このバ***の衛兵という人間の流れを使って「　バ***の内部にある通信衛星コントロールをしていた、大統領選挙干渉介入のメンバーだった」　…とこれから明らかになっていくと、これまた国家存続の危機だ。　ドイツはフランクフルトだ。　１６の議会におけるアンティファが仕掛けた暴動のことを言った。　そしてそれを逆利用した米国海軍パニッシャースカルが、ナンシーペロシ、そしてその関係者のＰＣ２２台を押収した（　わたしはこれを１０→５台、とかと思っていたが、今は２２台らしい）。　この中からこの欧州関係国の選挙干渉の明確な証拠が更に出たようだ。　だからこれから彼らは米国に協力しなければ国家として存続できない。　カナダは明確に処分される。　わたしはそう取る。　このタイミングでメキシコの大統領が明確にトランプ支持の（　ツイッターアカウント凍結はやりすぎと発言）　…行動を明確にしたのか考えることだ。　旗幟鮮明。 全てつながっているこれらの蛇がまとめて殺されるかそれを回避されるかの瀬戸際にいる。　そしてこれと勿論つながっている中国はどうなるか、中国の眷属たち（　韓国、親中韓派など）　はどうなるか。　わたしの大胆な、勝手な見方をいっておく。　これは殺される。　この世界から消滅する。　そして以後、彼らは…　「　我々はもう二度このようなことはしません、人類に対して敵対行動をおこないません、という『　みしるしを肉体の何処かに（　アカウントの紐づけでも）　常に表示しておく義務』　を履行し、続けていかなければ、存在を許されない」　…段階にまで落ちるだろう、落とされるだろう。 彼らの行ったことは　人類に対する罪　だからだ。 我々は東京裁判史観における　人道に対する罪　というありもしない概念でずっと苦しめ続けられてきた。　それを仕掛けた側が、今度は同じ概念のその何十倍もの遡行（　そこう）　、戻り、リターンによって自らで自らを苦しめていくしか、他者と勝手に認定する座標に損害を与えた部分の修復代金を支払うすべがないからだ。 地底政府と言われる諸外国勢力と集団と個人、そして中国、その眷属…　これらによって米国の大統領選挙は干渉介入コントロールされた、と完全に証明されたので（　それを断言しても構わないという国家の構えが確固たるものとなったので）　…米国はこれらの「　外国勢力における宣戦布告なしの不意打ちの攻撃からの戦争の発生、その明確な開始の認定」　が確認できたので、これを国家安全保障体制の明確な危機と捉え、平時の国家運用からそれを一旦強制的に停止して、軍政に移行した。　この様な言い方。　だから今は「　米国は地底政府と開戦状態（　デフコン１＝戦争が発生し、続けている状態）　」　なので、緊急事態措置法によって、文民統制、入れ札によって選ばれた大統領としての資格を一旦、２０２１・１・１１によって終了させ（　そのことはホワイトハウスの公式で出ている）　、今のトランプ大統領は「　軍事政権アメリカの中の　臨時大統領　として」　政務を執り行っている。 だから以前から言われていた通り、３月に　新国家建国の初代大統領を決める選挙　が行われる可能性が非常に高くなった。　米国国民は、自分たちから全てをずっと奪ってきた地底政府、そして中国、そしてその眷属たち、を、決して許さない。　旧体制からの刷新を強く求める流れなる。　それがアメリカ共和国連邦（　おそらくＵＲＡ）　なのだろうと判定する。 ＝＝　米国１１１　パンピオ国務長官演説ライブ抜粋 ソーシャルメディアや大学機関での言論の弾圧は道徳的に酷い。こんなのはアメリカ的でない。国家安全保障問題をトランプ大統領は是正しようとしている。アメリカンチャイニーズを全て批判しているんじゃない。これは国家安全保障問題なんだ。政治利用してるんじゃない。国家安全保障問題から政治を排除しようとしてるんだ。VOA（Voice of America)の仕事は素晴らしい。プロパガンダでなく、真実の声を聞きたい人がたくさんいる。地球上には声を殺され、助けを呼べない人がたくさんいる。 その人達はアメリカに助けを求めている。 ＝＝ パンピオ国務長官は「　台湾に米国大使館を置く」　を発表した。　まだ政府公式発表の形にはなっていないが、規定事項だろう。　そうなる。　となるとどうなるか。　恐らく今の中華人民共和国を勝手に名乗っている勢力＝共産党…　これらの勢力を撃滅消滅放逐させて、統治体制の座から追い出し、その上で「　台湾の政府を中国の政府とする」　つまり、中国語で読み書き思考をする人間勢力の代表国家が台湾…　ここまでもっていく可能性がある。　ただわたしはそのシナリオは行き過ぎていると思っていて、中国の内部を幾つかの国家に分割するという形に落ち着くだろうという見方をしている。　しかしそれもこれからの天変地異的なものの発生でどうなるか全くわからないのだが。 ＝＝ロバート・オブライエン国家安全保障顧問の声明　国家安全保障と防衛　発行日 2021年1月11日 2020年5月、トランプ政権は香港の自由で開放的な社会が中国共産党（CCP）の手によって滅びることを予見し、宣言した。 先週、基本法で保障された政治的権利を行使したとして、元選管職員を含む50人以上が政治的に逮捕されたことは、北京が香港の民主主義の棺桶に打ち込んだ連続的な釘の最新のものである。 政権は5月、ウイルスの発生源について北京に回答を要求し、世界保健機関（WHO）が中国共産党の言いなりになって隠蔽を可能にしたと非難した。中国は英中共同宣言の下で国際的な義務を無視したように、国際保健規則を無視し続けている。 米国は、中国共産党政権の本質を率直に認めた最初の勇気と信念を持った主要国である。世界各国が北京に説明責任を要求することが重要である。世界は、香港での法の支配を終わらせるか、パンデミックに関して保健当局者に協力しないかに関わらず、北京の無責任で有害な行為への純朴さと共犯に重い代償を払い続けることはできません。米国は、対応するための更なる選択肢を検討している。 ＝＝ これから中国がやった本当のこと、その背後に隠れていた地底政府と言われる者達が計画していた、そして２０２０年初頭に明らかになったが、実際の作戦は２０１９年の秋のはじめごろに行われた「　世界の各地での武漢肺炎ウィルス＝生物兵器、の拡散、軍事作戦（　超限戦・グレートリセット）」　の詳細が人類に明かされていく。　これを知ってそれでも中国の味方をする者はいない。　だれも。 だから今の米国は　戦時体制＝軍事国家　なのであり、トランプ大統領は臨時大統領になったのだから、この戦争が終わるまではずっとその座にいる。　だからこの時点で１２０の日付で就任式がどうしたという概念そのものが凍結されている。　更にこの時点で１２０がだとか政権交代だとかと言うすべての勢力は、それが外国人であっても、外国国家であっても、米国の敵なのだから、武力を用いての無効化（　破壊、殺害処分）　を本当に仕掛けられる。　だからわたしは日本の中のマスコミなどの、ただの台本を読んでいるだけの芸人だとか、政治宣伝ばかりしている自称ニュースキャスターたちも助からないと言った。　戦時体制のアメリカにとって、これらのキャラは「　米国の国家体制をコトバや映像や音声などの情報を使って破壊を仕掛けてきた（　今も仕掛けている）　敵兵」　だからだ。 そして戦争にも作法がある。　これらの敵兵は「　宣戦布告も行わず、一方的にゲリラ攻撃、テロ攻撃を仕掛けてきたのだから「　テロリスト」　なのだ。　それが外国国籍なら「　国際テロリスト扱い」　になる。　９１１でＷＴＣビルに突っ込んでいったテロリストたちと全く同じ扱いになる。 米軍がＩＳＩＳの首領、バグダディたちに対して、捜査して逮捕状を請求してＩＣＰＯを通じて逮捕をその潜伏国家の政府に求めましたか？　爆撃して殺したでしょう。　テロリストに人権はない。　戦時体制だったらそれは真っ先に処分除去殺害しなければならないのだ。　日本国内で、世界で、クチだけでワァワァやってきた勢力は、その辺のリアルが皆無だ。　自分だけは特別であり、何をしても優遇される「　誰かが守ってくれる（　中韓が守ってくれる）　」　と「　勝手に思い込んでいた」　に過ぎない。 今回の大統領令ＥＯ１３８４８においては「　選挙介入を行った全ての勢力（　米国、外国含めて）　を含めて制裁するとある。　日本人のこれらのトランプ悪いと言っていただけの対象者、それらの勤務する企業、それらの企業にカネで関わっている組織（　銀行）　、これに明確な資産凍結などの制裁が課される。　恐らく。　下流における個人や勤務企業が抵抗しても、それに関わる銀行関連を制裁の対象にしたら個人も勤務企業も全て終わる。 だからそれら企業体は、社内でアカイ事しか言って来なかった、やってこなかった、中韓の犬であったこれらの個人を米国に差し出すか、金融制裁をくらって（　口座の凍結、支払いも入金も引き落としも何も出来なくなる）　即死するか、好きな方を選べという風になっていく。　大学関連も識者とやらも、文化人とやらも、政治家も、首長も、全てだ。　何を職業としてもいいが、この日本で口座を凍結されてクレジットカードもネット決済も全て止められて、どうやって生きていくのか考えてみることだ。 ＥＯ１３８４８は　ラトクリフ報告で外国からの選挙干渉が認められること、そのあとに、それを追認する国務長官の署名、さらに財務長官の署名、そして国防長官の署名、これらの全てが本物であるということの事実確認が為されたあとで、トランプ大統領が最終署名、直後発効する。　ラトクリフから４番目のミラー国防長官代行の４名の中に一人でも裏切りものがいたら起動しない。　相当に厳しい条件下にある。　これが発動した。　だから、ヒダリは全部始末されていく。　これらの背後に中韓がいるのが明確だから。　ちなみに何故北朝鮮が出てこないか。　どうやら金一族は消滅した。　これに関しては本筋ではないので今回は触れない。　妹が失脚したようだ。　まだ確定できないが。　そしてあの替え玉の委員長の背後が労働党なのか軍なのか、そしてそれが西側につながっているのか中国なのか、によってあの国は相当変わる。　替え玉が総書記になった。 韓国は滅んでいく。　台湾が国家承認からの、今の中華人民共和国政府追放からの、民進党政権が中国人なるものの政府である…　という認定が為されていくときに、日本政府と企業は明確に台湾接近を開始、これまで以上に強めなければ世界の趨勢に取り残される。　北極海航路の事をいった。　あれが完全に実現するかどうかは今の段階では言わない。　しかし韓国はその国家のサイズを振り返らず、何か勘違いして、中国と共になって日本に対しての、米国に対しての浸透破壊工作をやり過ぎた。　自分で立つことの出来ない国家が、反日とやらをやるのだから、日本は金融制裁と物流と情報の制裁（　停止、切断）　をやってあの国家体制に始末をつける。　それだけでしかない。　今の米国のこの動きにおいて、それでも韓国が…　とやっている言論商売をやっている連中は明確にあちら側だ。 ＝＝　ニュースイッチ　１１１　抜粋 半導体で“日台連合”実現か。受託生産最大手のTSMC、つくばに開発センター新設へ 北九州市にも工場建設を検討　　米国も加え中国包囲網を形成（台湾のTSMC本社工場） 　半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）が、2021年内にも茨城県つくば市に先端半導体製造の技術開発センターを新設する計画が分かった。日本の製造装置・素材メーカーと共同開発に乗り出す。また、北九州市を有力候補として25年をめどに工場建設を検討する。日本政府も支援する。第5世代通信（5G）や人工知能（AI）に使う先端半導体は米中貿易摩擦の主戦場であり、関連産業の強い日本の立地優位性が見直されつつある。 ＝＝ 日本時間の今日１１２において、米国下院で民主党勢力がトランプ大統領に対しての弾劾決議を出したそうだ。　しかしそこにペロシの姿はなかった。　恐らく逮捕されている。　わたしはそう取る。　そしてもっと言えば、１１２とは米国１１１の日付であり、大統領令ＥＯ１３８４８は米国１１０の深夜１１５９を回って日付が変わった１１１の午前１時に発効している。　そんな深夜に米国議会が開いているとは思えない。　だからこれらの下院における弾劾決議の提出そのものが意味を持たない。 今はアメリカ合衆国ではない。　戦争体制国家アメリカ、であり、司法立法行政の上に、軍が存在して、国家の全てを管理運営運用している。　議会の議員というものの職権は恐らく停止している。　というか議会そのものも。　だからその部分を表のメディアは一切伝えないから（　これからも伝えない、それは彼らの絞首刑のロープを自分で編む作業だから）　、ほぼ全ての人類は米国で本当の所なにが起きているのか全く分からない。　これらメディアは明確に　人類に対する罪　を行っている。 ＝＝ホワイトハウス公式　抜粋 ドナルド・J・トランプ大統領、コロンビア特別区の緊急事態宣言を承認発行日 2021年1月11日 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、第59回大統領就任式から2021年1月11日から1月24日までの間、コロンビア特別区に緊急事態が存在すると宣言し、第59回大統領就任式から2021年1月24日までの間に発生した緊急事態のため、同区の対応を補完するための連邦政府の支援を命じた。 --- 具体的には、FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器や資源を特定し、動員し、その裁量で提供する権限を与えられている。緊急時の防護措置は、連邦政府からの直接支援に限定され、100%の連邦資金で提供される。国土安全保障省連邦緊急事態管理局（FEMA）のピート・ゲイナー長官は、被災地における連邦復興活動の連邦調整官としてトーマス・J・ファーギオーネを指名した。 ＝＝ 州兵もＦＥＭＡも、それらに関わる人員に支払う月給の確保、施設の利用が可能になっていることが分るだろう。　今の米国は読みにくい所が多々ある。　軍部は「　反乱法の命令を拒否し、中国への限定的攻撃を行う事を主張した（　中国への２月の総攻撃）」　という情報も出ている。　だからそれが正しいのなら１２０の大統領就任式に、偽物の文民大統領バイデンと、本物の軍事トランプ大統領の二人の大統領という国家の状態、これすらあり得る。　しかし恐らくそうはならない。　中国への攻撃はトランプ大統領がイヤがっている風に見えるが、肝心の米軍が、つまりオバマやヒラリーたちによってやらなくてもいい戦争をやらされ、戦友をたくさん失った米軍が強く戦争を求める…　となったら流れは分からない。　その場合は陸軍とかではなくて（　兵隊が多い戦い）　、ロケットやミサイルやサイバーなどを中心とした戦争になるのだろうが。 ＦＥＭＡ(　フィーマ)は 米国における連邦緊急事態管理庁だ。　非常事態(　戒厳令下)においては議会機能は６ヶ月間停止（　延長も手続きの後に可能のよう）。　ＦＥＭＡには大統領を超える権限が与えられる。　だからこれをもってトランプ大統領の任期が２０２１１１１で終わったというのも分るだろう。 米国においては司法府も立法府も行政府をコントロールすることはできない。　その逆もそうなっている。　しかし緊急事態のときは行政府が司法府と立法府の役割をする。　現在Section 202(d) of the National Emergencies　Act (50 U.S.C. 1622(d))国家緊急状態法202(d)条が発動中なので、今は行政府が（　ホワイトハウスが）　司法府と立法府の役割をする。　そしてそのホワイトハウスが戦時体制の移行を決定した。　その様なかたちになっている。 ＝＝ホワイトハウス　抜粋　全文はサイトへ　１１月の国家緊急事態法 国際緊急経済大国法（50 U.S.C. 1701 et seq.）（IEEPA）、国家緊急事態法（50 U.S.C. 1601 et seq.）、および米国法典第3章301条を含むアメリカ合衆国の憲法および法律により、大統領としての私に与えられた権限により。 私、ドナルド・J・トルンプ アメリカ合衆国大統領は、中華人民共和国（PRC）が、軍事、諜報、その他の安全保障装置の開発と近代化のために米国の資本をますます利用しており、これにより、大量破壊兵器、高度な通常兵器、米国とその国民に対する悪意のあるサイバー攻撃の開発と展開を含む、米国の祖国と海外の米軍を直接脅かすことを可能にし続けていることを発見します。 --- したがって、私はさらに、中国の軍産複合体は、中国の軍事、諜報、その他の安全保障装置の努力を直接支援することによって、米国の国家安全保障、外交政策、経済に対して、その源のかなりの部分が米国外にある、異常で異常な脅威を構成していると判断します。 米国の祖国と米国国民を守るために、私はここにこの脅威に関する国家緊急事態を宣言する。 ＝＝ １１３にパンピオ国務長官がベルギーに渡る。　ベルギーにはＥＵの本部がある。　関係者との協議、そして何らかの演説、何かの宣言が行われる可能性が高い。　欧州における地底政府の関係者に対しての最後通牒になっているのはもちろんだ。　そして欧州の今の政治経済文化の支配層たちは、ほぼ全てが地底政府と中国とその眷属たちと繋がっている。　彼らを降ろすか降ろさないかということの通告が、欧州内部の焦燥葛藤が始まる。　トランプ大統領は今回の動きに備えて相当数の大統領令を用意してある。　それらが段階を追って発動される。　 ツイッター社は米国１１１の時点で資産を凍結されて、その全てではないがしかし膨大な金額、４０億ドルを失った。　もうされているかもしれないが、ユーチューブやフェイスブック、そのほかの、マイクロソフトやアップルやアマゾンなども徹底的にやられていくと捉える。 ＝＝　１１２ Gab.com　　@getongab Twitter lost $4 Billion today. LOL Twitterは今日40億ドルを失った。 ＝＝ われわれは外部からの声を、外から入ってくる勝手な入力事実だとずっと盲信してきた。　検証すらしなかった。　それらの無責任さが今のどうしようもない事態を自ら引き寄せた。　これは言い過ぎではない。 １１１のライブでパンピオ国務長官は政府の公式見解として、選挙介入に干渉に中国の存在があったと言い切り、その上で武漢肺炎を世界中にばらまいたという風なことも言った。　更に彼はこれからそれらが生物兵器であったという事をいうだろう。　デジタルな選挙は全てハイジャックされる、だからこれからはアナログなものにしなければならないとも。　 ＝＝　https://www.state.gov/biographies/donald-j-trump/ ポンペオ 中国コロナウイルスが意図的に看過され感染が広まった事に対して私達は我がアメリカの選挙に影響したと見ています。　証拠もあります。　まず中国ウイルス(　発音ママ)の散布で郵便投票がメジャーになるよう世論誘導がありました。cnnなどで積極的に郵便投票方法が紹介されました。この一連の流れを合衆国に対する影響と私達は判断しています。 司会 中国共産党の影響ですか？ ポンペオ 攻撃に近い影響です私達アメリカの選挙歴史において…少なからずこれまでも過去にありましたが 2020選挙においてはそれらの認識を攻撃にまで引き上げました。 ＝＝ トランプ大統領の演説が日本時間明日の１１３に予定されている。　本来は今日だったようだが、更に２４時間の延期になった。　何かの準備をしているのだろう。 あなたはこれらの動きを出来るのなら、あとでもいいから、あなたの目で確認してほしいかと思う。 世界が変わる方がいいのか、今までと同じ繰り返しの、奪われるだけの毎日の方がいいのか。　それをあなたの潜在意識の奥の深いところで、自分で決定してほしいと思う。 世界を創るのはわたしである。　わたしが世界だからだ。

習近平主席の年末の２０２１年新年に向けての国民への挨拶動画に関しては、従前いつも録画放送だったという情報が出たが、今年に限って違ったのは、それは恐らく「　首から下がＣＧ」　だったという指摘をする人が数多くいたことにある。　肘から下が全く動いていないし、服のシワも全く動いていない。　病院かどこかで寝たきりの状態で、取り合えず喋ってもらって、その顔の部分だけは動画の材料として使ったが、他は全てディープフェイクの加工画像およびＣＧの合成だと主張する人達がいる。　検証をやっているそうなので、近い未来に事実が分る。 現時点、民生の提供ソフトでも結構なものが出ていて、民生でこれだったら、指導者の生存を偽装するのに使われるような軍事用最先端だったら、それは何だって出来るだろうという。 リアルタイムで送られた人間動画を動物変換 https://store.steampowered.com/app/274920/FaceRig/?l=japanese 現状英国で流行しだしたという武漢肺炎の変異種においては、ブラジルでも韓国でも発見された様だ。　そしてそれとは種類が違うのかどうかはまだ分からないが南アフリカでも変異主が発見。　それは特に若者に伝染しやすく、基礎疾患なしでも重症化しており、サイトカインストームで死亡するというとんでもないものの様。　発熱がひいた後に発生して当人を相当攻撃する。　アナフィラキーショックと似たような概念だと思ってもいいのかもしれない。 ＝＝　https://www.macrophi.co.jp/special/1297/#i-2 ところが炎症が進むと、その分サイトカインも大量に分泌されます。すると細胞が暴走してサイトカインの分泌のコントロールができなくなり、過剰に戦いを続けてしまうのです。この状態を「サイトカインストーム」といいます。この状態ではウイルスだけでなく自分自身の細胞までも傷つけてしまうので、さらに過剰な炎症が起こり、多臓器不全に陥ってしまうわけです。 ＝＝ これらの派生を人類世界に拡散させ、現行の経済を不況に追い込んだ末に、持っている負債などを誰かに押し付ける形、または庶民などの財産を全て没収し、その見返りにベーシックインカムの家畜化を目指しているのが地底政府という概念を言った。　これに唯一対抗しているのがトランプ大統領なのだと。　これらの選挙の確定期日がせまっている。　何をどうしても、基本的には１２０までに大統領を決定しなければならないからだ「　アメリカ合衆国の憲法」　だったら。 １６の上院における選挙人読み上げにおいては、共和党系列の議員、上院が５人以上、下院が１４０人以上の異議申し立てを行う。　その予定にある。　それを受けて２時間の協議の時間が与えられ、その結果院内の投票に移行するかどうかというこの辺りは伝えた。 その最終決定のカギを握るのがペンス副大統領なのだが、彼が米国１２に辞任する。　その様な情報が出ている。　もちろん真偽不明。　そしてそのあとにパンピオ国務長官、またはマイケルフリン将軍が暫定的ではあるかもしれないが座り、彼らの誰かが、院内における疑惑州の名簿を拒否する形で院内投票で有効選挙人名簿を決定してそれを採用する形で大統領を決めるか、又は、下院における州の１票での投票で決めるのか、これに移動するということ。 ペンス副大統領に裏切りを命令していた連中も、彼が辞任してしまったら何も出来ない。　そういう大きなひっくり返しが待っているとされるが、これはわたしは確定出来ない。 ＝＝　１２３０ @sarahyokokawa 話題になっている、9月のトランプ大統領のさりげない発言。 「誰も知らない最大の案件、それはすべて署名されており、1月1日にFED(連邦準備制度)に設定されている。　私が勝利したことがわかるだろう。これはものすごいことなのだが、誰も理解していない。」 明後日じゃん Praying Medic　　@prayingmedic　　 Three days. https://twitter.com/i/status/1343912728507736064 2:01 PM · Dec 30, 2020 ＝＝ そもそもが今の米国はアメリカ合衆国ではなく、１０月１日にトランプ大統領が宣言したとされる新国家に移動している。　それは１月１日に発効し、今のあの地域は　アメリカ共和国連邦　United Republics of America　とされる。　ＵＲＡで確定しているのかどうかは分らない。　正式発表がないからだ。　だから今のトランプ大統領とはアメリカ合衆国最後の大統領であり、１１を超えて国家が変わってしまったのだから、これはアメリカ共和国連邦のなかにポツンと取り残された過去の国、合衆国の暫定政府という認識であるようだ。 そして１６にアメリカ合衆国ではなく、我が国はアメリカ共和国連邦になったと宣言し、その時点で今のトランプ合衆国大統領が、トランプ共和国連邦大統領に、臨時に、暫定的になって、そして過去の合衆国での大統領選出そのものが　もうすでに存在しない国の選挙　という概念で全て廃棄され、その上で３月にアメリカ共和国連邦の初代大統領選出選挙を執り行う。 このアメリカ共和国連邦への移動とともに、アメリカ合衆国建国のときから、様々に結ばされた、特に欧州の旧い支配層達との条約、決めごとの全てを廃棄した。　いわゆるディープイスティトと言われる勢力からなる人間集団のことだ。　これがあったから今の英国エリザベス女王は、ただのウィンザー家のおばあさんに戻されて、それ以後は本当の英国王が（　ジョージ王でいいのか、の血統）　戻ってくるとされている。　なんだかウソくさい話だが。 ＝＝　１１ Donald J. Trump @realDonaldTrump Our Republican Senate just missed the opportunity to get rid of Section 230, which gives unlimited power to Big Tech companies. Pathetic!!! Now they want to give people ravaged by the China Virus $600, rather than the $2000 which they so desperately need. Not fair, or smart! 共和党上院は、ビッグテック企業に無制限の権力を与えるセクション230を取り除く機会を逃しました。哀れだ！今、彼らはチャイナ・ウイルスで荒廃した人々に、2000ドルを必要としている人々に、600ドルを与えようとしているのだ。公平ではないし、賢くもない。 ＝＝ オバマたちを次々と逮捕しているのは、共和国連邦の法律に従っているから、遠慮仮借ない…　という概念もある。　しかしそれだったら上の様な動きに関しては基本抑え込めることだった可能だろう。　だからあまりこれらの情報を入れ込んで信じないことだ。　…ところが１６にそれらの建国宣言みたいなものが本当に発令されたら、この上の動きがチャラになるという考え方もあるので油断もできない。 現時点においては（　１２）　トランプ大統領にとれる手法は戒厳令しかなくなっている。　国防権限法の成立によって、その中に入れ込まれた反乱法封じとでもいえるものが機能するからだ。 ＝＝ 藤原直哉　　@naoyafujiwara 米議会、トランプ大統領が拒否権を行使した国防権限法を再可決 まさにワシントンから権力が取り上げられる寸前 午前10:09 · 2021年1月2日 ーーー 西村幸祐　　@kohyu1952 たった今、米上院は国防権限法についての大統領の意義を認めず拒否権を蹂躙する審議と採決を行った。大統領の拒否権を認めない事にしたが、トランプはこうなることも解っていて、上院議員たちの腐敗を白日の下に曝す事ができたのかも知れない。 午前4:46 · 2021年1月2日 ーーー 高橋　佑幸@日々是学習/データサイエンティスト　　@yukou_takahashi 2021年1月1日 1) ペンス副大統領、トランプ陣営との決別へ ペンス副大統領、バイデン候補勝利を覆す権限付与を目的とする共和党議員による訴訟却下を求める 司法省、ペンス副大統領の代理として書類を提出し、同氏には選挙結果を覆す力は無いと主張 2) こちらの記事でも確認 ペンス副大統領、大統領選の結果を覆す権限を同氏に与えようとする訴訟の却下を求める、とある John Solomon @jsolomonReports Breaking: Pence asks judge to dismiss GOP suit seeking to expand his powers over Congressional approval or rejection of election results | Just The News https://justthenews.com/politics-policy/elections/pence-asks-judge-end-gop-suit-expand-his-powers-over-congress-approving 午後5:20 · 2021年1月1日 ＝＝ だからペンス副大統領まで結果として裏切っていたということなら、今出ている情報としてのペンス副大統領は辞任して、そのあとにパンピオ国務長官か、フリン将軍、とこうなっているも分るは分るのだが、果たしてそんな事が起きるのかどうか。　 １６に大統領令を発令し、国家反逆罪たちへの逮捕を宣言し、その上で抵抗するようなテロ勢力が出たと確認できた時点で戒厳令を全土に発令というこのシナリオしか、現時点アメリカ合衆国大統領としてのトランプ大統領に選択肢は残っていない風に見える。　それらが発動しなかったら、あれだけ不正が明らかになったにも関わらず、バイデン大統領誕生という流れになる。　そしてそれは米国が２つに割れてしまう可能性も示唆している。 それがアメリカ合衆国を名乗る地域と、アメリカ共和国連邦を名乗る地域、この概念だ。　わたしは以前米国三分割計画というものを貴方に言ったと思う。　この二つの地域のどちらにも入らず、テキサス共和国が独立すれば、それは三分割された合衆国という事になる。 しかしトランプ大統領は、その背後の勢力はそれらの国家分割が国力を弱体化させ、地底政府の連中、中国の連中を利するだけだと理解しているので、そうならないように事態を進めている…　とわたしは信じる。 ＝＝　ホワイトハウス　１１ 私、アメリカ合衆国大統領のドナルド・J・トランプは、憲法とアメリカ合衆国の法律によって私に与えられた権限のおかげで、2021年1月を国家奴隷制と人身売買防止月間として宣言します。 2021年2月1日の自由の日の年次観察で最高潮に達します。 私は、業界団体、法執行機関、民間企業、信仰に基づくおよびその他の市民社会の組織、生存者と支持者、学校、家族、およびすべてのアメリカ人にあらゆる形態の現代の奴隷制を終わらせる上での私たちの重要な役割を認識し、あらゆる形態の人身売買を終わらせ、防止することを目的とした 適切なプログラムと活動で今月を観察する。 その証人として、私はここに、私たちの主の年である12月31日、そしてアメリカ合衆国の独立の年である245日に手を差し伸べました。 ドナルド・J・トランプ ＝＝ この人身売.買禁止という概念そのものが反地底政府という証になる。　地底政府、中国などの領域は、人間をさらってきて勝手に販売するという概念の連中だからだ。 ＝＝　１１　フランス シルバーバック @ Gmeini1 1月1日 現在、多くの高速道路が閉鎖されています…。Screnshotは5分前です... Google Maps ...トラフィックを表示してズームインします ＝＝ 米国の変動を予感して、欧州の中でも人間の移動の制限が隠せなくなってきている。　ドイツはもっと大きな移動制限を、武漢肺炎、コロナを理由にしかけている。　しかしそれは見方を変えれば、たとえば中国、例えば欧州域内の地底政府関係国家をこれから爆撃するという計画があるのだとすれば、人間の移動などしては困るのだ、という事にもなる。 ＝＝ mei　　@mei98862477 NY証券取引所はトランプの大統領令に従って🇨🇳通信企業上場廃止 2021年1月1日 ★PLA関連企業China Mobile ★スパイ企業TA&Tと新規事業始めたChina Telecom ★アメリカ人盗聴企業China Unicomが上場廃止へ 1月7日から1月11日までの間に証券取引が停止され上場廃止手続に NYSE Begins to Delist Chinese Telecom Giants in Compliance With Trump’s Order The New York Stock Exchange (NYSE) announced on Dec. 31 that it is in the process of delisting ... theepochtimes.com 午前0:07 · 2021年1月2日·Twitter for iPhone ＝＝ １月７日から１１日の間でこれらの中国企業は完全に上場廃止からの追放。　以後同じような追放の目にあう中国企業が増える。　それは米国の会計監査を受けるだとか受けないだとかのそれ以前に、これから戦争をするという時に、それに深く関わる企業の息の根を、資金切断によって行うという動きにしか見えない。　だからこれから戦争関連の企業が次々と同様の処置をくらう。　これら３つの通信企業が廃止の措置を受けたことで、ビリビリ動画も機能不全の状態に移行しているようだ。 最後に長江の水害の事を少し。　あの洪水によって、水系の原子力発電所が破壊されて高濃度の放射能が水の中に溶けだし、それが中国全土に拡散される危険性を以前言った。　そして重金属なども。　これらが大地にしみこみ、そこで造られた野菜や穀物が　複合汚染物質＝放射性物質＋重金属　の形になっていることに気付かなければならない。　加工食品を食べるな。 日本国内の外食と加工食品で中国産品を使っていないものなどない。　今はいいのだろう。　しかし春になって水蒸気が循環するようになると、それらの製品は春以降大きく、特に日本にやってくる。 体内に蓄積された低濃度の放射能が、しかし体内被曝の形で免疫とミトコンドリアを破壊した時に、心筋を動かすミトコンドリアが壊れたとき、ある日いきなり、見かけが大丈夫という人間が、眠ったら朝目覚めない、そのまま死ぬ…　こうしたことがあり得る。　それらが始まってくるということは陥没現象も近いという言い方になるのだろう。 長江の水害で、炭鉱も全て水没し、これが国内石炭の激減の理由の一つにもなっている。　回復の見込みは薄い。　それらを復活させるだけの余力は、カネも人もないだろうと見る。　だからたくさんの毒物食品からの大量の人間の、一見は謎の死亡が発生していくのだと仮定するのなら、それは中国から山ほど人が逃げていく。　その概念も持っておく必要がある。　冷静でいるために。 ついに来てしまったのか、というのが今のわたしの気持ち。　しかしそれらも未然に防げる人は出るかもしれない。　何かを伝えることで。　知らない認識のなかに知る…　気付く　…人々を増やしていくことで。 だからわたしは伝える。　いっつも間違ってばかりいるが、しかしわたしはあなたに伝えるのだ。

習近平主席の年末の２０２１年新年に向けての国民への挨拶動画に関しては、従前いつも録画放送だったという情報が出たが、今年に限って違ったのは、それは恐らく「　首から下がＣＧ」　だったという指摘をする人が数多くいたことにある。　肘から下が全く動いていないし、服のシワも全く動いていない。　病院かどこかで寝たきりの状態で、取り合えず喋ってもらって、その顔の部分だけは動画の材料として使ったが、他は全てディープフェイクの加工画像およびＣＧの合成だと主張する人達がいる。　検証をやっているそうなので、近い未来に事実が分る。 現時点、民生の提供ソフトでも結構なものが出ていて、民生でこれだったら、指導者の生存を偽装するのに使われるような軍事用最先端だったら、それは何だって出来るだろうという。 リアルタイムで送られた人間動画を動物変換 https://store.steampowered.com/app/274920/FaceRig/?l=japanese 現状英国で流行しだしたという武漢肺炎の変異種においては、ブラジルでも韓国でも発見された様だ。　そしてそれとは種類が違うのかどうかはまだ分からないが南アフリカでも変異主が発見。　それは特に若者に伝染しやすく、基礎疾患なしでも重症化しており、サイトカインストームで死亡するというとんでもないものの様。　発熱がひいた後に発生して当人を相当攻撃する。　アナフィラキーショックと似たような概念だと思ってもいいのかもしれない。 ＝＝　https://www.macrophi.co.jp/special/1297/#i-2 ところが炎症が進むと、その分サイトカインも大量に分泌されます。すると細胞が暴走してサイトカインの分泌のコントロールができなくなり、過剰に戦いを続けてしまうのです。この状態を「サイトカインストーム」といいます。この状態ではウイルスだけでなく自分自身の細胞までも傷つけてしまうので、さらに過剰な炎症が起こり、多臓器不全に陥ってしまうわけです。 ＝＝ これらの派生を人類世界に拡散させ、現行の経済を不況に追い込んだ末に、持っている負債などを誰かに押し付ける形、または庶民などの財産を全て没収し、その見返りにベーシックインカムの家畜化を目指しているのが地底政府という概念を言った。　これに唯一対抗しているのがトランプ大統領なのだと。　これらの選挙の確定期日がせまっている。　何をどうしても、基本的には１２０までに大統領を決定しなければならないからだ「　アメリカ合衆国の憲法」　だったら。 １６の上院における選挙人読み上げにおいては、共和党系列の議員、上院が５人以上、下院が１４０人以上の異議申し立てを行う。　その予定にある。　それを受けて２時間の協議の時間が与えられ、その結果院内の投票に移行するかどうかというこの辺りは伝えた。 その最終決定のカギを握るのがペンス副大統領なのだが、彼が米国１２に辞任する。　その様な情報が出ている。　もちろん真偽不明。　そしてそのあとにパンピオ国務長官、またはマイケルフリン将軍が暫定的ではあるかもしれないが座り、彼らの誰かが、院内における疑惑州の名簿を拒否する形で院内投票で有効選挙人名簿を決定してそれを採用する形で大統領を決めるか、又は、下院における州の１票での投票で決めるのか、これに移動するということ。 ペンス副大統領に裏切りを命令していた連中も、彼が辞任してしまったら何も出来ない。　そういう大きなひっくり返しが待っているとされるが、これはわたしは確定出来ない。 ＝＝　１２３０ @sarahyokokawa 話題になっている、9月のトランプ大統領のさりげない発言。 「誰も知らない最大の案件、それはすべて署名されており、1月1日にFED(連邦準備制度)に設定されている。　私が勝利したことがわかるだろう。これはものすごいことなのだが、誰も理解していない。」 明後日じゃん Praying Medic　　@prayingmedic　　 Three days. https://twitter.com/i/status/1343912728507736064 2:01 PM · Dec 30, 2020 ＝＝ そもそもが今の米国はアメリカ合衆国ではなく、１０月１日にトランプ大統領が宣言したとされる新国家に移動している。　それは１月１日に発効し、今のあの地域は　アメリカ共和国連邦　United Republics of America　とされる。　ＵＲＡで確定しているのかどうかは分らない。　正式発表がないからだ。　だから今のトランプ大統領とはアメリカ合衆国最後の大統領であり、１１を超えて国家が変わってしまったのだから、これはアメリカ共和国連邦のなかにポツンと取り残された過去の国、合衆国の暫定政府という認識であるようだ。 そして１６にアメリカ合衆国ではなく、我が国はアメリカ共和国連邦になったと宣言し、その時点で今のトランプ合衆国大統領が、トランプ共和国連邦大統領に、臨時に、暫定的になって、そして過去の合衆国での大統領選出そのものが　もうすでに存在しない国の選挙　という概念で全て廃棄され、その上で３月にアメリカ共和国連邦の初代大統領選出選挙を執り行う。 このアメリカ共和国連邦への移動とともに、アメリカ合衆国建国のときから、様々に結ばされた、特に欧州の旧い支配層達との条約、決めごとの全てを廃棄した。　いわゆるディープイスティトと言われる勢力からなる人間集団のことだ。　これがあったから今の英国エリザベス女王は、ただのウィンザー家のおばあさんに戻されて、それ以後は本当の英国王が（　ジョージ王でいいのか、の血統）　戻ってくるとされている。　なんだかウソくさい話だが。 ＝＝　１１ Donald J. Trump @realDonaldTrump Our Republican Senate just missed the opportunity to get rid of Section 230, which gives unlimited power to Big Tech companies. Pathetic!!! Now they want to give people ravaged by the China Virus $600, rather than the $2000 which they so desperately need. Not fair, or smart! 共和党上院は、ビッグテック企業に無制限の権力を与えるセクション230を取り除く機会を逃しました。哀れだ！今、彼らはチャイナ・ウイルスで荒廃した人々に、2000ドルを必要としている人々に、600ドルを与えようとしているのだ。公平ではないし、賢くもない。 ＝＝ オバマたちを次々と逮捕しているのは、共和国連邦の法律に従っているから、遠慮仮借ない…　という概念もある。　しかしそれだったら上の様な動きに関しては基本抑え込めることだった可能だろう。　だからあまりこれらの情報を入れ込んで信じないことだ。　…ところが１６にそれらの建国宣言みたいなものが本当に発令されたら、この上の動きがチャラになるという考え方もあるので油断もできない。 現時点においては（　１２）　トランプ大統領にとれる手法は戒厳令しかなくなっている。　国防権限法の成立によって、その中に入れ込まれた反乱法封じとでもいえるものが機能するからだ。 ＝＝ 藤原直哉　　@naoyafujiwara 米議会、トランプ大統領が拒否権を行使した国防権限法を再可決 まさにワシントンから権力が取り上げられる寸前 午前10:09 · 2021年1月2日 ーーー 西村幸祐　　@kohyu1952 たった今、米上院は国防権限法についての大統領の意義を認めず拒否権を蹂躙する審議と採決を行った。大統領の拒否権を認めない事にしたが、トランプはこうなることも解っていて、上院議員たちの腐敗を白日の下に曝す事ができたのかも知れない。 午前4:46 · 2021年1月2日 ーーー 高橋　佑幸@日々是学習/データサイエンティスト　　@yukou_takahashi 2021年1月1日 1) ペンス副大統領、トランプ陣営との決別へ ペンス副大統領、バイデン候補勝利を覆す権限付与を目的とする共和党議員による訴訟却下を求める 司法省、ペンス副大統領の代理として書類を提出し、同氏には選挙結果を覆す力は無いと主張 2) こちらの記事でも確認 ペンス副大統領、大統領選の結果を覆す権限を同氏に与えようとする訴訟の却下を求める、とある John Solomon @jsolomonReports Breaking: Pence asks judge to dismiss GOP suit seeking to expand his powers over Congressional approval or rejection of election results | Just The News https://justthenews.com/politics-policy/elections/pence-asks-judge-end-gop-suit-expand-his-powers-over-congress-approving 午後5:20 · 2021年1月1日 ＝＝ だからペンス副大統領まで結果として裏切っていたということなら、今出ている情報としてのペンス副大統領は辞任して、そのあとにパンピオ国務長官か、フリン将軍、とこうなっているも分るは分るのだが、果たしてそんな事が起きるのかどうか。　 １６に大統領令を発令し、国家反逆罪たちへの逮捕を宣言し、その上で抵抗するようなテロ勢力が出たと確認できた時点で戒厳令を全土に発令というこのシナリオしか、現時点アメリカ合衆国大統領としてのトランプ大統領に選択肢は残っていない風に見える。　それらが発動しなかったら、あれだけ不正が明らかになったにも関わらず、バイデン大統領誕生という流れになる。　そしてそれは米国が２つに割れてしまう可能性も示唆している。 それがアメリカ合衆国を名乗る地域と、アメリカ共和国連邦を名乗る地域、この概念だ。　わたしは以前米国三分割計画というものを貴方に言ったと思う。　この二つの地域のどちらにも入らず、テキサス共和国が独立すれば、それは三分割された合衆国という事になる。 しかしトランプ大統領は、その背後の勢力はそれらの国家分割が国力を弱体化させ、地底政府の連中、中国の連中を利するだけだと理解しているので、そうならないように事態を進めている…　とわたしは信じる。 ＝＝　ホワイトハウス　１１ 私、アメリカ合衆国大統領のドナルド・J・トランプは、憲法とアメリカ合衆国の法律によって私に与えられた権限のおかげで、2021年1月を国家奴隷制と人身売買防止月間として宣言します。 2021年2月1日の自由の日の年次観察で最高潮に達します。 私は、業界団体、法執行機関、民間企業、信仰に基づくおよびその他の市民社会の組織、生存者と支持者、学校、家族、およびすべてのアメリカ人にあらゆる形態の現代の奴隷制を終わらせる上での私たちの重要な役割を認識し、あらゆる形態の人身売買を終わらせ、防止することを目的とした 適切なプログラムと活動で今月を観察する。 その証人として、私はここに、私たちの主の年である12月31日、そしてアメリカ合衆国の独立の年である245日に手を差し伸べました。 ドナルド・J・トランプ ＝＝ この人身売.買禁止という概念そのものが反地底政府という証になる。　地底政府、中国などの領域は、人間をさらってきて勝手に販売するという概念の連中だからだ。 ＝＝　１１　フランス シルバーバック @ Gmeini1 1月1日 現在、多くの高速道路が閉鎖されています…。Screnshotは5分前です... Google Maps ...トラフィックを表示してズームインします ＝＝ 米国の変動を予感して、欧州の中でも人間の移動の制限が隠せなくなってきている。　ドイツはもっと大きな移動制限を、武漢肺炎、コロナを理由にしかけている。　しかしそれは見方を変えれば、たとえば中国、例えば欧州域内の地底政府関係国家をこれから爆撃するという計画があるのだとすれば、人間の移動などしては困るのだ、という事にもなる。 ＝＝ mei　　@mei98862477 NY証券取引所はトランプの大統領令に従って🇨🇳通信企業上場廃止 2021年1月1日 ★PLA関連企業China Mobile ★スパイ企業TA&Tと新規事業始めたChina Telecom ★アメリカ人盗聴企業China Unicomが上場廃止へ 1月7日から1月11日までの間に証券取引が停止され上場廃止手続に NYSE Begins to Delist Chinese Telecom Giants in Compliance With Trump’s Order The New York Stock Exchange (NYSE) announced on Dec. 31 that it is in the process of delisting ... theepochtimes.com 午前0:07 · 2021年1月2日·Twitter for iPhone ＝＝ １月７日から１１日の間でこれらの中国企業は完全に上場廃止からの追放。　以後同じような追放の目にあう中国企業が増える。　それは米国の会計監査を受けるだとか受けないだとかのそれ以前に、これから戦争をするという時に、それに深く関わる企業の息の根を、資金切断によって行うという動きにしか見えない。　だからこれから戦争関連の企業が次々と同様の処置をくらう。　これら３つの通信企業が廃止の措置を受けたことで、ビリビリ動画も機能不全の状態に移行しているようだ。 最後に長江の水害の事を少し。　あの洪水によって、水系の原子力発電所が破壊されて高濃度の放射能が水の中に溶けだし、それが中国全土に拡散される危険性を以前言った。　そして重金属なども。　これらが大地にしみこみ、そこで造られた野菜や穀物が　複合汚染物質＝放射性物質＋重金属　の形になっていることに気付かなければならない。　加工食品を食べるな。 日本国内の外食と加工食品で中国産品を使っていないものなどない。　今はいいのだろう。　しかし春になって水蒸気が循環するようになると、それらの製品は春以降大きく、特に日本にやってくる。 体内に蓄積された低濃度の放射能が、しかし体内被曝の形で免疫とミトコンドリアを破壊した時に、心筋を動かすミトコンドリアが壊れたとき、ある日いきなり、見かけが大丈夫という人間が、眠ったら朝目覚めない、そのまま死ぬ…　こうしたことがあり得る。　それらが始まってくるということは陥没現象も近いという言い方になるのだろう。 長江の水害で、炭鉱も全て水没し、これが国内石炭の激減の理由の一つにもなっている。　回復の見込みは薄い。　それらを復活させるだけの余力は、カネも人もないだろうと見る。　だからたくさんの毒物食品からの大量の人間の、一見は謎の死亡が発生していくのだと仮定するのなら、それは中国から山ほど人が逃げていく。　その概念も持っておく必要がある。　冷静でいるために。 ついに来てしまったのか、というのが今のわたしの気持ち。　しかしそれらも未然に防げる人は出るかもしれない。　何かを伝えることで。　知らない認識のなかに知る…　気付く　…人々を増やしていくことで。 だからわたしは伝える。　いっつも間違ってばかりいるが、しかしわたしはあなたに伝えるのだ。

来月の１月にWHOが武漢市に、現在の武漢肺炎がここから出たのかどうかなどの検証チームを送るそうだ。　どうせ結論は決まっていて、武漢市が原因ではなかった、となって終わる。　それが見えているから西側において今年の２月、武漢市で最初にこれらの症状が発見された時点における中国政府が作った内部報告書、これの暴露の記事が出たのだろうなと思う。 今の世界混乱の行動主体は、地底政府とやらの連中から明らかに中国に移っており、彼らが自らの責任を認めず、この問題の対処も行わず、更にこの自ら拡散したウィルスを利用して世界支配を企む動きを早めているとわかった今、人類の大部分はこの領域に対してそろそろ大きな覚悟と決断と行動をする段階にきた…　とわたしは勝手に判定している。 ＝＝ ** Trump Supporter Japan🇺🇸 @TTrumpSJapan 2020年12月27日 「トランプ大統領は凄い！20分前にCCPの銀行口座を制裁、来週公表するでしょう」 と廻って来たけどどちらの方？ ** Trump Supporter Japan @TTrumpSJapan 「トランプ大統領がCCPの「銀行口座を凍結する案」に署名それが来週にも原爆爆弾級の金融制裁が始まる Haiyan(台風30号)には逃げ場無し 🎄Marry Christmas🎄」 って廻って来た情報です👇 👇 👇 午前1:04 · 2020年12月28日 ＝＝ 米国時間１２２７に米国予算に関連する議決が行われ、一部修正のもとにこれが通ったという情報が来た。　詳細は分からない。　ただトランプ大統領は予算案６０００ページの中に書き込まれていた本筋とはまったく関係のない条項は削れと突っ返しているという情報もあるので、最終的に本当の本当に決まったのかどうかは知らない。　ただその流れの中で「　今回の不正選挙に関連して上院下院ともにこれに注目し、解明せよ」　という条文と「　上院においてはセクション２３０廃止を決めよ」　ということの注文が入っているようなので、どうであれそのトランプ大統領の思惑は実現化に向かう。 そして今日のその予算案におけるサインが行われたとして、それと並行してこっそりと（　またはもう少し前のことかもしれないが）　、トランプ大統領は中国共産党の（　ＣＣＰの）　銀行口座を凍結せよという法案に（　または大統領令に）　サインしたという情報が、路徳社サイド系列から出てきた。　ここはハンターバイデンの流出ＨＤＤ情報を真っ先に出してきたところであり、それが結果として正しかったので、今回の動きも恐らくは高い確度で事実なのだろうと思う。 そうなると、これらは一般に考えて支払い普通預金口座というか、当座預金口座のことだと思うので、中国にまつわる政府、そして企業、更に個人なども、支払いと入金が出来なくなる…　少なくとも米ドルとそれに紐づけられた他のハードカレンシーおよび地域通貨、などが、という風にわたしは解釈する。　となると、中国企業が何かを製造するために原料を買い付けようと思っても、その支払いをどうするのかという話になる。　しかし今の段階では資産というか財産というか、いわゆる定期預金などの中にある長期預け入れのドル資産とか、関連金商品における資産…　これらまでが全て凍結されたのかどうか、ここまでは分からない。 その時は銀行口座を凍結する案、ではなくて、中国共産党関係者の対外資産凍結だとか、そういう言葉になるからだ。　今の所決済関係だけの口座なのかな、とは言っておく。　それでも中国にとっては被害甚大だが。　現時点中国は失業者、公式において１億人を超えているそうだから。　これが更に加速度的に増えることとなる。 ＝＝　ニューポストセブン　１２２７ 中国政府は2020年6月末時点の失業率について、全国平均で5.7％と発表している。しかし、北京大学が同じ時期に全国の6000人以上の労働者をオンラインでインタビューした結果、完全失業者の割合は約15％、アルバイトなどで生計を立てているもののほぼ失業状態の市民の割合は約5％、両者を合わせると約20％になることを明らかにした。中国全体の労働人口は約7億人なので、失業者数は約1億4000万人となる。　　また、政府の発表した失業統計のなかには、今年卒業した870万人以上の大学生は含まれていない。卒業生の大半は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で大半が職に就いていないとみられる。 ＝＝　ここまで 中国の海洋探査と銘打った、日本の領土の中の主に石油資源の強奪の為の動きが加速化し（　１２２８の沖ノ鳥島関連の中国観測船）　、更に台湾を含める、恐らく佐渡島あたりのラインを含める日本領土の諸島、これらの侵略を隠さない動きになっている今においては、中国の内部経済崩壊の部分を何としても対外戦争＝愛国主義＝国威発揚＝視線そらし、これを使って今の共産党政府の正当性を演出し、政権の延命を仕掛けるしか習近平政権には選択肢がないと判定する。 中国内部のマネーの流動性の原動力になっていた不動産バブル、不動産価格ポンプとでも言えるものの崩壊が隠せなくなっている。　関係者は自分には責任がないのだと逃げを始めている。　我々はこうした動きを知っている。　日本のバブル崩壊の時もこの様な動きがあったからだ。 ＝＝　捜狐　１２２８ 専門家： 2021年、住宅価格は驚きの事実が待っている データによると、各都市の住宅価格の過去の最高値から2020年10月までの平均値下がり率は20都市で10％以上、9都市で15％以上の値下がりが見られ、最高値下がり率は46.9％に達しています。データを見ると、中国の住宅価格が実際に下落していることがはっきりとわかります。 ＝＝　ここまで 中国が戦争をしかけると設定したら、その手法を探るとして、それは「　帝国本土への攻撃、同盟国への攻撃（　陽動かく乱）　」　が必ずある。　米国がこれから中国に対して攻撃を、欧州の側の連中と一緒になって行うのなら、それをやっているときに背後から（　カナダの側から）　、そこに潜んでいた人民解放軍によって攻撃されたら話にならないのだから、それを先に始末するのではないかと想定出来る。　カナダの人民解放軍が中国本国から戦術核ミサイルと持ち込んでいる可能性が高いからだ。　国境線からワシントンＤＣやＮＹなどに、宣戦布告なしの不意打ちの先制核攻撃、これが本当にある。　中国は超限戦をひぼうする。　戦争の作法などまもるつもりなど最初からない国だ。 だから米国としてはこのカナダに隠れている人民解放軍の殲滅、そして中国本土と潜水艦から発射される核ミサイルを何とかしなければならない、となる。　それらを封じたら、あとは米国国内の人海戦術からくるテロ攻撃などにまとを絞れるからだ。　米軍が戒厳令をトランプ大統領に要望しているのは、戒厳令で夜間外出禁止令からくる人間の移動を大きく制限し、これらのテロリストの活動を見つけやすく封じやすくすること、これにある。 そして４－５月の段階でワシントンＤＣがＢＬＭやアンティファの連中によって破壊活動が仕掛けられ、ホワイトハウスからトランプ大統領が逃げただとか、地下室に隠れていただとかそういう報道が出たのを覚えているだろうか。　これらはわざと、つまりトランプ陣営の作戦であったことが明かされている。　それを米国１２２６にシドニーパウエル弁護士が発表した２７０ページにもわたるクラーケン２において説明されてあった。　それだけの武装蜂起を行う暴力集団勢力が、米国国家を内側から破壊しようとしている動かぬ証拠が欲しかった。　だからトランプ大統領はその事実を造るために一旦ホワイトハウスから避難したようだ。　戒厳令を発令するハードルがいまはない。　誰も言わないが。　しかしそこまでは恐らく必要がなくて、反乱法の発令になる。　しかしそれも、米国１２２８－２９の線で可否を問う議会…　国防権限法が否決されたら（　または可決されたら？）　、その反乱法の発令が出来なくなるともされている。　そしたら戒厳令の可能性はある。　ただ現行、戒厳令は法的に難しいと説明する５０００ぺージにおよぶ説明書が共和党系議員に回っているようだが、内容が難解なので誰も理解できていないという話はある。 ＝＝ Abraham Lincoln's Spirit @infomation411_i West Virginia any idea ?.　　ウェストバージニアの考えは？ https://twitter.com/i/status/1343288851243143168 午前5:13 · 2020年12月28日·Twitter for iPhone ーー 自由亚洲电台 @RFA_Chinese 12月23日清晨大約7时半，青海玉树囊谦县居民目击陨石坠落。視頻显示，远方传来一声巨响后，空中突然划过一个火球，原本漆黑一片的天空被照亮宛如白昼，直至火球划过后天空才回复黑暗 ラジオフリーアジア @RFA_Chinese 12月23日午前7時30分頃、青海悠州南前郡の住民が隕石の落下を目撃した。遠くから大きな音がした後、突然火の玉が空を横切って、昼間のように暗い空が照らされ、火の玉が通り過ぎると空が暗くなった。 https://twitter.com/i/status/1342324700664406022 午後1:22 · 2020年12月25日·Twitter for iPhone ＝＝ １２月２３に中国で大きな隕石が落ちたという記事をあなたに伝えた。　ところがそこから更に公開情報だけで２５日、２８日と隕石が落ちているようだ。　上の記事における２８日の動画においては、岩石という風な隕石というよりも、明らかに何かの複合構成体で出来たかたまりが落下してきて、それらが発光しながら燃え尽きようとしてはいるが、構成する各種部品が周辺にまき散らかされている風に見えるさまが確認できる。 米軍は１２月に入ってからか、その前からか、どうやらやっぱり中国の軍事衛星を攻撃しているようだ。　前述核ミサイルの着弾の精度を高めようとするのなら、今の世界はGPSが必須なのだから、中国が独自に展開している北斗システムを破壊しているのではないかと推察する。 ＝＝　中国航天、商用ロケット打ち上げ成功民間衛星向け　１２２８日経 【北京=多部田俊輔】中国の国有大手で宇宙開発を手掛ける中国航天科技集団は22日、新型ロケット「長征8号」の打ち上げに成功したと発表した。中国メディアによると、民間衛星の打ち上げなど宇宙ビジネスを主な目的に本格的に開発した初めてのロケットで、技術力だけでなくコスト競争力を高める狙いがある。 ーー 大規模攻撃 @daikibokougeki 昨日、中国がネットワーク衛星？を打ち上げた。 Chinese lunched network satellite? at yesterday. 午前10:52 · 2020年12月28日·Twitter for Android https://twitter.com/i/status/1343374209741811712 ＝＝　ここまで このロケットの中身が本当に民間衛星であるかどうかなどわれわれレベルには分からない。　米国を含める第三国はこれらの監視は当然やっているだろうが、今の段階だったら、この２２日のロケット発射の中身がGPSの北斗衛星だったり、中国が保有する衛星攻撃衛星だったりするかもしれない。　今の段階で米中は宇宙における戦争を開始していると捉えた方がいいと判定する。　そして２８日にも急遽ロケットを打ち上げている。　北斗の予備を軌道に突っ込んだ風に見える。 隕石以外においても、地球上の各地で、遙か高空で何かが爆発したかのような赤い発光が複数個所確認されている。　それは大気圏に突入する前の段階で軌道上で爆発した…　という風にどうしてもとらえてしまう。　わたしは以前あなたに米国が持っている無人軍事シャトル ＝＝ 【2014年4月23日 AFP】米空軍は22日午後7時52分（日本時間23日午前8時52分）、米フロリダ（Florida）州ケープカナベラル（Cape Canaveral）空軍基地から、開発中の軍事用無人シャトル「X-37B」をアトラスV（Atlas V）ロケットで打ち上げた。同軍はビデオ映像を発表したが、この無人シャトルは秘密のベールに包まれている。 ーー 無人シャトル打ち上げ成功　軍事利用視野か―中国　2020年09月05日15時51分 　【北京時事】５日付の中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報英語版によると、中国は再利用可能なシャトル型宇宙船の打ち上げに成功した。米国の軍事用無人シャトル「Ｘ３７Ｂ」と似た形状とみられ、何度も地球と宇宙を往来できるもようだ。中国は「平和目的」と強調するが、軍事利用を視野に入れているとみられる。 ＝＝　ここまで オバマ政権の時にこれら宇宙における軍事兵器の情報も駄々洩れで中国に流された。　こうして考えるとオバマというのは、そしてその周辺の人間というのは、徹底的に売国奴だったのだなと分る。　ただ中国の無人シャトルの打ち上げ成功が本当だとしても、それらの攻撃的な運用に関してまだ練度が高いとは思い難い。　そうならとっくに反撃している。　様々な思惑が宇宙で起きている。　そして電脳もそうだ。　中国の複数の箇所に対しての熾烈なＤＤＯＳ攻撃のことは言った。　今でも続いているようだ。　ただそれが、中国の内部の江沢民勢力から習近平側への攻撃の形になっているのかどうか、そのあたりの見極めは出来ていない。 ＝＝ “The Senate will start the process for a vote that increases checks to $2000, repeals Section 230, and starts an investigation into voter fraud." “上院は小切手を２０００ドルに増やし、セクション２３０を廃止し、有権者の不正行為の調査を開始する投票のためのプロセスを開始する。" "Likewise, the House and Senate have agreed to focus strongly on the very substantial voter fraud which took place in the November 3 Presidential election." “同様に、下院と上院は、11月3日の大統領選挙で行われた非常に実質的な有権者の不正行為に強く焦点を当てることで合意した"10:39 AM - 2020年12月28日 ＝＝ 米国民主党の議員たちは地元の支持者たち、特に資金面に世話になっている経済界の人間たちから今回の不正選挙に関連する自分の立場はどうなのかという事の突き上げを食らっている議員が多いようだ。　あくまで立て前であっても自分の態度の表明をそろそろ行っておかなければ、自らの議員生命、そして自らが所属する州の商業価値というか、投資価値の下落という、これらを懸念している。　そのような思惑が議会における「　これ以上バイデンの側には立てない」　という態度となって今回の議会採決の動きになって出た。 ただ、今回トランプ大統領が１９７４年に制定されている　議会予算執行留保法　というものを使って、今回の予算の中身のやり変え、組み換えを指示する流れに入ったように（　命令というのではないようだ。　議会はこれを拒否できる）　、彼の想定とはかなり違ったものになっている予算を徹底的に組み替えて、その上で対中国、対国内の裏切者対処、という風な流れを造っていきたいのだろうなあというのが何となく見える。 ＝＝ やりすぎ都市伝説SP2020冬｢疑惑のアメリカ大統領｣ https://m.youtube.com/watch?v=cTAGcWcsJOc ＝＝ 米国１２３１までに国外追放になる孔子学院の関係者ー人民解放軍のスパイ工作員たちは、今多く日本に入ってきているとされる。　一応今日の１２２８からはそれらの大量入国は出来ないと思うが。　これらの連中が分解して何か他の機械の部品に偽装した、前述の電磁波兵器を日本で同時多発的に使う、在日米軍基地と自衛隊基地、そして都市部における民間人にこれらを使って大量のパニック混乱状態を形成させる、こうした事を、中国の台湾から佐渡島あたりのラインにおける諸島への侵略攻撃の前後で、日本国内に潜入した中国人たちが（　韓国人も協力するだろう）　、これを仕掛ける可能性がある。　これを今の段階であなたに伝えておく。 彼らには余裕がない。　トランプ大統領のＣＣＰの銀行口座凍結法案が事実だったら、彼らは本当に慌てて戦争を起こしていかなければ、外に敵を造って、愛国をやって、内部の膨大な失業などからくる不平不満を外にそらさなければ、中国共産党の体制がもたない。　彼ら支配層は自分たちの支配の座にしか興味がなく、それを守るためになら、外国の、日本の人々の生活を破壊する事に何のためらいもない。　自分と他は別であり、他は下である、という設定が走りだすと彼らは歯止めがきかなくなる。　我々はそれをウィグルの人びとにたいしての虐殺でこれを知っている。 ＝＝ MAN IN AMERICA 日本語字幕版 https://nico.ms/sm38020103 ＝＝ ユーチューブの動画は削除された。　しかし今日の時点でセクション２３０条撤廃に関連した動きがあったので、再び削除していた動画が戻されたという情報はある。　わたしはそこまで確認していない。　見てない人がいるかもしれないので貼っておく。 事態は明らかに戦争に向かっている。　そして中国はこれらの策略に乗ってはいけないと自分で分かっているのにやっぱりやるしかないという状態に自らを移動させている。　彼らは大日本帝国が解体されていった時も、ソ連帝国が解体されていった時も、その失敗の原因をきちんと研究してきたはずなのに、しかしこれだ。 それは彼ら自身が変わろうとせず、その自らもつ体制＝人間が人間を徹底的に支配統制するシステム、これを捨てようとしなかったところからくる。　ここまでくると彼らも又、自分がなぜこんなことをしているのか分からなくなっているのではないかという風にも見える。　今更おそいが。 この中国を、外に向かって戦争を放とうとする中国を封じ込めることが出来たら、恐らくは西側が勝つ。　正確に言えば、中国の対外侵略の自信の源になっている各種軍事施設を灰燼にきたしたあとに、更に経済封鎖を連続して行い、その上で国家の運転資金の枯渇からの、内部での共食いの誘発、その上での一党独裁の状態領域の分裂、これを彼ら自らにやらせる…　というのがわれわれの求めるものになる。　勿論そんなにうまくいくわけもないだろうが。 この戦争計画の中で、日本国内の、いや世界に散らばっている在外中国人たちが、本国の命令に従って非人道的なテロに少しでも加担するかしないかが、彼らがこれから地球に生き残っていけるかどうかの最後の分岐点だとみる。　中国の側に立つ者は、最終的には虐める側から虐められる側に移動して（　自ら移動して）　、そして今度は相手にされなくなって、忌避されて、廃棄される…　商売をしてもらえないし、雇ってもらえないし、カネを持ってきても売ってもらえない、という状態にまで行く。 彼らが行ったのはそれほどのものだし、それでは済まないのではないかとさえいう。　そうした事の大きな大きな分岐点が迫っているとわたしは言う。　それはひょっとしたら今年の冬至で行われてしまったことかもしれないが、わたしは特殊な能力など何も持たないので、テキトーな事をいうだけだ。 世界を選ぶのは、世界を創るのは、まさに自分自身なのである。　わたしやあなたや彼らは、これからそれを自分の体験を通じて大きく知る事になる。　それを言う。 今回は最後の最後なのだ。　次は無いのだ。　その覚悟を持てとは言わないが、しかし、少しくらいは分かってほしいかなあ、とは言う。 人間は幸せになるために生まれてきたのだから。

来月の１月にWHOが武漢市に、現在の武漢肺炎がここから出たのかどうかなどの検証チームを送るそうだ。　どうせ結論は決まっていて、武漢市が原因ではなかった、となって終わる。　それが見えているから西側において今年の２月、武漢市で最初にこれらの症状が発見された時点における中国政府が作った内部報告書、これの暴露の記事が出たのだろうなと思う。 今の世界混乱の行動主体は、地底政府とやらの連中から明らかに中国に移っており、彼らが自らの責任を認めず、この問題の対処も行わず、更にこの自ら拡散したウィルスを利用して世界支配を企む動きを早めているとわかった今、人類の大部分はこの領域に対してそろそろ大きな覚悟と決断と行動をする段階にきた…　とわたしは勝手に判定している。 ＝＝ ** Trump Supporter Japan🇺🇸 @TTrumpSJapan 2020年12月27日 「トランプ大統領は凄い！20分前にCCPの銀行口座を制裁、来週公表するでしょう」 と廻って来たけどどちらの方？ ** Trump Supporter Japan @TTrumpSJapan 「トランプ大統領がCCPの「銀行口座を凍結する案」に署名それが来週にも原爆爆弾級の金融制裁が始まる Haiyan(台風30号)には逃げ場無し 🎄Marry Christmas🎄」 って廻って来た情報です👇 👇 👇 午前1:04 · 2020年12月28日 ＝＝ 米国時間１２２７に米国予算に関連する議決が行われ、一部修正のもとにこれが通ったという情報が来た。　詳細は分からない。　ただトランプ大統領は予算案６０００ページの中に書き込まれていた本筋とはまったく関係のない条項は削れと突っ返しているという情報もあるので、最終的に本当の本当に決まったのかどうかは知らない。　ただその流れの中で「　今回の不正選挙に関連して上院下院ともにこれに注目し、解明せよ」　という条文と「　上院においてはセクション２３０廃止を決めよ」　ということの注文が入っているようなので、どうであれそのトランプ大統領の思惑は実現化に向かう。 そして今日のその予算案におけるサインが行われたとして、それと並行してこっそりと（　またはもう少し前のことかもしれないが）　、トランプ大統領は中国共産党の（　ＣＣＰの）　銀行口座を凍結せよという法案に（　または大統領令に）　サインしたという情報が、路徳社サイド系列から出てきた。　ここはハンターバイデンの流出ＨＤＤ情報を真っ先に出してきたところであり、それが結果として正しかったので、今回の動きも恐らくは高い確度で事実なのだろうと思う。 そうなると、これらは一般に考えて支払い普通預金口座というか、当座預金口座のことだと思うので、中国にまつわる政府、そして企業、更に個人なども、支払いと入金が出来なくなる…　少なくとも米ドルとそれに紐づけられた他のハードカレンシーおよび地域通貨、などが、という風にわたしは解釈する。　となると、中国企業が何かを製造するために原料を買い付けようと思っても、その支払いをどうするのかという話になる。　しかし今の段階では資産というか財産というか、いわゆる定期預金などの中にある長期預け入れのドル資産とか、関連金商品における資産…　これらまでが全て凍結されたのかどうか、ここまでは分からない。 その時は銀行口座を凍結する案、ではなくて、中国共産党関係者の対外資産凍結だとか、そういう言葉になるからだ。　今の所決済関係だけの口座なのかな、とは言っておく。　それでも中国にとっては被害甚大だが。　現時点中国は失業者、公式において１億人を超えているそうだから。　これが更に加速度的に増えることとなる。 ＝＝　ニューポストセブン　１２２７ 中国政府は2020年6月末時点の失業率について、全国平均で5.7％と発表している。しかし、北京大学が同じ時期に全国の6000人以上の労働者をオンラインでインタビューした結果、完全失業者の割合は約15％、アルバイトなどで生計を立てているもののほぼ失業状態の市民の割合は約5％、両者を合わせると約20％になることを明らかにした。中国全体の労働人口は約7億人なので、失業者数は約1億4000万人となる。　　また、政府の発表した失業統計のなかには、今年卒業した870万人以上の大学生は含まれていない。卒業生の大半は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で大半が職に就いていないとみられる。 ＝＝　ここまで 中国の海洋探査と銘打った、日本の領土の中の主に石油資源の強奪の為の動きが加速化し（　１２２８の沖ノ鳥島関連の中国観測船）　、更に台湾を含める、恐らく佐渡島あたりのラインを含める日本領土の諸島、これらの侵略を隠さない動きになっている今においては、中国の内部経済崩壊の部分を何としても対外戦争＝愛国主義＝国威発揚＝視線そらし、これを使って今の共産党政府の正当性を演出し、政権の延命を仕掛けるしか習近平政権には選択肢がないと判定する。 中国内部のマネーの流動性の原動力になっていた不動産バブル、不動産価格ポンプとでも言えるものの崩壊が隠せなくなっている。　関係者は自分には責任がないのだと逃げを始めている。　我々はこうした動きを知っている。　日本のバブル崩壊の時もこの様な動きがあったからだ。 ＝＝　捜狐　１２２８ 専門家： 2021年、住宅価格は驚きの事実が待っている データによると、各都市の住宅価格の過去の最高値から2020年10月までの平均値下がり率は20都市で10％以上、9都市で15％以上の値下がりが見られ、最高値下がり率は46.9％に達しています。データを見ると、中国の住宅価格が実際に下落していることがはっきりとわかります。 ＝＝　ここまで 中国が戦争をしかけると設定したら、その手法を探るとして、それは「　帝国本土への攻撃、同盟国への攻撃（　陽動かく乱）　」　が必ずある。　米国がこれから中国に対して攻撃を、欧州の側の連中と一緒になって行うのなら、それをやっているときに背後から（　カナダの側から）　、そこに潜んでいた人民解放軍によって攻撃されたら話にならないのだから、それを先に始末するのではないかと想定出来る。　カナダの人民解放軍が中国本国から戦術核ミサイルと持ち込んでいる可能性が高いからだ。　国境線からワシントンＤＣやＮＹなどに、宣戦布告なしの不意打ちの先制核攻撃、これが本当にある。　中国は超限戦をひぼうする。　戦争の作法などまもるつもりなど最初からない国だ。 だから米国としてはこのカナダに隠れている人民解放軍の殲滅、そして中国本土と潜水艦から発射される核ミサイルを何とかしなければならない、となる。　それらを封じたら、あとは米国国内の人海戦術からくるテロ攻撃などにまとを絞れるからだ。　米軍が戒厳令をトランプ大統領に要望しているのは、戒厳令で夜間外出禁止令からくる人間の移動を大きく制限し、これらのテロリストの活動を見つけやすく封じやすくすること、これにある。 そして４－５月の段階でワシントンＤＣがＢＬＭやアンティファの連中によって破壊活動が仕掛けられ、ホワイトハウスからトランプ大統領が逃げただとか、地下室に隠れていただとかそういう報道が出たのを覚えているだろうか。　これらはわざと、つまりトランプ陣営の作戦であったことが明かされている。　それを米国１２２６にシドニーパウエル弁護士が発表した２７０ページにもわたるクラーケン２において説明されてあった。　それだけの武装蜂起を行う暴力集団勢力が、米国国家を内側から破壊しようとしている動かぬ証拠が欲しかった。　だからトランプ大統領はその事実を造るために一旦ホワイトハウスから避難したようだ。　戒厳令を発令するハードルがいまはない。　誰も言わないが。　しかしそこまでは恐らく必要がなくて、反乱法の発令になる。　しかしそれも、米国１２２８－２９の線で可否を問う議会…　国防権限法が否決されたら（　または可決されたら？）　、その反乱法の発令が出来なくなるともされている。　そしたら戒厳令の可能性はある。　ただ現行、戒厳令は法的に難しいと説明する５０００ぺージにおよぶ説明書が共和党系議員に回っているようだが、内容が難解なので誰も理解できていないという話はある。 ＝＝ Abraham Lincoln's Spirit @infomation411_i West Virginia any idea ?.　　ウェストバージニアの考えは？ https://twitter.com/i/status/1343288851243143168 午前5:13 · 2020年12月28日·Twitter for iPhone ーー 自由亚洲电台 @RFA_Chinese 12月23日清晨大約7时半，青海玉树囊谦县居民目击陨石坠落。視頻显示，远方传来一声巨响后，空中突然划过一个火球，原本漆黑一片的天空被照亮宛如白昼，直至火球划过后天空才回复黑暗 ラジオフリーアジア @RFA_Chinese 12月23日午前7時30分頃、青海悠州南前郡の住民が隕石の落下を目撃した。遠くから大きな音がした後、突然火の玉が空を横切って、昼間のように暗い空が照らされ、火の玉が通り過ぎると空が暗くなった。 https://twitter.com/i/status/1342324700664406022 午後1:22 · 2020年12月25日·Twitter for iPhone ＝＝ １２月２３に中国で大きな隕石が落ちたという記事をあなたに伝えた。　ところがそこから更に公開情報だけで２５日、２８日と隕石が落ちているようだ。　上の記事における２８日の動画においては、岩石という風な隕石というよりも、明らかに何かの複合構成体で出来たかたまりが落下してきて、それらが発光しながら燃え尽きようとしてはいるが、構成する各種部品が周辺にまき散らかされている風に見えるさまが確認できる。 米軍は１２月に入ってからか、その前からか、どうやらやっぱり中国の軍事衛星を攻撃しているようだ。　前述核ミサイルの着弾の精度を高めようとするのなら、今の世界はGPSが必須なのだから、中国が独自に展開している北斗システムを破壊しているのではないかと推察する。 ＝＝　中国航天、商用ロケット打ち上げ成功民間衛星向け　１２２８日経 【北京=多部田俊輔】中国の国有大手で宇宙開発を手掛ける中国航天科技集団は22日、新型ロケット「長征8号」の打ち上げに成功したと発表した。中国メディアによると、民間衛星の打ち上げなど宇宙ビジネスを主な目的に本格的に開発した初めてのロケットで、技術力だけでなくコスト競争力を高める狙いがある。 ーー 大規模攻撃 @daikibokougeki 昨日、中国がネットワーク衛星？を打ち上げた。 Chinese lunched network satellite? at yesterday. 午前10:52 · 2020年12月28日·Twitter for Android https://twitter.com/i/status/1343374209741811712 ＝＝　ここまで このロケットの中身が本当に民間衛星であるかどうかなどわれわれレベルには分からない。　米国を含める第三国はこれらの監視は当然やっているだろうが、今の段階だったら、この２２日のロケット発射の中身がGPSの北斗衛星だったり、中国が保有する衛星攻撃衛星だったりするかもしれない。　今の段階で米中は宇宙における戦争を開始していると捉えた方がいいと判定する。　そして２８日にも急遽ロケットを打ち上げている。　北斗の予備を軌道に突っ込んだ風に見える。 隕石以外においても、地球上の各地で、遙か高空で何かが爆発したかのような赤い発光が複数個所確認されている。　それは大気圏に突入する前の段階で軌道上で爆発した…　という風にどうしてもとらえてしまう。　わたしは以前あなたに米国が持っている無人軍事シャトル ＝＝ 【2014年4月23日 AFP】米空軍は22日午後7時52分（日本時間23日午前8時52分）、米フロリダ（Florida）州ケープカナベラル（Cape Canaveral）空軍基地から、開発中の軍事用無人シャトル「X-37B」をアトラスV（Atlas V）ロケットで打ち上げた。同軍はビデオ映像を発表したが、この無人シャトルは秘密のベールに包まれている。 ーー 無人シャトル打ち上げ成功　軍事利用視野か―中国　2020年09月05日15時51分 　【北京時事】５日付の中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報英語版によると、中国は再利用可能なシャトル型宇宙船の打ち上げに成功した。米国の軍事用無人シャトル「Ｘ３７Ｂ」と似た形状とみられ、何度も地球と宇宙を往来できるもようだ。中国は「平和目的」と強調するが、軍事利用を視野に入れているとみられる。 ＝＝　ここまで オバマ政権の時にこれら宇宙における軍事兵器の情報も駄々洩れで中国に流された。　こうして考えるとオバマというのは、そしてその周辺の人間というのは、徹底的に売国奴だったのだなと分る。　ただ中国の無人シャトルの打ち上げ成功が本当だとしても、それらの攻撃的な運用に関してまだ練度が高いとは思い難い。　そうならとっくに反撃している。　様々な思惑が宇宙で起きている。　そして電脳もそうだ。　中国の複数の箇所に対しての熾烈なＤＤＯＳ攻撃のことは言った。　今でも続いているようだ。　ただそれが、中国の内部の江沢民勢力から習近平側への攻撃の形になっているのかどうか、そのあたりの見極めは出来ていない。 ＝＝ “The Senate will start the process for a vote that increases checks to $2000, repeals Section 230, and starts an investigation into voter fraud." “上院は小切手を２０００ドルに増やし、セクション２３０を廃止し、有権者の不正行為の調査を開始する投票のためのプロセスを開始する。" "Likewise, the House and Senate have agreed to focus strongly on the very substantial voter fraud which took place in the November 3 Presidential election." “同様に、下院と上院は、11月3日の大統領選挙で行われた非常に実質的な有権者の不正行為に強く焦点を当てることで合意した"10:39 AM - 2020年12月28日 ＝＝ 米国民主党の議員たちは地元の支持者たち、特に資金面に世話になっている経済界の人間たちから今回の不正選挙に関連する自分の立場はどうなのかという事の突き上げを食らっている議員が多いようだ。　あくまで立て前であっても自分の態度の表明をそろそろ行っておかなければ、自らの議員生命、そして自らが所属する州の商業価値というか、投資価値の下落という、これらを懸念している。　そのような思惑が議会における「　これ以上バイデンの側には立てない」　という態度となって今回の議会採決の動きになって出た。 ただ、今回トランプ大統領が１９７４年に制定されている　議会予算執行留保法　というものを使って、今回の予算の中身のやり変え、組み換えを指示する流れに入ったように（　命令というのではないようだ。　議会はこれを拒否できる）　、彼の想定とはかなり違ったものになっている予算を徹底的に組み替えて、その上で対中国、対国内の裏切者対処、という風な流れを造っていきたいのだろうなあというのが何となく見える。 ＝＝ やりすぎ都市伝説SP2020冬｢疑惑のアメリカ大統領｣ https://m.youtube.com/watch?v=cTAGcWcsJOc ＝＝ 米国１２３１までに国外追放になる孔子学院の関係者ー人民解放軍のスパイ工作員たちは、今多く日本に入ってきているとされる。　一応今日の１２２８からはそれらの大量入国は出来ないと思うが。　これらの連中が分解して何か他の機械の部品に偽装した、前述の電磁波兵器を日本で同時多発的に使う、在日米軍基地と自衛隊基地、そして都市部における民間人にこれらを使って大量のパニック混乱状態を形成させる、こうした事を、中国の台湾から佐渡島あたりのラインにおける諸島への侵略攻撃の前後で、日本国内に潜入した中国人たちが（　韓国人も協力するだろう）　、これを仕掛ける可能性がある。　これを今の段階であなたに伝えておく。 彼らには余裕がない。　トランプ大統領のＣＣＰの銀行口座凍結法案が事実だったら、彼らは本当に慌てて戦争を起こしていかなければ、外に敵を造って、愛国をやって、内部の膨大な失業などからくる不平不満を外にそらさなければ、中国共産党の体制がもたない。　彼ら支配層は自分たちの支配の座にしか興味がなく、それを守るためになら、外国の、日本の人々の生活を破壊する事に何のためらいもない。　自分と他は別であり、他は下である、という設定が走りだすと彼らは歯止めがきかなくなる。　我々はそれをウィグルの人びとにたいしての虐殺でこれを知っている。 ＝＝ MAN IN AMERICA 日本語字幕版 https://nico.ms/sm38020103 ＝＝ ユーチューブの動画は削除された。　しかし今日の時点でセクション２３０条撤廃に関連した動きがあったので、再び削除していた動画が戻されたという情報はある。　わたしはそこまで確認していない。　見てない人がいるかもしれないので貼っておく。 事態は明らかに戦争に向かっている。　そして中国はこれらの策略に乗ってはいけないと自分で分かっているのにやっぱりやるしかないという状態に自らを移動させている。　彼らは大日本帝国が解体されていった時も、ソ連帝国が解体されていった時も、その失敗の原因をきちんと研究してきたはずなのに、しかしこれだ。 それは彼ら自身が変わろうとせず、その自らもつ体制＝人間が人間を徹底的に支配統制するシステム、これを捨てようとしなかったところからくる。　ここまでくると彼らも又、自分がなぜこんなことをしているのか分からなくなっているのではないかという風にも見える。　今更おそいが。 この中国を、外に向かって戦争を放とうとする中国を封じ込めることが出来たら、恐らくは西側が勝つ。　正確に言えば、中国の対外侵略の自信の源になっている各種軍事施設を灰燼にきたしたあとに、更に経済封鎖を連続して行い、その上で国家の運転資金の枯渇からの、内部での共食いの誘発、その上での一党独裁の状態領域の分裂、これを彼ら自らにやらせる…　というのがわれわれの求めるものになる。　勿論そんなにうまくいくわけもないだろうが。 この戦争計画の中で、日本国内の、いや世界に散らばっている在外中国人たちが、本国の命令に従って非人道的なテロに少しでも加担するかしないかが、彼らがこれから地球に生き残っていけるかどうかの最後の分岐点だとみる。　中国の側に立つ者は、最終的には虐める側から虐められる側に移動して（　自ら移動して）　、そして今度は相手にされなくなって、忌避されて、廃棄される…　商売をしてもらえないし、雇ってもらえないし、カネを持ってきても売ってもらえない、という状態にまで行く。 彼らが行ったのはそれほどのものだし、それでは済まないのではないかとさえいう。　そうした事の大きな大きな分岐点が迫っているとわたしは言う。　それはひょっとしたら今年の冬至で行われてしまったことかもしれないが、わたしは特殊な能力など何も持たないので、テキトーな事をいうだけだ。 世界を選ぶのは、世界を創るのは、まさに自分自身なのである。　わたしやあなたや彼らは、これからそれを自分の体験を通じて大きく知る事になる。　それを言う。 今回は最後の最後なのだ。　次は無いのだ。　その覚悟を持てとは言わないが、しかし、少しくらいは分かってほしいかなあ、とは言う。 人間は幸せになるために生まれてきたのだから。

桜井誠先生が語る。　高須院長による大村リコール不正疑惑？　2人で300人分の署名？ 高須院長がはじめとして行われてきた大村リコール運動。 しかしその中に不正疑惑が？ 2人で300人分の署名を書いたと思われるが果たして本当なのか？ 大村リコール運送の最終手段は以下にして起きるかは明らかでは無い。 平和とは人類の届かない世界に存在している。

(その他のニュース）＜ロイター＞中国企業の米株式市場上場を阻止する可能性のある法案を週内に可決する見通し　アリババ、中国電信（チャイナテレコム）、中国移動（チャイナモバイル）は米国の規制に３年連続で従わなければ上場廃止 2020年12月2日 米下院、中国企業の米上場巡る規制案を週内可決の見込み＝関係筋 ［ワシントン　２日　ロイター］ - 米議会下院は、一部の中国企業による米株式市場上場を阻止する可能性のある法案を週内に可決する見通し。議会関係者が１日、明らかにした。米国内で上場する外国企業に米企業と同じ監査基準の順守を義務付ける内容。 同法案の下、３年連続で米公開会社会計監視委員会（ＰＣＡＯＢ）の監査基準を順守できなければ、米国内の証券取引所での上場が禁じられる。 下院での採決は２日夜に予定されており、議会関係者によると、超党派の支持を得ているという。中国の事業および貿易慣行に対する強硬措置を盛り込んだ法案は通常、米議会で圧倒的賛成多数で可決される。 上院のジョン・ケネディ議員（共和党）とクリス・バン・ホーレン議員（民主党）が共同提出した同法案は５月に上院で全会一致で可決されているため、下院で可決されればトランプ大統領に送付される。 状況に詳しいある関係者によると、下院で可決されればトランプ大統領は署名する見通し。 法案は上場企業に対し、外国政府によって所有や管理がされていないかの開示も義務付ける。 米国内に上場している中国企業のアリババ、中国電信（チャイナテレコム）、中国移動（チャイナモバイル）は米国の規制に３年連続で従わなければ上場廃止となる。 2020/12/2 https://jp.reuters.com/article/usa-china-stocks-idJPKBN28C0EE ネットの反応 名無し 日本のマスゴミはいつ報道するのか 名無し やったれ 名無し 最後っ屁かましたれ！ 名無し 日本もやれ 名無し 共和党議員と民主党議員の共同提出か 中国企業はめちゃくちゃな会計で市場から金集めるから退場でいいよ 名無し アプリ関係も規制しないと金や情報を吸い上げられるな 名無し 挙国一致な内容なのね 名無し 中国の対抗措置は如何に？ 名無し コロナ拡散と不正選挙を仕掛けております 名無し バイデンどーすんのこれ 名無し 規制するって… 同じするだけじゃん

今の世界状況は中国がこれから戦争をするので、それを周辺から抑え込む封じ込めを強めるという流れに入っている。　英国は来年早々１月に一旦沖縄に立ち寄って、そこから日本海に長期滞在、常駐する計画を発表した。　そして仏国は来年の５月に尖閣諸島などを含める離島の防衛奪還作戦の水陸両用の共同訓練を、南勢方面の離島で日米仏着上陸訓練を行うと発表した。 これらは太平洋側領域における欧州諸国の権益利権を、中国が全て奪おうと本気で動いているので、それを守るために必死になっているという言い方がある。　だから動きが速い。　そして我が国も、つまり日本も自国防衛において中国の脅威を感じており、それを跳ね返すためには味方が大いにこしたことはない、だから利害が一致している。　こうした動きはこれから増える。　我々は安倍首相の功績として、日本がＮＡＴＯの中のオブザーバー国家としての格上げの段階にあるのだというのを思いださなければならない。　ＮＡＴＯ加盟国との演習というものがこれから、対中国という文脈で増えてくるだろう。　それは確実に中国封じ込めにつながるのでそれは歓迎すべきだ。 日米英仏の連合軍の中に、恐らくインドと豪州が加わる。　その中で偶発的な動き、つまり中国の側の挑発からのアクシデントによって小規模ではあろうが、武力衝突が発生する可能性はある 日本時間の今日、米国時間の１２５土曜日、ジョージア州において大規模集会があった。　そして人々は熱狂した。　叫んだ。　本当に怒っていた。　我々の自由を奪ったやつを許さないといった。 われわれはトランプ大統領の為に戦う！われわれは米国の為に戦う！　と熱狂的に連呼していた。 ＝＝＝　ジョージア集会　１２５ Live: Trump Holds Rally In Georgia Ahead Of Senate Runoff Election | NBC News https://m.youtube.com/watch?v=E4w--Vhjteg ＝＝＝　ここまで 米国人が、人類が、幸せになろうとしたらそれを妨害する勢力、進化しようと努力したらその足を引っ張る勢力というものが　本当に実在するのだ　ということに気付きだした。　表層意識においては選挙制度強奪だ。　しかし深層意識においては、自分なるものの存在からずっと奪い盗ってきたものがどうやらこの地上には本当にいるのだ、と分かり始めている。 わたしは前回、ジョージア州の知事の娘のボーイフレンドが、恐らく自動車事故を偽装して暗殺されたといった。　彼は不正選挙に関わる署名要求を知事に働きかけたり、告発をしようとしていた。　その矢先に交通事故だ。　そんなものが交通事故であるわけがない。　そして彼の乗っていた車の画像とかがＳＮＳに出てきた。　明らかに爆発したか、外部からミサイルの様なものを撃ち込まれて破壊された状態になっていた。　金属部品が溶ける程の高熱が発生したとあった。　ガソリンが気化して燃焼しても、車体を構成する軟鉄というか、スチールの部分は融解しない。　どうしてあれが交通事故なのか。　本当の事を発言したら御前もこうしてやるという強い脅しの意思を感じる。 ＝＝＝　リンカーンＷｉｋｉ サムター要塞が陥落したあと、リンカーンは直接戦争を指揮することと、反乱を鎮圧するために全体戦略を策定することの重要性を認識した。 前例のない政治的および軍事的危機に直面し、前例のない権限を使う最高司令官として対応した。戦争指揮権を拡大し、アメリカ連合国の外港すべてを封鎖し、連邦議会による予算割り当て以前に資金を支出し、人身保護令状の発行を中止したあとはアメリカ連合国の同調者と見なされる数多くの者を逮捕させ、収監させた。 これらの行動は憲法違反ではあるものの、のちに連邦議会と北部大衆の支持を得た。さらに、境界にある奴隷州の強力な北軍同調者を補強し、この戦争が国際紛争とならないようにしておくために 奮闘する必要性があった[183]。 ＝＝＝　ここまで トランプ大統領が本当に戒厳令に踏み切るかは分からない。　事実上今の彼は非常事態法２０２ｄの発動によってそれとほとんど同じ権力を行使できるようになっている。　ただ、国内の反乱者の数があまりにも多いなら（　一説には米国国内だけで数十万人を想定しているとされる）　、確かにそれでは司法機関の連中を使っての逮捕など間に合うわけがなく、軍隊を対象の地域に差し向けて、手を上げろ、という形における身柄拘束しかあり得ないので、その場合は戒厳令という流れになる。 ただ１２５のジョージア集会において、米国国民の総意は、周辺部にまであれらの熱量が届くまでには一か月くらいはかかるかもしれないが、概ね戒厳令やってよし、の方向に向かっていると判定する。　自分たちの自由が（　公民権などが）　一時的に制限されても、それでも我々の母国のアメリカを中国に売り飛ばそうとした裏切者たち、売国奴たちを始末しろ…　という方向に向かうと思える。 第二次世界大戦における戒厳令はハワイ準州にしか適用されなかったが、それは ・夜間外出禁止令　・公民権の停止　・令状なしの拘束　・民間人への軍法会議の拡大　だった。　戒厳令下でも、民事裁判所は機能している。　軍の導入には、議会の承認が必要だった。 これらの概念と解釈運用に対してごちゃごちゃと言っている勢力はしかし、トランプ大統領がＦＥＭＡ（　危機管理庁）　発令を行い、そこからの解釈で大量の反乱者の対応、逮捕も可能だという事を言わない。　気付かれたくないのだろう。　そしてトランプ大統領は１２２４－２５のラインで裏切者たちへの処刑を開始するのではないかと言われている。　その為に処刑方法として、大量に処理できる銃殺刑とガス室を許可したのだとも。 このクリスマスに処刑を行うというのは、この日に、世界からさらってきた赤ん坊を丸焼きにして食べるイベントを持っている勢力が、今回の国家転覆を仕掛けた側の人間勢力の中の主要メンバーたちであり、それらに対しての相当の警告と脅しと予告だという説がある。 もっと言えばこれらの連中は「　食べたいから食べている」　のであって、それをもっともらしく理屈をつけなければ、それこそ人類社会から狩られてしまうので、悪魔主義を道具として使っているというそうした見方がある。　彼らの中の人は牛頭人か恐竜人間か、などと謎のコトバをちらりと書く。 今の文明はバビロン、つまりバビロニアだとかハムラビ法典がどうだとかの１２０００年まえになるが、そのバビロンの地域から地中海に進出して海賊を行って略奪をしていた人間勢力が、欧州に上陸し、それらが欧州の中の自称名家、そして集金装置としての金融支配層集団をもっているという見方を貴方に一つ提示しておく。 フェニキアだとかカルタゴの話は過去にもやった。　なぜ彼らはローマによって滅ぼされなければならなかったのか。　それは彼らの中の価値観が、当時における人類社会の常識からは明らかに逸脱したものであったから。　 マラトンの戦いの時、彼らは（　この場合はフェニキアだろうが）　ギリシアの神殿から像を略奪している。　彼らは「　貿易」　と「　海賊」　を兼業して、それはもはや国家ぐるみの略奪というよりも、フェニキア全市が完全に連携していて、王や神官も公認の下、地中海最強の艦隊がバックアップしていたという見方をしてもいい。　だから誰も止めれられない。 あと、彼らが世界から忌み嫌われるのには別の理由がある。　コドモの人身御供。　あれは事実であり、カルタゴからは子供の頭蓋骨が大量に発掘されている。　彼らは神にささげると言って食人をしていた。　人間を食物として食べていた。　それらの血族が現代に生き延びている。　中国にも広がっているという言い方をする。　 紀元２世紀頃の文芸作品に「　フェニキア海賊」　の話は多くある。　クセノフォンの「　エフェソス物語」　、ロンゴスの「　ダフニスとクロエ」　タティウスの「　レウキッペーとクレイトフォン」　などの内容は、フェニキア人海賊に捕まって切り刻まれて食べられた話がうなるほどある。　そういう連中が現代に生き延びて、ただ人間を食べたいだけなのに、細かいドロドロした設定を貼り付けて全体を偽装することは、これはある。　わたしがあなたによく言う。　ただ使っているだけなのだと。 この様な人間集団を、当時の秩序の警察官であるローマが野放しにすると思うか真面目に考えてみることだ。　殲滅するに決まっているだろう。　だから彼らは隠れた。　それが今回の米国国家転覆をしかけた側の勢力だ…　という見方をひとつ、わたしは持っている。 ＝＝＝ MASSIVE BREAKING ? Reports of the assassination of the Israeli Mossad commander Fahmi Hinawi, southeast of Tel Aviv, Israel by unknown persons MASSIVE BREAKING - イスラエルのモサド司令官ファフミ・ヒナウィの暗殺に関する報告書、 イスラエルのテルアビブ南東部、無名の人物によって モサドの司令官が暗殺された ＝＝＝　ここまで この動きは１１２８に報道が出た、イランの核開発の父とされるファクリザデという科学者が、イランの主張によればイスラエルによって暗殺されたという動きの報復としてのものだと分析しやすいような構造になっている。　しかしわたしはその時に貴方に言った。 ファクリザデは米軍の特殊部隊によってイランから家族ともども亡命した、安全に逃がされた、と。　これは分からない。　わからないが、それらの情報がどうやら本当でありそうなのは、２３代ＣＩＡ長官のブレナンが発狂しているというか、安定している状態ではないという報告が挙げられたからだ。　どういう文脈でそうした表現が出てきたのか分からないし、嘘である可能性もある。 しかしファクリザデ亡命が事実であり、彼が生きているのだとするのなら、彼は中国とも深くつながっていたし、勿論米国ともつながっていた。　この場合の米国とは今回の国家転覆計画を仕掛けた側の米国勢力という意味であり、ここにブレナンがいる。 トランプ陣営がこれから国内の裏切者の始末と中国に対しての宣戦布告を行うのなら、イランにおいてこれら両勢力の接点、カウンターパートであったファクリザデを引き込むのは当然だと言える。　そしてこれらの動きを　イランの政権が許可していたら　どうなのか、というのを言う。 わたしはかつてソレイマニ長官の暗殺をイランの今のハメネイかロウハニ、又は両方の勢力がこれを除去する事に同意して米国にソレイマニ長官のイラクのバクダッド近辺における秘密活動のスケジュールを渡したのではないかと言った。　彼がヒラリーたち、つまりソロスたちと繋がっていただろうということも。　そして恐らくイランの中で急速に、あり得ないくらいに早い速度で拡大した武漢肺炎とは、ソレイマニ部隊の革命防衛隊が持ち込んだのではないかとも。 ソロスたちはあの暗殺の時点で相当追い込まれていた。　だからどうしても状況をひっくり返すために米国内部の内戦か、米国と第三国を交戦させる必要があった。　だから彼らはソレイマニとその配下の革命部隊を使って米イラン戦争を起こさせようとした。 ホルムズ海峡の米軍無人機の異常侵入、ソレイマニ長官暗殺からの報復、その前後におけるウクライナ航空機の撃墜…　これらの全てはソロスたちが米イラン戦争を起こさせるために仕掛けたことではないかという見方がある。　今となってはウクライナ機が本当に実在したのかどうかすらも疑わなければならない状況だと言える。 こうした動きを中東において活発に活動出来た隠密勢力は何か。　米国の、ソロスの側のＣＩＡと協力していたのは勿論イスラエルのモサドだ。　モサドの中にイスラエル国家に忠誠を誓うのではなく、ソロスや中国に忠誠を誓う裏切者たちが必ずいた。　これらの勢力が中東における不安定化を仕掛けていたという見方、これは必ずある。　だから今回の動きは、モサドの中のソロス派に対しての粛清…この可能性は否定できない。　単純にイランの報復かもしれないが。 その流れの中に、オバマがヒズボラとハマスを（　特にヒズボラを）　大きく支援して、あれだけのテロ組織にした。　そのような見え方がある。　というよりも公然とそう語られている。　マイケルフリン中将が第３０５情報大隊でオバマ政権の全体を探り出したのは、明らかにオバマやヒラリーたちが米国国家の安全保障を破壊する動きをけしかけていたからだ。 今回は　イランの核開発そのものがフェイク　という概念はやらない。　ずっと指摘されていたし、わたしは話半分かなとも思っていたが、今の米国の国家転覆の流れからしたら恐らく本当だったかもしれないなとは思いだしている。　まだ半分くらいだ。 ＝＝＝ Secretary Pompeo @SecPompeo US government account Slovenia’s designation of Hizballah as a terrorist organization in its entirety is a critical step in the fight against Iranian-backed terrorists. We commend Slovenia and other European nations for taking action to prevent Hizballah from threatening their peace and security. 午前8:09 · 2020年12月5日·Twitter Web App ポンペオ国務長官 @SecPompeo 米国政府のアカウント スロベニアがヒズボラをテロ組織全体として指定することは、イランが支援するテロリストとの戦いにおける重要なステップです。 我々は、ヒズボラが彼らの平和と安全を脅かすのを防ぐために行動を起こしたスロベニアと他のヨーロッパ諸国を称賛する。 午前8:09・2020年12月5日・TwitterWebアプリ ＝＝＝　ここまで スロベニアはトランプ側についた。　そしてＮＡＴＯ軍は域内の中国の勢力下にある加盟国の包囲網を形成しつつある。　１２５－６の時点で急に欧州の中での武漢肺炎の拡大が、とくにイタリアにおける拡大が酷いというアナウンスが出てきている。　今回ドミニオン関連で中国についたセルビアも色々な意味で包囲されているだろう。　あそこはもう中国の直轄地のようになっている。　メルケルがどちらの側か分からないが、彼女がドイツの中に敷設した、グレートリセットの概念の延長ではあるが、それはそのまま、自国の中の中国のスパイを、便意兵を問答無用で逮捕拘束、そして処理するという人権弾圧健康独裁法とでもいえるものを成立させたことを思い出すがいい。　彼らはいつでも米中のどちらにも寝返ることが出来るような体制を構築している、この様に考えるべきだ。　…フフフフ、汚い、実に汚い。 米国での動きによって、人類世界を裏から操っていた勢力というものが本当に存在し、それらをすべｔれこのいちどきに大量に始末しなければ人類の未来はない…　という概念の元に米国の全体総意は進んでいる。　ただしい。　これは間違いなく正しい。 問題は何も知ろうとしない貴方にある。　与えられた情報をただの娯楽刺激情報としてしか摂取せず、それ以上の自らの意識の展開を一切はかろうともしないあなたにある。　これは娯楽ではない。　今の動きは貴方を愉しまる娯楽ではないのだ。 ここで気づかなければ、ここで行動を変えて知ろうとしなければ、ここで知る事によって認識を変えて、その結果　世界を変えて・世界を移動しなければ　あなたに未来はないのだ。　勿論わたしにも。 だからわたしはアナタに色々と言っているのです。　余計なお世話であり、ずっと続くものではないが、旅というのはいっしょにいる間においては、ある一定の範囲においては融通をきかせるものだから。　また別れていくのだ。　必ず。　であるのなら、一緒にいる間においては、せめてもの、ほんの少しででもの、進化を、向上を、改善を、合理を、解決を、もとめるのがわたしだ。 そしてまたそれぞれはそれぞれの目指すべきところに別れていく。　進んでいく。　目指していく。 ここで、止まってはいけないのだ。　此処で知らないというのは、旧い地球に取り残されて消えていくというのを意味する。　それらの概念を今はやらないが、われわれは過ぎ去ってしまった未来の残された余波の中に表示されている情報パケット座標に過ぎない。　進まなければ、追い付かなければ消える。　それを言う。　言っている。 奪い盗るものたちと決別するべきときが来たのだ。　それが　今　なのだ。　これを伝える。

今の世界状況は中国がこれから戦争をするので、それを周辺から抑え込む封じ込めを強めるという流れに入っている。　英国は来年早々１月に一旦沖縄に立ち寄って、そこから日本海に長期滞在、常駐する計画を発表した。　そして仏国は来年の５月に尖閣諸島などを含める離島の防衛奪還作戦の水陸両用の共同訓練を、南勢方面の離島で日米仏着上陸訓練を行うと発表した。 これらは太平洋側領域における欧州諸国の権益利権を、中国が全て奪おうと本気で動いているので、それを守るために必死になっているという言い方がある。　だから動きが速い。　そして我が国も、つまり日本も自国防衛において中国の脅威を感じており、それを跳ね返すためには味方が大いにこしたことはない、だから利害が一致している。　こうした動きはこれから増える。　我々は安倍首相の功績として、日本がＮＡＴＯの中のオブザーバー国家としての格上げの段階にあるのだというのを思いださなければならない。　ＮＡＴＯ加盟国との演習というものがこれから、対中国という文脈で増えてくるだろう。　それは確実に中国封じ込めにつながるのでそれは歓迎すべきだ。 日米英仏の連合軍の中に、恐らくインドと豪州が加わる。　その中で偶発的な動き、つまり中国の側の挑発からのアクシデントによって小規模ではあろうが、武力衝突が発生する可能性はある 日本時間の今日、米国時間の１２５土曜日、ジョージア州において大規模集会があった。　そして人々は熱狂した。　叫んだ。　本当に怒っていた。　我々の自由を奪ったやつを許さないといった。 われわれはトランプ大統領の為に戦う！われわれは米国の為に戦う！　と熱狂的に連呼していた。 ＝＝＝　ジョージア集会　１２５ Live: Trump Holds Rally In Georgia Ahead Of Senate Runoff Election | NBC News https://m.youtube.com/watch?v=E4w--Vhjteg ＝＝＝　ここまで 米国人が、人類が、幸せになろうとしたらそれを妨害する勢力、進化しようと努力したらその足を引っ張る勢力というものが　本当に実在するのだ　ということに気付きだした。　表層意識においては選挙制度強奪だ。　しかし深層意識においては、自分なるものの存在からずっと奪い盗ってきたものがどうやらこの地上には本当にいるのだ、と分かり始めている。 わたしは前回、ジョージア州の知事の娘のボーイフレンドが、恐らく自動車事故を偽装して暗殺されたといった。　彼は不正選挙に関わる署名要求を知事に働きかけたり、告発をしようとしていた。　その矢先に交通事故だ。　そんなものが交通事故であるわけがない。　そして彼の乗っていた車の画像とかがＳＮＳに出てきた。　明らかに爆発したか、外部からミサイルの様なものを撃ち込まれて破壊された状態になっていた。　金属部品が溶ける程の高熱が発生したとあった。　ガソリンが気化して燃焼しても、車体を構成する軟鉄というか、スチールの部分は融解しない。　どうしてあれが交通事故なのか。　本当の事を発言したら御前もこうしてやるという強い脅しの意思を感じる。 ＝＝＝　リンカーンＷｉｋｉ サムター要塞が陥落したあと、リンカーンは直接戦争を指揮することと、反乱を鎮圧するために全体戦略を策定することの重要性を認識した。 前例のない政治的および軍事的危機に直面し、前例のない権限を使う最高司令官として対応した。戦争指揮権を拡大し、アメリカ連合国の外港すべてを封鎖し、連邦議会による予算割り当て以前に資金を支出し、人身保護令状の発行を中止したあとはアメリカ連合国の同調者と見なされる数多くの者を逮捕させ、収監させた。 これらの行動は憲法違反ではあるものの、のちに連邦議会と北部大衆の支持を得た。さらに、境界にある奴隷州の強力な北軍同調者を補強し、この戦争が国際紛争とならないようにしておくために 奮闘する必要性があった[183]。 ＝＝＝　ここまで トランプ大統領が本当に戒厳令に踏み切るかは分からない。　事実上今の彼は非常事態法２０２ｄの発動によってそれとほとんど同じ権力を行使できるようになっている。　ただ、国内の反乱者の数があまりにも多いなら（　一説には米国国内だけで数十万人を想定しているとされる）　、確かにそれでは司法機関の連中を使っての逮捕など間に合うわけがなく、軍隊を対象の地域に差し向けて、手を上げろ、という形における身柄拘束しかあり得ないので、その場合は戒厳令という流れになる。 ただ１２５のジョージア集会において、米国国民の総意は、周辺部にまであれらの熱量が届くまでには一か月くらいはかかるかもしれないが、概ね戒厳令やってよし、の方向に向かっていると判定する。　自分たちの自由が（　公民権などが）　一時的に制限されても、それでも我々の母国のアメリカを中国に売り飛ばそうとした裏切者たち、売国奴たちを始末しろ…　という方向に向かうと思える。 第二次世界大戦における戒厳令はハワイ準州にしか適用されなかったが、それは ・夜間外出禁止令　・公民権の停止　・令状なしの拘束　・民間人への軍法会議の拡大　だった。　戒厳令下でも、民事裁判所は機能している。　軍の導入には、議会の承認が必要だった。 これらの概念と解釈運用に対してごちゃごちゃと言っている勢力はしかし、トランプ大統領がＦＥＭＡ（　危機管理庁）　発令を行い、そこからの解釈で大量の反乱者の対応、逮捕も可能だという事を言わない。　気付かれたくないのだろう。　そしてトランプ大統領は１２２４－２５のラインで裏切者たちへの処刑を開始するのではないかと言われている。　その為に処刑方法として、大量に処理できる銃殺刑とガス室を許可したのだとも。 このクリスマスに処刑を行うというのは、この日に、世界からさらってきた赤ん坊を丸焼きにして食べるイベントを持っている勢力が、今回の国家転覆を仕掛けた側の人間勢力の中の主要メンバーたちであり、それらに対しての相当の警告と脅しと予告だという説がある。 もっと言えばこれらの連中は「　食べたいから食べている」　のであって、それをもっともらしく理屈をつけなければ、それこそ人類社会から狩られてしまうので、悪魔主義を道具として使っているというそうした見方がある。　彼らの中の人は牛頭人か恐竜人間か、などと謎のコトバをちらりと書く。 今の文明はバビロン、つまりバビロニアだとかハムラビ法典がどうだとかの１２０００年まえになるが、そのバビロンの地域から地中海に進出して海賊を行って略奪をしていた人間勢力が、欧州に上陸し、それらが欧州の中の自称名家、そして集金装置としての金融支配層集団をもっているという見方を貴方に一つ提示しておく。 フェニキアだとかカルタゴの話は過去にもやった。　なぜ彼らはローマによって滅ぼされなければならなかったのか。　それは彼らの中の価値観が、当時における人類社会の常識からは明らかに逸脱したものであったから。　 マラトンの戦いの時、彼らは（　この場合はフェニキアだろうが）　ギリシアの神殿から像を略奪している。　彼らは「　貿易」　と「　海賊」　を兼業して、それはもはや国家ぐるみの略奪というよりも、フェニキア全市が完全に連携していて、王や神官も公認の下、地中海最強の艦隊がバックアップしていたという見方をしてもいい。　だから誰も止めれられない。 あと、彼らが世界から忌み嫌われるのには別の理由がある。　コドモの人身御供。　あれは事実であり、カルタゴからは子供の頭蓋骨が大量に発掘されている。　彼らは神にささげると言って食人をしていた。　人間を食物として食べていた。　それらの血族が現代に生き延びている。　中国にも広がっているという言い方をする。　 紀元２世紀頃の文芸作品に「　フェニキア海賊」　の話は多くある。　クセノフォンの「　エフェソス物語」　、ロンゴスの「　ダフニスとクロエ」　タティウスの「　レウキッペーとクレイトフォン」　などの内容は、フェニキア人海賊に捕まって切り刻まれて食べられた話がうなるほどある。　そういう連中が現代に生き延びて、ただ人間を食べたいだけなのに、細かいドロドロした設定を貼り付けて全体を偽装することは、これはある。　わたしがあなたによく言う。　ただ使っているだけなのだと。 この様な人間集団を、当時の秩序の警察官であるローマが野放しにすると思うか真面目に考えてみることだ。　殲滅するに決まっているだろう。　だから彼らは隠れた。　それが今回の米国国家転覆をしかけた側の勢力だ…　という見方をひとつ、わたしは持っている。 ＝＝＝ MASSIVE BREAKING ? Reports of the assassination of the Israeli Mossad commander Fahmi Hinawi, southeast of Tel Aviv, Israel by unknown persons MASSIVE BREAKING - イスラエルのモサド司令官ファフミ・ヒナウィの暗殺に関する報告書、 イスラエルのテルアビブ南東部、無名の人物によって モサドの司令官が暗殺された ＝＝＝　ここまで この動きは１１２８に報道が出た、イランの核開発の父とされるファクリザデという科学者が、イランの主張によればイスラエルによって暗殺されたという動きの報復としてのものだと分析しやすいような構造になっている。　しかしわたしはその時に貴方に言った。 ファクリザデは米軍の特殊部隊によってイランから家族ともども亡命した、安全に逃がされた、と。　これは分からない。　わからないが、それらの情報がどうやら本当でありそうなのは、２３代ＣＩＡ長官のブレナンが発狂しているというか、安定している状態ではないという報告が挙げられたからだ。　どういう文脈でそうした表現が出てきたのか分からないし、嘘である可能性もある。 しかしファクリザデ亡命が事実であり、彼が生きているのだとするのなら、彼は中国とも深くつながっていたし、勿論米国ともつながっていた。　この場合の米国とは今回の国家転覆計画を仕掛けた側の米国勢力という意味であり、ここにブレナンがいる。 トランプ陣営がこれから国内の裏切者の始末と中国に対しての宣戦布告を行うのなら、イランにおいてこれら両勢力の接点、カウンターパートであったファクリザデを引き込むのは当然だと言える。　そしてこれらの動きを　イランの政権が許可していたら　どうなのか、というのを言う。 わたしはかつてソレイマニ長官の暗殺をイランの今のハメネイかロウハニ、又は両方の勢力がこれを除去する事に同意して米国にソレイマニ長官のイラクのバクダッド近辺における秘密活動のスケジュールを渡したのではないかと言った。　彼がヒラリーたち、つまりソロスたちと繋がっていただろうということも。　そして恐らくイランの中で急速に、あり得ないくらいに早い速度で拡大した武漢肺炎とは、ソレイマニ部隊の革命防衛隊が持ち込んだのではないかとも。 ソロスたちはあの暗殺の時点で相当追い込まれていた。　だからどうしても状況をひっくり返すために米国内部の内戦か、米国と第三国を交戦させる必要があった。　だから彼らはソレイマニとその配下の革命部隊を使って米イラン戦争を起こさせようとした。 ホルムズ海峡の米軍無人機の異常侵入、ソレイマニ長官暗殺からの報復、その前後におけるウクライナ航空機の撃墜…　これらの全てはソロスたちが米イラン戦争を起こさせるために仕掛けたことではないかという見方がある。　今となってはウクライナ機が本当に実在したのかどうかすらも疑わなければならない状況だと言える。 こうした動きを中東において活発に活動出来た隠密勢力は何か。　米国の、ソロスの側のＣＩＡと協力していたのは勿論イスラエルのモサドだ。　モサドの中にイスラエル国家に忠誠を誓うのではなく、ソロスや中国に忠誠を誓う裏切者たちが必ずいた。　これらの勢力が中東における不安定化を仕掛けていたという見方、これは必ずある。　だから今回の動きは、モサドの中のソロス派に対しての粛清…この可能性は否定できない。　単純にイランの報復かもしれないが。 その流れの中に、オバマがヒズボラとハマスを（　特にヒズボラを）　大きく支援して、あれだけのテロ組織にした。　そのような見え方がある。　というよりも公然とそう語られている。　マイケルフリン中将が第３０５情報大隊でオバマ政権の全体を探り出したのは、明らかにオバマやヒラリーたちが米国国家の安全保障を破壊する動きをけしかけていたからだ。 今回は　イランの核開発そのものがフェイク　という概念はやらない。　ずっと指摘されていたし、わたしは話半分かなとも思っていたが、今の米国の国家転覆の流れからしたら恐らく本当だったかもしれないなとは思いだしている。　まだ半分くらいだ。 ＝＝＝ Secretary Pompeo @SecPompeo US government account Slovenia’s designation of Hizballah as a terrorist organization in its entirety is a critical step in the fight against Iranian-backed terrorists. We commend Slovenia and other European nations for taking action to prevent Hizballah from threatening their peace and security. 午前8:09 · 2020年12月5日·Twitter Web App ポンペオ国務長官 @SecPompeo 米国政府のアカウント スロベニアがヒズボラをテロ組織全体として指定することは、イランが支援するテロリストとの戦いにおける重要なステップです。 我々は、ヒズボラが彼らの平和と安全を脅かすのを防ぐために行動を起こしたスロベニアと他のヨーロッパ諸国を称賛する。 午前8:09・2020年12月5日・TwitterWebアプリ ＝＝＝　ここまで スロベニアはトランプ側についた。　そしてＮＡＴＯ軍は域内の中国の勢力下にある加盟国の包囲網を形成しつつある。　１２５－６の時点で急に欧州の中での武漢肺炎の拡大が、とくにイタリアにおける拡大が酷いというアナウンスが出てきている。　今回ドミニオン関連で中国についたセルビアも色々な意味で包囲されているだろう。　あそこはもう中国の直轄地のようになっている。　メルケルがどちらの側か分からないが、彼女がドイツの中に敷設した、グレートリセットの概念の延長ではあるが、それはそのまま、自国の中の中国のスパイを、便意兵を問答無用で逮捕拘束、そして処理するという人権弾圧健康独裁法とでもいえるものを成立させたことを思い出すがいい。　彼らはいつでも米中のどちらにも寝返ることが出来るような体制を構築している、この様に考えるべきだ。　…フフフフ、汚い、実に汚い。 米国での動きによって、人類世界を裏から操っていた勢力というものが本当に存在し、それらをすべｔれこのいちどきに大量に始末しなければ人類の未来はない…　という概念の元に米国の全体総意は進んでいる。　ただしい。　これは間違いなく正しい。 問題は何も知ろうとしない貴方にある。　与えられた情報をただの娯楽刺激情報としてしか摂取せず、それ以上の自らの意識の展開を一切はかろうともしないあなたにある。　これは娯楽ではない。　今の動きは貴方を愉しまる娯楽ではないのだ。 ここで気づかなければ、ここで行動を変えて知ろうとしなければ、ここで知る事によって認識を変えて、その結果　世界を変えて・世界を移動しなければ　あなたに未来はないのだ。　勿論わたしにも。 だからわたしはアナタに色々と言っているのです。　余計なお世話であり、ずっと続くものではないが、旅というのはいっしょにいる間においては、ある一定の範囲においては融通をきかせるものだから。　また別れていくのだ。　必ず。　であるのなら、一緒にいる間においては、せめてもの、ほんの少しででもの、進化を、向上を、改善を、合理を、解決を、もとめるのがわたしだ。 そしてまたそれぞれはそれぞれの目指すべきところに別れていく。　進んでいく。　目指していく。 ここで、止まってはいけないのだ。　此処で知らないというのは、旧い地球に取り残されて消えていくというのを意味する。　それらの概念を今はやらないが、われわれは過ぎ去ってしまった未来の残された余波の中に表示されている情報パケット座標に過ぎない。　進まなければ、追い付かなければ消える。　それを言う。　言っている。 奪い盗るものたちと決別するべきときが来たのだ。　それが　今　なのだ。　これを伝える。

ジョージア州における監視カメラ画像が公開されてから潮目が一気に変わった感がある。　そしてあの動画に映っていた人物がＢＬＭの首脳部のルビー・フリーマンであるというのが明らかになって、更に全米が動揺している。　特に民主党支持者の中で。　自分たちの信奉している政治勢力がテロ組織の手を借りて不正選挙の工作を実際にしていたというのが明らかになったら、それはショックだろう。　いずれにしても１２５時点のジョージアの方向性としては州議会で選挙人を決めるという風に全体合意が為されつつある。　反対をするべき民主党勢力が、これだけの証拠が出てしまって何も言えなくなった。　そのような表現だ。 これでも決まらないなら、連邦最高裁判所に提訴する流れになるだろう。　この中で判事が買収されていてその訴え、つまり疑惑州の集計、公証を停止して、全て議会で定めよ…　という風な判決を出さない、つまり内部の判事が買収されていたというのが明らかになったら、その時点で米国の司法が完全に機能していないと判断してトランプ大統領が戒厳令を発動することになる。 我々西側世界、民主主義領域の敵とというのは、共和党系の判事をエプスタインアイランドの常連客にして、民主党の意のままに操る…　この様なことを計画的意に仕掛けて実行する奴らのことだ。 ジョン・ロバーツ判事は共和党系だとされるが、彼の実際の判決は常に民主党の要望に沿ったものだ。　彼は思想的に左翼なのかというとそうではなく、前述エプスタインアイランドの常連客で、民主党勢力にずっと脅されていた。　その様に言われている。　というかリンウッド弁護士がそうした概念を少し前に言っていたが、インタビューで。 少し前まではギンズバーグが生きていたので、何をどうしても４対５で常に民主党勢力が勝利していたが、彼女が死んで、トランプ大統領は即座に保守系のバレット判事を入れ込んだので、今は５対４でぎりぎり共和党有利になっている。　この部分にカネの力で買収、これはありえる。　今の動きなら。　ただソロスが逮捕されているというのなら、その工作はない。　だから、最高裁の提訴において買収的なものが見えないのなら、ソロス逮捕は事実だったのではないかという風に考えることも出来る。 ＝＝＝ Lin Wood@LLinWood Every journey to the truth starts with one small step. Bernard B. Kerik@BernardKerik BREAKING NEWS!!!!! Michigan State Judge orders forensic inspection of Antrim County election machines, and prohibits the destruction of evidence relating to the 2020 election. #StopTheSteaI ミシガン州判事がアントリム郡の選挙マシンのフォレンジック検査を命じ、2020年の選挙に関連する証拠隠滅を禁止 ーーー Rudy W. Giuliani @RudyGiuliani · 10時間 BIG WIN FOR HONEST ELECTIONS. Antrim County Judge in Michigan orders forensic examination of 22 Dominion voting machines. This is where the untrustworthy Dominion machine flipped 6000 votes from Trump to Biden. Spiking of votes by Dominion happenned all over the state. ジュリアーニの勝利宣言 正直な選挙のための大勝利。 ミシガン州のアントリム郡裁判官は、 22台のドミニオン投票機の法医学検査を命じました。 これは、信頼できないドミニオンマシンが トランプからバイデンに6000票を投じた場所です。 ドミニオンによる投票の急増は州中で起こった。 午前9:12 ・ 2020年12月5日 Washington, DCから ＝＝＝　ここまで いずれにしてもジョージア州の動画公開が大きな追い風となって、ミシガンでもバイデン勝利でやっていた流れがひっくり返りつつある。　ただ、今の反転の流れに抵抗しなければ、国家反逆罪で死刑か中国の関係者に処刑される可能性が非常に高いジョージア州の知事と州務長官が、ビデオの公開があったにも関わらず抵抗を続けている。 ケンプ知事は、自分は知らなかった、関係がない、署名を州務長官のラッフェンスペルガーに何度も命令していたとウソの発言をしており（　それは嘘、共和党勢力から署名確認を５回も申請が出されていたのに拒否したのはケンプ知事）　見苦しい奴だなあと思っていたら、今度は彼に警告というか脅しが入った。　彼の娘のボーイフレンドが今日の１２５で殺害されている。　恐らくは。 ラッフェンスペルガーは動画が出てきたのにも関わらず、それは証拠にはならないと主張して（　最初は不正を認めていた。　脅されたのだろう）　、来週にでも州としての公証をするという風な主張をしている。　しかし議会はカンカンであり、それを行うのは無理だとは思うが。 ＝＝＝ Kelly Loeffler’s staffer, Harrison Deal (Brian Kemp’s daughter’s boyfriend),dies in car accident the day after Brian Kemp said he wants to have a signature audit and “make things right” with resident Trump. ケリー・レフラーのスタッフで（ブライアン・ケンプの娘のボーイフレンドの）ハリソン・ディールは、ブライアン・ケンプが署名監査を受けてトランプ大統領と「物事を正しくする」ことを望んでいると言った次の日の今日、自動車事故で亡くなりました。 --- ニュース　ＷＴＯＣ　コム　2020/12/04 東行きのI-16でのクラッシュでハリソンディールが殺害されたことを確認しました。プーラー警察は現場に対応し、3台の車両が出火しているのを発見しました。ディールはクラッシュで殺されました。他の3人は現場で軽傷の治療を受けました。レフラー上院議員は、マイク・ペンス副大統領とデイビッド・パデュー上院議員とともにサバンナでの選挙集会に出演する予定でした。 ＝＝＝　ここまで ただの脅しの為だけに平気で人を殺す。　ヒラリーの大統領選挙の時にも同じ動きがたくさんあった。　そうした人間の命を命とも思わない勢力が我々の今の敵という言い方になる。 彼ら民主党勢力の敵対キャラに対してのやり口は全て同じで、基本的に対象者を人種差別主義者を筆頭とする、「　既存の常識の社会の枠の外側にいる人間」　というコトバにおける印象操作からの、いわゆる世俗社会からの切り離し、孤立を狙う。　それを当人に思わせて行動を変えさせば勝ちという精神構造が彼らの中に書き込まれていると分り、これは陰の糸と言われる勢力の人間支配コントロールシステムにおける基本の基本だと我々は知っている。　同じことの繰り返ししか出来てない。　つまり彼らは何も生み出せないからという言い方にもつながるが。 オバマの嫁と称する人物のミシェルオバマが一週間も経過していないが、トランプ大統領の事をレイシストとののしった。　これは彼女が旦那と称するバラクオバマが実際に逮捕されてしまっている所からくるところの、次の逮捕は自分ではないかということの焦燥葛藤恐怖からきているのではないかとされる。　まあ、そうだろう。　そしてオバマは今日の１２５の時点で何か相当に画質の悪い動画の中で色々答えているという風な情報も出ているが、それは過去映像の加工だと言っている人もいる。 更にＣＩＡ長官のジーナハスペルが通常の勤務をしていると、同僚が語ったとされているが、肝心の彼女当人が公の場に一切出ていないので、それらの隠ぺい工作は逆効果になっているなとわたしは判定する。　彼らも自分たちが追い込まれているのを理解しているだろう。 ヒラリーが大統領選挙に出る流れの中で、彼女とその支援勢力が、彼女の不正を暴こうとした勢力や彼女を批判した勢力に対して行ったやり方が、徹底的な人格攻撃であり、その内容が人種差別主義者・右翼、というもののレッテル貼りだった。　更にナード（　オタクの事だと思う）　、女にもてないクズ、とでも言えるような外観からイメージされる徹底的な人格破壊をしかけていた。 しかし当時ヒラリーを批判していた中心人物はジル・スタインやスーザン・サランドン、ビビアン・ウエストウッドのような知性派の女性だった。　だからこれらの勢力は、一番酷いのは確かスーザン・ランドンに対して「　***して殺すぞ」　と公然と脅迫、脅していたのをわたしは覚えている。　ビビアン・ウエストウッドはヒラリーに対して「　邪悪な戦争屋」　と徹底的に批判していたが、彼女も相当脅されていたようだ。 彼女たちは殺しすぎた。　今回のジョージア州の知事の娘のボーイフレンドの自動車事故は典型的な暗殺だと思った。　そしてこの動きを受けてラッフェンスペルガー州務長官が、最初の不正はあったから、反転して「　それでもバイデン勝利と公証する」　と言い出したのだろうなと見え見えだ。 彼の頭の中にはお仲間の、４年前に殺されたセス・リッチの事があったのだろうなあとわたしは勝手に考える。　セス・リッチはワシントンＤＣにある自宅の近くの路上で、背中から二発の弾丸を受けて射殺されている。　セス・リッチは当時の民主党の全国委員スタッフだった。 閑静な住宅街だったのだがまともに銃声もせずに、当時は不思議がられたが、これらの暗殺に使われたものが亜音速弾丸であることが分かって、少なくとも関わった人間が特殊部隊の系列につながる、軍なのかＣＩＡなのかは分からないが、普通の系統の勢力でないことが判明している。 当時のヒラリーはなにくわぬ顔をして、米国の銃社会に警鐘を鳴らすという政治家としてのパフォーマンスを行い、故人への追悼のコメントとしたが、不思議な事に警察は強盗殺人事件として処理したにも関わらず全くと言っていいほど捜査せず、容疑者と称される人物も現れず逮捕の動きもなかった。　これらの事件に関しては１２日後にウィキリークスがＤＮＣメールで公開している。 ＝＝＝　ウオッチガード 2016/07/27 DNC のメール流出の詳細を探る メール 大量 Mail Spam Many 2016 年 7 月 27 日、編集部記事 DNC（米国民主党全国委員会）にとって、今週は波乱の幕開けとなりました。DNC のデビー・ワッサーマン・シュルツ委員長が、同委員会幹部の 20,000 件近くのメールがウィキリークスによって公表され、その内容から、バーニー・サンダース氏の大統領選活動の妨害を図っていたことが明らかになったことを受けて、辞任しました。メール流出の原因は明らかになっていませんが、多くの専門家が、DNC はロシア政府が関与する攻撃に狙われたと考えているようです。 ＝＝＝　ここまで ミシガンでドミニオン端末の証拠保全命令が出た。　もうとっくに初期化されているかもしれないが、されていないかもしれない。　されていたとしても、ドミニオン社の開発要員が司法取引でトランプ陣営に複数いるので、復元できるかもしれない。　ま、これはさすがにどうかとは思うが。 そしてペンシルベニアでも、最高裁に提訴されていた訴えが通り、最高裁から州の裁判所に１２９までに対応するようにとの命令が出た。　ところが選挙人確定日は１２８になっている。　だから、明日の予定、米国１２５土曜の重大発表とは、シドニーパウエル弁護士が連邦最高裁に提訴しているとされる、１２８の確定日をもう少し延期する、という事の判断が通ったという事の発表か、又は、選挙人を確定出来ないので下院１票における大統領選出に移動するということの発表なのか、穏便なものであろという想定をすると恐らくそのあたりではないかと思う。　いきなり戒厳令はない。 トランプ大統領は前述国家緊急事態法２０２ｄを今年の５２０に発令しているのだから、本当を言えばもっと強権的に物事を進めてもいいのだ。　しかし彼は米国の中の分断を発生させないように細心の注意を払っている。　彼に知性がないという風にいつも言っている左側の勢力は、トランプ大統領の今の行動をみてどう思うのか。　まあ、彼らは何を言っても自分の都合しか言わない人たちだが。 ＝＝＝ Josh Barnett for Congress (AZ-07) @BarnettforAZ · 9時間 BREAKING: Pennsylvania Election lawsuit has been officially docketed at the US Supreme Court!!! Justice Alito has ordered the state to respond no later than December 9th. 議会のためのジョシュ・バーネット（AZ-07） @BarnettforAZ ・ 9時間 速報：ペンシルベニア州の選挙訴訟が合衆国最高裁判所で正式に提訴されました!!! アリト裁判官は、12月9日までに対応するよう州に命じました。 ＝＝＝　ここまで 恐らく今月中に相当のことが終わる。　米国の中の裏切者たちに対しての逮捕などの動きは年度内の３３１までに起きてくるだろうとわたしは捉える。　その上で中国を名指ししての、敵国扱いからの事実上の宣戦布告と同じような各種制裁というか、そうしたものが実際の行動として仕掛けられる。 明らかに中国はやり過ぎた。　しかし彼らは更に奥の手を出すだろう。　わたしは３日ほど前にらとクリフ国家情報長官が発言した「　中国はスーパーソルジャー開発実験を積み重ねている」　というそれを非常に重く見ている。　そうした生物兵器というか、もはや機械人形とでもいえるものを繰り出して、要人の直接テロをしかける（　これは自爆攻撃すらあるということ）　のではないかと身構えている。　中国は自国の国民の正規兵士すら生物人体実験の対象にして、中国共産党というあのシステムを守るために必死になっている。　こういうものをもうこれ以上この地上に存在させてはならない。　彼らのやっていることは、明らかにソ連がやってきたことを超えてしまっている。 人間が支配するのを当然だと思う連中をこれ以上許してはいけない。　支配するものとされる者、そしてされたいもの、されたがる者、というのは全て同じものだ。　だから貴方の中の潜在意識の中に少しでもこれらの勢力に従うような部分があるとしたら、彼らはその部分にフックを引っかけて貴方を引きずり回す。　彼らを拒否せよ。　その為に、彼らの過去からのやってきたことを見つめ、それを学問的に構造分析し、情緒感傷の入る隙間の全くない事象の報告書として自らの内部に記録し、その上で対抗、清算、消滅、そして回避などに向ける対応をそれぞれが考えなければならない。 自分ひとりでそれが分からないのなら、同じような傾向の精神構造体の領域に接近してそれらの疑問を聞かなければならない。　力のない我々庶民のクズは、泥たちは、そうやって情報を拡散集合解析合理、という形でもって、これらの奪い盗るものたちに静かに対応して、対抗していかなければ全てやられる。　わたしはこれを何度も言う。 諦めてはいけない。　そしてわれわれが諦めなければ、恐らく世界は、よたよたとつまづきながらも、良い方向へと変わる。　それは… 人間が人間を支配しない世界　　のことだ。

ジョージア州における監視カメラ画像が公開されてから潮目が一気に変わった感がある。　そしてあの動画に映っていた人物がＢＬＭの首脳部のルビー・フリーマンであるというのが明らかになって、更に全米が動揺している。　特に民主党支持者の中で。　自分たちの信奉している政治勢力がテロ組織の手を借りて不正選挙の工作を実際にしていたというのが明らかになったら、それはショックだろう。　いずれにしても１２５時点のジョージアの方向性としては州議会で選挙人を決めるという風に全体合意が為されつつある。　反対をするべき民主党勢力が、これだけの証拠が出てしまって何も言えなくなった。　そのような表現だ。 これでも決まらないなら、連邦最高裁判所に提訴する流れになるだろう。　この中で判事が買収されていてその訴え、つまり疑惑州の集計、公証を停止して、全て議会で定めよ…　という風な判決を出さない、つまり内部の判事が買収されていたというのが明らかになったら、その時点で米国の司法が完全に機能していないと判断してトランプ大統領が戒厳令を発動することになる。 我々西側世界、民主主義領域の敵とというのは、共和党系の判事をエプスタインアイランドの常連客にして、民主党の意のままに操る…　この様なことを計画的意に仕掛けて実行する奴らのことだ。 ジョン・ロバーツ判事は共和党系だとされるが、彼の実際の判決は常に民主党の要望に沿ったものだ。　彼は思想的に左翼なのかというとそうではなく、前述エプスタインアイランドの常連客で、民主党勢力にずっと脅されていた。　その様に言われている。　というかリンウッド弁護士がそうした概念を少し前に言っていたが、インタビューで。 少し前まではギンズバーグが生きていたので、何をどうしても４対５で常に民主党勢力が勝利していたが、彼女が死んで、トランプ大統領は即座に保守系のバレット判事を入れ込んだので、今は５対４でぎりぎり共和党有利になっている。　この部分にカネの力で買収、これはありえる。　今の動きなら。　ただソロスが逮捕されているというのなら、その工作はない。　だから、最高裁の提訴において買収的なものが見えないのなら、ソロス逮捕は事実だったのではないかという風に考えることも出来る。 ＝＝＝ Lin Wood@LLinWood Every journey to the truth starts with one small step. Bernard B. Kerik@BernardKerik BREAKING NEWS!!!!! Michigan State Judge orders forensic inspection of Antrim County election machines, and prohibits the destruction of evidence relating to the 2020 election. #StopTheSteaI ミシガン州判事がアントリム郡の選挙マシンのフォレンジック検査を命じ、2020年の選挙に関連する証拠隠滅を禁止 ーーー Rudy W. Giuliani @RudyGiuliani · 10時間 BIG WIN FOR HONEST ELECTIONS. Antrim County Judge in Michigan orders forensic examination of 22 Dominion voting machines. This is where the untrustworthy Dominion machine flipped 6000 votes from Trump to Biden. Spiking of votes by Dominion happenned all over the state. ジュリアーニの勝利宣言 正直な選挙のための大勝利。 ミシガン州のアントリム郡裁判官は、 22台のドミニオン投票機の法医学検査を命じました。 これは、信頼できないドミニオンマシンが トランプからバイデンに6000票を投じた場所です。 ドミニオンによる投票の急増は州中で起こった。 午前9:12 ・ 2020年12月5日 Washington, DCから ＝＝＝　ここまで いずれにしてもジョージア州の動画公開が大きな追い風となって、ミシガンでもバイデン勝利でやっていた流れがひっくり返りつつある。　ただ、今の反転の流れに抵抗しなければ、国家反逆罪で死刑か中国の関係者に処刑される可能性が非常に高いジョージア州の知事と州務長官が、ビデオの公開があったにも関わらず抵抗を続けている。 ケンプ知事は、自分は知らなかった、関係がない、署名を州務長官のラッフェンスペルガーに何度も命令していたとウソの発言をしており（　それは嘘、共和党勢力から署名確認を５回も申請が出されていたのに拒否したのはケンプ知事）　見苦しい奴だなあと思っていたら、今度は彼に警告というか脅しが入った。　彼の娘のボーイフレンドが今日の１２５で殺害されている。　恐らくは。 ラッフェンスペルガーは動画が出てきたのにも関わらず、それは証拠にはならないと主張して（　最初は不正を認めていた。　脅されたのだろう）　、来週にでも州としての公証をするという風な主張をしている。　しかし議会はカンカンであり、それを行うのは無理だとは思うが。 ＝＝＝ Kelly Loeffler’s staffer, Harrison Deal (Brian Kemp’s daughter’s boyfriend),dies in car accident the day after Brian Kemp said he wants to have a signature audit and “make things right” with resident Trump. ケリー・レフラーのスタッフで（ブライアン・ケンプの娘のボーイフレンドの）ハリソン・ディールは、ブライアン・ケンプが署名監査を受けてトランプ大統領と「物事を正しくする」ことを望んでいると言った次の日の今日、自動車事故で亡くなりました。 --- ニュース　ＷＴＯＣ　コム　2020/12/04 東行きのI-16でのクラッシュでハリソンディールが殺害されたことを確認しました。プーラー警察は現場に対応し、3台の車両が出火しているのを発見しました。ディールはクラッシュで殺されました。他の3人は現場で軽傷の治療を受けました。レフラー上院議員は、マイク・ペンス副大統領とデイビッド・パデュー上院議員とともにサバンナでの選挙集会に出演する予定でした。 ＝＝＝　ここまで ただの脅しの為だけに平気で人を殺す。　ヒラリーの大統領選挙の時にも同じ動きがたくさんあった。　そうした人間の命を命とも思わない勢力が我々の今の敵という言い方になる。 彼ら民主党勢力の敵対キャラに対してのやり口は全て同じで、基本的に対象者を人種差別主義者を筆頭とする、「　既存の常識の社会の枠の外側にいる人間」　というコトバにおける印象操作からの、いわゆる世俗社会からの切り離し、孤立を狙う。　それを当人に思わせて行動を変えさせば勝ちという精神構造が彼らの中に書き込まれていると分り、これは陰の糸と言われる勢力の人間支配コントロールシステムにおける基本の基本だと我々は知っている。　同じことの繰り返ししか出来てない。　つまり彼らは何も生み出せないからという言い方にもつながるが。 オバマの嫁と称する人物のミシェルオバマが一週間も経過していないが、トランプ大統領の事をレイシストとののしった。　これは彼女が旦那と称するバラクオバマが実際に逮捕されてしまっている所からくるところの、次の逮捕は自分ではないかということの焦燥葛藤恐怖からきているのではないかとされる。　まあ、そうだろう。　そしてオバマは今日の１２５の時点で何か相当に画質の悪い動画の中で色々答えているという風な情報も出ているが、それは過去映像の加工だと言っている人もいる。 更にＣＩＡ長官のジーナハスペルが通常の勤務をしていると、同僚が語ったとされているが、肝心の彼女当人が公の場に一切出ていないので、それらの隠ぺい工作は逆効果になっているなとわたしは判定する。　彼らも自分たちが追い込まれているのを理解しているだろう。 ヒラリーが大統領選挙に出る流れの中で、彼女とその支援勢力が、彼女の不正を暴こうとした勢力や彼女を批判した勢力に対して行ったやり方が、徹底的な人格攻撃であり、その内容が人種差別主義者・右翼、というもののレッテル貼りだった。　更にナード（　オタクの事だと思う）　、女にもてないクズ、とでも言えるような外観からイメージされる徹底的な人格破壊をしかけていた。 しかし当時ヒラリーを批判していた中心人物はジル・スタインやスーザン・サランドン、ビビアン・ウエストウッドのような知性派の女性だった。　だからこれらの勢力は、一番酷いのは確かスーザン・ランドンに対して「　***して殺すぞ」　と公然と脅迫、脅していたのをわたしは覚えている。　ビビアン・ウエストウッドはヒラリーに対して「　邪悪な戦争屋」　と徹底的に批判していたが、彼女も相当脅されていたようだ。 彼女たちは殺しすぎた。　今回のジョージア州の知事の娘のボーイフレンドの自動車事故は典型的な暗殺だと思った。　そしてこの動きを受けてラッフェンスペルガー州務長官が、最初の不正はあったから、反転して「　それでもバイデン勝利と公証する」　と言い出したのだろうなと見え見えだ。 彼の頭の中にはお仲間の、４年前に殺されたセス・リッチの事があったのだろうなあとわたしは勝手に考える。　セス・リッチはワシントンＤＣにある自宅の近くの路上で、背中から二発の弾丸を受けて射殺されている。　セス・リッチは当時の民主党の全国委員スタッフだった。 閑静な住宅街だったのだがまともに銃声もせずに、当時は不思議がられたが、これらの暗殺に使われたものが亜音速弾丸であることが分かって、少なくとも関わった人間が特殊部隊の系列につながる、軍なのかＣＩＡなのかは分からないが、普通の系統の勢力でないことが判明している。 当時のヒラリーはなにくわぬ顔をして、米国の銃社会に警鐘を鳴らすという政治家としてのパフォーマンスを行い、故人への追悼のコメントとしたが、不思議な事に警察は強盗殺人事件として処理したにも関わらず全くと言っていいほど捜査せず、容疑者と称される人物も現れず逮捕の動きもなかった。　これらの事件に関しては１２日後にウィキリークスがＤＮＣメールで公開している。 ＝＝＝　ウオッチガード 2016/07/27 DNC のメール流出の詳細を探る メール 大量 Mail Spam Many 2016 年 7 月 27 日、編集部記事 DNC（米国民主党全国委員会）にとって、今週は波乱の幕開けとなりました。DNC のデビー・ワッサーマン・シュルツ委員長が、同委員会幹部の 20,000 件近くのメールがウィキリークスによって公表され、その内容から、バーニー・サンダース氏の大統領選活動の妨害を図っていたことが明らかになったことを受けて、辞任しました。メール流出の原因は明らかになっていませんが、多くの専門家が、DNC はロシア政府が関与する攻撃に狙われたと考えているようです。 ＝＝＝　ここまで ミシガンでドミニオン端末の証拠保全命令が出た。　もうとっくに初期化されているかもしれないが、されていないかもしれない。　されていたとしても、ドミニオン社の開発要員が司法取引でトランプ陣営に複数いるので、復元できるかもしれない。　ま、これはさすがにどうかとは思うが。 そしてペンシルベニアでも、最高裁に提訴されていた訴えが通り、最高裁から州の裁判所に１２９までに対応するようにとの命令が出た。　ところが選挙人確定日は１２８になっている。　だから、明日の予定、米国１２５土曜の重大発表とは、シドニーパウエル弁護士が連邦最高裁に提訴しているとされる、１２８の確定日をもう少し延期する、という事の判断が通ったという事の発表か、又は、選挙人を確定出来ないので下院１票における大統領選出に移動するということの発表なのか、穏便なものであろという想定をすると恐らくそのあたりではないかと思う。　いきなり戒厳令はない。 トランプ大統領は前述国家緊急事態法２０２ｄを今年の５２０に発令しているのだから、本当を言えばもっと強権的に物事を進めてもいいのだ。　しかし彼は米国の中の分断を発生させないように細心の注意を払っている。　彼に知性がないという風にいつも言っている左側の勢力は、トランプ大統領の今の行動をみてどう思うのか。　まあ、彼らは何を言っても自分の都合しか言わない人たちだが。 ＝＝＝ Josh Barnett for Congress (AZ-07) @BarnettforAZ · 9時間 BREAKING: Pennsylvania Election lawsuit has been officially docketed at the US Supreme Court!!! Justice Alito has ordered the state to respond no later than December 9th. 議会のためのジョシュ・バーネット（AZ-07） @BarnettforAZ ・ 9時間 速報：ペンシルベニア州の選挙訴訟が合衆国最高裁判所で正式に提訴されました!!! アリト裁判官は、12月9日までに対応するよう州に命じました。 ＝＝＝　ここまで 恐らく今月中に相当のことが終わる。　米国の中の裏切者たちに対しての逮捕などの動きは年度内の３３１までに起きてくるだろうとわたしは捉える。　その上で中国を名指ししての、敵国扱いからの事実上の宣戦布告と同じような各種制裁というか、そうしたものが実際の行動として仕掛けられる。 明らかに中国はやり過ぎた。　しかし彼らは更に奥の手を出すだろう。　わたしは３日ほど前にらとクリフ国家情報長官が発言した「　中国はスーパーソルジャー開発実験を積み重ねている」　というそれを非常に重く見ている。　そうした生物兵器というか、もはや機械人形とでもいえるものを繰り出して、要人の直接テロをしかける（　これは自爆攻撃すらあるということ）　のではないかと身構えている。　中国は自国の国民の正規兵士すら生物人体実験の対象にして、中国共産党というあのシステムを守るために必死になっている。　こういうものをもうこれ以上この地上に存在させてはならない。　彼らのやっていることは、明らかにソ連がやってきたことを超えてしまっている。 人間が支配するのを当然だと思う連中をこれ以上許してはいけない。　支配するものとされる者、そしてされたいもの、されたがる者、というのは全て同じものだ。　だから貴方の中の潜在意識の中に少しでもこれらの勢力に従うような部分があるとしたら、彼らはその部分にフックを引っかけて貴方を引きずり回す。　彼らを拒否せよ。　その為に、彼らの過去からのやってきたことを見つめ、それを学問的に構造分析し、情緒感傷の入る隙間の全くない事象の報告書として自らの内部に記録し、その上で対抗、清算、消滅、そして回避などに向ける対応をそれぞれが考えなければならない。 自分ひとりでそれが分からないのなら、同じような傾向の精神構造体の領域に接近してそれらの疑問を聞かなければならない。　力のない我々庶民のクズは、泥たちは、そうやって情報を拡散集合解析合理、という形でもって、これらの奪い盗るものたちに静かに対応して、対抗していかなければ全てやられる。　わたしはこれを何度も言う。 諦めてはいけない。　そしてわれわれが諦めなければ、恐らく世界は、よたよたとつまづきながらも、良い方向へと変わる。　それは… 人間が人間を支配しない世界　　のことだ。

返ったのかどうかの判定が出来る、とそう考えて身構えている。　…フフフフ、汚い、実に汚い。 ＝＝＝ mei@mei98862477 動画が証拠になり今まで不正は無いと 言い張っていたジョージア州務長官が 遂に不正を認める事態になりました ジョージア州は選挙の勝者をバイデンと発表しているだけに、 それすらもひっくり返す事になりそうな流れです mei@mei98862477 ケンプはこの動きに慌てて 投票用紙の署名監査の実施を要請 おまけに人のせいにしています 「私は前から法律に従い署名監査を求めてたのに、 国務長官がやらなかった！！直ぐやるべきだと思います」 上指差し嘘吐き大爆笑 ケンプの野郎、オレは何も知らなかった作戦に切り替えましたな ＝＝＝　ここまで まさしくカイジだとかアカギとかに出てくる小悪党、これらが実際の知事や州務長官をやっていたというのが米国の悲喜劇。　しかしこれはジョージア州だけのことではないだろう。 米国在住の普通の人の声というか印象は（　いわゆるノンポリ、情弱のフツーの人）　、今回の選挙が全てにおいて何かおかしいなという印象を持ち始めているというのと、民主党支持者は「　今回の事が嘘であってくれ」　と願望を交えながら「　だが本当の事なのだろうな」　と諦めながら事態を容認しつつある流れ、これがまとまりつつある。　バイデンが圧倒的得票数で勝利したと本気の本気で認識している勢力は、恐らくはゼロだと言い切っていい。 ＝＝＝ アリゾナ州公聴会 元米陸軍情報将校ウォルドロン氏の調査チーム 「ドミニオンはインターネットへの多数のアクセスポイントを持っており、インターネットに接続されています。　ドミニオンの取扱説明書にその方法が書いてあります。　サーバーのトラフィックもインターネット接続があったことを示しています」 ＝＝＝　ここまで こうした発言の動画が全米のケーブルなどでは配信されまくっている。　主要メディアと言われる媒体が必死になって無視しているが、彼らはもう少数派というか、いつまでもその状態にとどまっていると間違いなく今後、米国民からお払い箱にされる。　なので、方針転換を、もう一回の衝撃が全米で起きたら完全に白旗を上げるだろうなあとわたしは判定している。　タイムワーナーはＣＮＮという存在にカンカンになって怒っているというツイートをちらりと見た。　ま、そうだろうなあと思う。 シドニーパウエル弁護士が１２８までに選挙人を確定しなければならないという、確か合衆国憲法だったと思うが、これを今回は延期させよという訴えを起こした。　それが通るのなら（　恐らく通る。　全体を穏やかな進行にしたいとトランプ陣営は思っているから）　、選挙人確定の日時がずれこみ、この疑惑の州と言われる、入れ札における投票結果は一旦全てご破算になり、恐らくそれらの州議会で決定する流れになるのではないかと思う。　トランプ大統領が下院の州一票という投票はあまり望んでいないというか、それはやるだけの事をやって、それでも間に合わなかったらという選択肢の様なので、今は基本的に選挙人確定からのプランだと思う。 トランプ大統領がどこまでの掃除をやるのかは分からない。　しかし今の快進撃を続けるのなら、明らかにＦＲＢも標的に入れているだろうなあというのが見える。　旧来の、任せっぱなしだった米国民ではなく、自分で歩いて、自分で調べて、自分で働きかける新しい米国民による新しい米国の再生、新生を見据えている風にわたしには感じられる。　それが出来たら素晴らしい事だ。 最終的に中国に対しての事実上の宣戦布告の流れに入るが、その前の段階で金盾を破壊して、中国国民に真実を伝える作戦を起動させるだろう。　そして特に、武漢肺炎の真実を中国国民に知らせるとやるだろう。　それでも共産党政府に従うという中国人たちはそこで終わりだ。　彼らにとっての最後の分岐点が恐らく金盾の破壊の後からの行動だろうとわたしはにらんでいる。 今回で完全に終わりにしなければならない。　すべてを索敵して清算しなければならない。　一度でも許したらそれ以降は永遠に中国が支配する世界になる。　民主党一党独裁からの中国共産党の配下となって、一体隷属地域として合衆国が存在することになり、事実上中国が人類の頂点に立つ。 責任を一切とらず、功績を賛美を畏怖を全て独占し、失敗は全て他者に押し付ける、実の所何一つこの人類世界に生み出していないあの中国が頂点に立つ。　だからどう考えても人類という種は終わる。　滅亡する。　わたしはそれは冗談ではないという立場なので、だからこれらの情報を貴方に伝える。　アナタは何も思わず想起せず行動しないことは分かっているが、しかし伝える。 あなたの背後の人に伝えるという言い方でもある。　この人類世界の、この日本という座標は、いわゆるユーレーの世界といえる座標よりも前の前線だ。　実はユーレーと言われる連中のほうが真実を知らない。　この世界における出来事、何が起きているのかを知らない。　それをわたしは彼らに伝えている。　一方的にこういう言い方をする。 そして、知った以上は自らの行動を変えなければならない。　思いの形を変えなければならない。　自分は奴隷でないのだと、自由なのだと決意して覚悟して　決断　しなければならない。　そういう事を繰り返しわたしは独り言としてこれを言っている。 もうとっくに始まっている。　あなたが気づこうとしないだけだ。　もうとっくに始まっている。　あなたがそれを見ようとしないだけだ。　嫌がって。 しかしセカイは、地球は、貴方のことなどにもう構わないのだ。　アナタなどは捨てていくのだ。　わたし、われわれ、あなた、わたしたちは、地球の走り去る姿を遠くに見つけながら、死に物狂いになって走っていくしかない。　それしかないのだ。 わたしは昨日は歩く、アルケ、といった。　次はこういう。 走れ、死に物狂いで、走れ、と。 それ以外なにもないのだ。

WVWブロードキャストネットワークより シドニーパウエルとトランプ大統領は、ジェネラルフリンを経由して、彼らと共に働いているクラーケンの組織　305ミリタリーインテリジェンス部隊から情報を入手していると、私は理解している。今回の作戦にはDOJ（司法省）、FBI、CIAなどのディープステート側の組織は関与していない。 シドニーパウエルが使っているクラーケンと言う言葉の意味は、305ミリタリーインテリジェンス部隊のニックネームであり、それがシドニーの情報源だった。他にも情報源があるが、今は話せない。 重要な事は、これらの情報源によると、中国、イラン、ロシアが今回の票の操作に関与していた。さらに米軍の特殊部隊はドイツのフランクフルトにあるサーバーファームを押収した。5つ、または6つの州からデータをインターネット回線でスペインへ送り、そこからドイツのフランクフルトにあるCIAの施設に送っていた。特殊作戦部隊はこれらの施設を押収したので、サーバーを確保している。データも確保している。 押収の際に事故はなかったのかと言う司会者の質問に対しては、事故がなかったとは聞いていないが、ここで言及する事は避けたい。当初の報告では、作戦実行中に米軍の舞台に複数人の死者が出たと聞いている。 ーーー 「アジェンダ　瓦解するアメリカ」　関連 https://youtu.be/V583TmBxYmk ＝＝＝ 米国の新興ＳＮＳのパーラーの中で　AG BarrInvestigators　という人物が「　オバマの本当の出生記録が手に入った」　という書き込みを行った。　最近のパーラーはだいぶん真実情報が出ているので何気に事実かもしれない。　バリーソエトロという名称のケニア人だったという事の本当の真実が分るかもしれない。　もっともバリーソエトロという名前ですらないかもしれないが。 ドイツのフランクフルトサーバー奪還作戦において死者すら出たというのが、マイケルフリン中将恩赦のあとの各種番組の中で語られた。　わたしはこのフリン将軍が恩赦になったという事で、今回のバイデン計画をしかけてきた連中に対しての反撃制裁が加速するだろうなと見ている。　彼はオバマ政権の時に、この「　中国に乗っ取られていた政権の連中を撃退する為の集団の一員」　だったとされており、恐らくそれは本当だとわたしは判定している。　なぜならQアノンと言われている座標は恐らくは米軍の関係者が複数いて、それらがQというものを構成しているだろうという判定をしているから。 だから事態の進行がバイデンの側に不利になってきているので、関係者の口封じが公然と開始されている。　ＢＬＭのリーダーなどが殺害されている。　彼らは普通に人間を殺害する。 ＝＝＝ BLM leader in Breonna Taylor protests fatally shot in carjacking Hamza ‘Travis’ Nagdy was killed in the early morning hours on Monday in Louisville ブレオナのBLMリーダー テイラーはカージャックで致命的に撃たれた抗議 ハムザ「トラビス」ナグディは早い段階で殺されました ルイビルの月曜日の朝の時間 ＝＝＝ここまで こういう事をする連中だ。　それはオバマの正体を調べようとした人物らに対して、ヒラリーの不正を調べようとした人物らに対して、彼女の関係者に対して当たり前のように仕掛けてきた動きの繰り返しになる。　彼らは自分と大衆は別の存在だと本当に思っており、それらの内奥には「　自分たちだけが神に選ばれた特別な存在」　という何の科学的根拠もないただの物語が書き込まれているというのは言った。　それぞれの国にこうした馬鹿たちがいて、問題はこれらの馬鹿たちが権力を持っているというそれにある。 しかし来週からアリゾナとミシガンで公聴会が開催される。　明らかにペンシルベニアと同じ流れになる。　バイデンの側が、自分たちが不正をしていないという事の、物的証拠を提示しての証明が出来ないから。　彼らは公聴会を開かせないのなら、署名の認証を含めての徹底的な調査を行って欲しいと自ら申し出ないといけないのに、それはしないで、不正はなかったなかったと念仏を唱えるだけなのだから、誰も信じない。 今疑惑の州は６つある。　その内の５つは共和党が過半数以上の議会を押さえている。　だから投票による結果が出せないとなって、議会が選挙人を決める流れに入ったら、少なくともこの５つの州はよほどの裏切者が内部にいるか、よほどの工作が仕掛けられない限りは共和党が勝利し、その週の選挙人は全てトランプ大統領支持になり、全てがひっくり返る。 イランの核計画の責任者のモーセン・ファクリザデが１１２７前後にイスラエルによって暗殺されたというイランの情報は偽情報であり、本当は、米軍特殊部隊が彼と彼の家族をまとめてイランから脱出させた、亡命させたのが事実であり、その事態を隠すためにイラン政府がこうしたカバーストーリー、偽装情報を流しているという。　それはイランの国家体制の内部が相当動揺、不安定になっているということであり、今の米国の内部の大掃除と連動した動きで、ソロスたちと繋がっていたイラン側の代理人がこれから始末されるのではないかという事の予兆ではないかという分析があった。 世界はつながっている。　だからないとは言わない。　その観点に立つのなら、これから中国の中の権力闘争が更に激しいものになり、それが内部における火器を使った表現になる可能性、これが実現化することも我々は今の段階で想定しておかなければならないとなる。 イランのこの動きを単純な表層的な動きで見るのなら、バイデンの側、つまりソロスや中国の側が、追い込まれている今の状況をひっくり返すために、イスラエルの中の自分たちの工作員を使ってファクリザデを暗殺させ、その流れの中からイランに報復活動からの戦争開始という簡単な物語を読むことは出来る。　それを飛躍させるのならさらに、イランの側がファクリザデを殺害、または何処かに隠すということをやって、それらの一連をイスラエルが仕掛けたという荒唐無稽な更におかしな物語を組むことも出来るだろう。　しかしそれらの設定には合理性がない。 ただソロスたち、中国たちがこの状況のひっくり返しの為に戦争を望んでいるのは確定している。　だが互いの陣営が「　自分たちとは遠い所で（　距離的にも、認識的にも）　」　それが起こってくれるのが望ましいと思っているのは確実だから、ソロスは台湾での紛争を、中国は中東での紛争を望んでいるのではないかなとは言う。 サウジとイランと中国とＣＩＡが関与しているのだという設定でこれらのファクリザデの事件を見るのなら、そこに共通の利益があるのかどうかが全てであり、それはある。　それは石油の取引決済代金をドル独占という状況から他通貨を含めるバスケット式とでも言えるものに変更することでの各国の負担を減らすという概念、これはある。　あるがそこにＣＩＡの意味が見えない。　まあ中国にカネで買われていると設定してもいいし、ソロスたちの新世界体制に恭順しているバカが長たちの中にいるという言い方をしてもいいのだろう。 ただファクリザデは今回の　不正選挙に関わるドミニオン関連の情報も　恐らく知る立場にいる。　わたしは彼が革命防衛隊の対外工作組織のどこにつながっているかまでは知らないが（　ま、普通の人はまず知らない。　わたしも知らない）　、彼ほどの高位であればある程度の情報の共有は為されていると捉えるのは間違っていない。　だからといって、それだけの理由で米軍が特殊部隊を出して彼の家族ともども脱出させて亡命させるというのは考えにくいが。　何かが起きている。　偶発的な動きで済ませるようなものではない何かが、だ。 フランクフルト作戦の一報を告げる前後でもう一つの作戦があったというのをわたしは貴方に依然伝えた。　エジプトの件だ。　これがまだ判明していない。　そして更に言えば前々回くらいだったかに言ったソマリアからの撤退に関連する和平工作なのか情報収集なのかの中で、海軍特殊部隊の将校とＣＩＡの局員が殺害されているのを言った。　ソマリアにおいては単純に米軍部隊の撤収の動きだと思っていたのだが、どうやらこのエジプトとフランクフルト作戦とソマリアがつながっている。　しかし全然分からない。　わかったらこんなところにいるかボケ、ってなものだ。 来週からのアリゾナとミシガンでの公聴会以降、トランプ陣営の側は連邦最高裁での審理を急ぐために、裁判戦術として今連邦の高裁などの訴えに棄却が出るように、ろくな証拠も出さずにこれを終わらせるということをやっている。　それを日米のマスコミが意図的にトランプ大統領の全ての敗北という論調で報道している。　彼らの罪は重い。　人間の認識をコトバの力だけでコントロール支配して当然という勢力をここで全て始末しておかなければ人類種族という存在には未来がない。 特に日本の国内で自称リベラルをやっているようなキャラたちは、その自らの重い責任を放棄して、トランプ大統領が米国の中で、どのようなとてつもない邪悪な言論空間の中、彼は孤軍奮闘して立ち向かい、その結果として今まで見捨てられてきた米国国民に実際の仕事を与えて生活を安定化させてきたのかという事実を一切紹介しない、伝達しない。　だから彼らは今回のグローバリストどもの立てた計画として　グローバルリセット計画　の関係者であると判定するしかない。　彼らを捉えて、グアンタナモの軍事法廷に蹴っ飛ばすしかない。　何故事実を伝えないのだ。　我々が求めているのは印象や感想や理念などではない。　ただ事実だ。　ただ事実だけを知らせればいいのだ貴方たちは。　しかし彼らはそれを拒否した。　だから助からないし、我々の側が彼らを見放すことでそうしなくてはならないのだ。　旧世界のけじめを取る為にも。 トランプ大統領が何故正しいのかというのを理解したいのなら、欧州の難民問題の危険さを理解しなければ始まらない。　そしてそれらの背後に欧州のどういった勢力が関わっているのかを。　何故今回の不正選挙で唐突にリヒテンシュタイン公国というものが出てきたのかを理解しなければならない。　そしてトランプ大統領の経済戦争とでも言える動きを、その正しさを理解したいのなら、中国という国家が米国に仕掛けている、世界中にしかけている不平等な経済システムと開発独裁を知らなければならない。　そうしなければ何一つ分からない。　日本国内のメディアの電波芸人たちは、自分たちが立っている日本国家というものが保障する安全保障の枠内の中でしか好き勝手な発言、活動が出来ないと知っているくせに、その部分を一切見ずに、中韓に侵略されて奪われている日本の姿を伝えずに、誰かがワルイ、米国ワルイとだけやっている。　やってきた。　これからもそうだ。 彼らの口から、あれらの台本読みたちから　中韓ワルイ　というコトバをわたしはただの一度も聞いたことがない。　彼らの仕事を取り上げろ。　そんな仕事でいいのなら、グーグルか何かの自働読み上げアプリで十分だ。　その程度の事しかしていないのに、何故多くの人々の代表者を偽装して、その上で大衆を先導する当然の資格を持っていると偽装するのか。　何の責任ももたないくせに。 武漢肺炎の概念を上手に使って公然と、今までの人類の経済活動を含める全てをリセットして、我々なる側が提示する新しい生き方、とやらに従うべきだと主張する政治家がその姿を隠さなくなってきた。　これを始末しなければならない。　カナダの首相がそんな事を言っていた。　じきにマクロンもメルケルも同じようなことを言うだろう。　彼らは自国の隠れ債務をゼロにしてくれるチャンスを得られるのならどんな事をしても今回の動きに賭ける。 しかし彼らが国家経営的に無能な事の繰り返しをしたからそうした債務が膨れ上がったのであり、それを何故、全人類からの資産の全ての没収を持ってチャラにするという概念を勝手に持てるのだ。 あなたたちがその責任をとればいい。　何故他の多くの地球人類に多くの責任を転嫁するのだ。 そして更に彼らがその強奪した資金を元手にベーシックインカムを計画しているというのも言った。　しかしその代償に全ての人々はプライベートもプライバシーも、固有の人生設計も、固有の夢も、何もかもの何もかもを、新しい政府とやらに決められる運命が控えているのだと。　逆らえば本当に殺されるのだと、これを言った。　だからわたしはアナタに問うた。 アナタは本当にそれでいいのか、と。 わたしは勿論イヤだ。　だからこれらの概念をヒィヒィ言いながら伝える。　そんな事をしても何も変わらないかもしれない。　しかし何も行動しなかったら本当に何も変わらない。　今の悪辣な状況の現象化というのは、邪悪な蛇たちが行動の積み重ねによって実現化させているという事実に到達したときに、貴方はどんなにイヤでも、ダダをこねてジタジバタしようとも、この一点を理解しなければならない。 このセカイは、この人間の世界は　行動でしか変わらない　のだ。 そして変えなければ、あなたもわたしもこのまま家畜の小屋の中に突っ込まれてしまう。　わたしはそれはイヤなので、こうやってキイをたたいている。 アナタはあなたの世界をどうしたいのか、これを考えて、そして出来る範囲で行動する事だ。

WVWブロードキャストネットワークより シドニーパウエルとトランプ大統領は、ジェネラルフリンを経由して、彼らと共に働いているクラーケンの組織　305ミリタリーインテリジェンス部隊から情報を入手していると、私は理解している。今回の作戦にはDOJ（司法省）、FBI、CIAなどのディープステート側の組織は関与していない。 シドニーパウエルが使っているクラーケンと言う言葉の意味は、305ミリタリーインテリジェンス部隊のニックネームであり、それがシドニーの情報源だった。他にも情報源があるが、今は話せない。 重要な事は、これらの情報源によると、中国、イラン、ロシアが今回の票の操作に関与していた。さらに米軍の特殊部隊はドイツのフランクフルトにあるサーバーファームを押収した。5つ、または6つの州からデータをインターネット回線でスペインへ送り、そこからドイツのフランクフルトにあるCIAの施設に送っていた。特殊作戦部隊はこれらの施設を押収したので、サーバーを確保している。データも確保している。 押収の際に事故はなかったのかと言う司会者の質問に対しては、事故がなかったとは聞いていないが、ここで言及する事は避けたい。当初の報告では、作戦実行中に米軍の舞台に複数人の死者が出たと聞いている。 ーーー 「アジェンダ　瓦解するアメリカ」　関連 https://youtu.be/V583TmBxYmk ＝＝＝ 米国の新興ＳＮＳのパーラーの中で　AG BarrInvestigators　という人物が「　オバマの本当の出生記録が手に入った」　という書き込みを行った。　最近のパーラーはだいぶん真実情報が出ているので何気に事実かもしれない。　バリーソエトロという名称のケニア人だったという事の本当の真実が分るかもしれない。　もっともバリーソエトロという名前ですらないかもしれないが。 ドイツのフランクフルトサーバー奪還作戦において死者すら出たというのが、マイケルフリン中将恩赦のあとの各種番組の中で語られた。　わたしはこのフリン将軍が恩赦になったという事で、今回のバイデン計画をしかけてきた連中に対しての反撃制裁が加速するだろうなと見ている。　彼はオバマ政権の時に、この「　中国に乗っ取られていた政権の連中を撃退する為の集団の一員」　だったとされており、恐らくそれは本当だとわたしは判定している。　なぜならQアノンと言われている座標は恐らくは米軍の関係者が複数いて、それらがQというものを構成しているだろうという判定をしているから。 だから事態の進行がバイデンの側に不利になってきているので、関係者の口封じが公然と開始されている。　ＢＬＭのリーダーなどが殺害されている。　彼らは普通に人間を殺害する。 ＝＝＝ BLM leader in Breonna Taylor protests fatally shot in carjacking Hamza ‘Travis’ Nagdy was killed in the early morning hours on Monday in Louisville ブレオナのBLMリーダー テイラーはカージャックで致命的に撃たれた抗議 ハムザ「トラビス」ナグディは早い段階で殺されました ルイビルの月曜日の朝の時間 ＝＝＝ここまで こういう事をする連中だ。　それはオバマの正体を調べようとした人物らに対して、ヒラリーの不正を調べようとした人物らに対して、彼女の関係者に対して当たり前のように仕掛けてきた動きの繰り返しになる。　彼らは自分と大衆は別の存在だと本当に思っており、それらの内奥には「　自分たちだけが神に選ばれた特別な存在」　という何の科学的根拠もないただの物語が書き込まれているというのは言った。　それぞれの国にこうした馬鹿たちがいて、問題はこれらの馬鹿たちが権力を持っているというそれにある。 しかし来週からアリゾナとミシガンで公聴会が開催される。　明らかにペンシルベニアと同じ流れになる。　バイデンの側が、自分たちが不正をしていないという事の、物的証拠を提示しての証明が出来ないから。　彼らは公聴会を開かせないのなら、署名の認証を含めての徹底的な調査を行って欲しいと自ら申し出ないといけないのに、それはしないで、不正はなかったなかったと念仏を唱えるだけなのだから、誰も信じない。 今疑惑の州は６つある。　その内の５つは共和党が過半数以上の議会を押さえている。　だから投票による結果が出せないとなって、議会が選挙人を決める流れに入ったら、少なくともこの５つの州はよほどの裏切者が内部にいるか、よほどの工作が仕掛けられない限りは共和党が勝利し、その週の選挙人は全てトランプ大統領支持になり、全てがひっくり返る。 イランの核計画の責任者のモーセン・ファクリザデが１１２７前後にイスラエルによって暗殺されたというイランの情報は偽情報であり、本当は、米軍特殊部隊が彼と彼の家族をまとめてイランから脱出させた、亡命させたのが事実であり、その事態を隠すためにイラン政府がこうしたカバーストーリー、偽装情報を流しているという。　それはイランの国家体制の内部が相当動揺、不安定になっているということであり、今の米国の内部の大掃除と連動した動きで、ソロスたちと繋がっていたイラン側の代理人がこれから始末されるのではないかという事の予兆ではないかという分析があった。 世界はつながっている。　だからないとは言わない。　その観点に立つのなら、これから中国の中の権力闘争が更に激しいものになり、それが内部における火器を使った表現になる可能性、これが実現化することも我々は今の段階で想定しておかなければならないとなる。 イランのこの動きを単純な表層的な動きで見るのなら、バイデンの側、つまりソロスや中国の側が、追い込まれている今の状況をひっくり返すために、イスラエルの中の自分たちの工作員を使ってファクリザデを暗殺させ、その流れの中からイランに報復活動からの戦争開始という簡単な物語を読むことは出来る。　それを飛躍させるのならさらに、イランの側がファクリザデを殺害、または何処かに隠すということをやって、それらの一連をイスラエルが仕掛けたという荒唐無稽な更におかしな物語を組むことも出来るだろう。　しかしそれらの設定には合理性がない。 ただソロスたち、中国たちがこの状況のひっくり返しの為に戦争を望んでいるのは確定している。　だが互いの陣営が「　自分たちとは遠い所で（　距離的にも、認識的にも）　」　それが起こってくれるのが望ましいと思っているのは確実だから、ソロスは台湾での紛争を、中国は中東での紛争を望んでいるのではないかなとは言う。 サウジとイランと中国とＣＩＡが関与しているのだという設定でこれらのファクリザデの事件を見るのなら、そこに共通の利益があるのかどうかが全てであり、それはある。　それは石油の取引決済代金をドル独占という状況から他通貨を含めるバスケット式とでも言えるものに変更することでの各国の負担を減らすという概念、これはある。　あるがそこにＣＩＡの意味が見えない。　まあ中国にカネで買われていると設定してもいいし、ソロスたちの新世界体制に恭順しているバカが長たちの中にいるという言い方をしてもいいのだろう。 ただファクリザデは今回の　不正選挙に関わるドミニオン関連の情報も　恐らく知る立場にいる。　わたしは彼が革命防衛隊の対外工作組織のどこにつながっているかまでは知らないが（　ま、普通の人はまず知らない。　わたしも知らない）　、彼ほどの高位であればある程度の情報の共有は為されていると捉えるのは間違っていない。　だからといって、それだけの理由で米軍が特殊部隊を出して彼の家族ともども脱出させて亡命させるというのは考えにくいが。　何かが起きている。　偶発的な動きで済ませるようなものではない何かが、だ。 フランクフルト作戦の一報を告げる前後でもう一つの作戦があったというのをわたしは貴方に依然伝えた。　エジプトの件だ。　これがまだ判明していない。　そして更に言えば前々回くらいだったかに言ったソマリアからの撤退に関連する和平工作なのか情報収集なのかの中で、海軍特殊部隊の将校とＣＩＡの局員が殺害されているのを言った。　ソマリアにおいては単純に米軍部隊の撤収の動きだと思っていたのだが、どうやらこのエジプトとフランクフルト作戦とソマリアがつながっている。　しかし全然分からない。　わかったらこんなところにいるかボケ、ってなものだ。 来週からのアリゾナとミシガンでの公聴会以降、トランプ陣営の側は連邦最高裁での審理を急ぐために、裁判戦術として今連邦の高裁などの訴えに棄却が出るように、ろくな証拠も出さずにこれを終わらせるということをやっている。　それを日米のマスコミが意図的にトランプ大統領の全ての敗北という論調で報道している。　彼らの罪は重い。　人間の認識をコトバの力だけでコントロール支配して当然という勢力をここで全て始末しておかなければ人類種族という存在には未来がない。 特に日本の国内で自称リベラルをやっているようなキャラたちは、その自らの重い責任を放棄して、トランプ大統領が米国の中で、どのようなとてつもない邪悪な言論空間の中、彼は孤軍奮闘して立ち向かい、その結果として今まで見捨てられてきた米国国民に実際の仕事を与えて生活を安定化させてきたのかという事実を一切紹介しない、伝達しない。　だから彼らは今回のグローバリストどもの立てた計画として　グローバルリセット計画　の関係者であると判定するしかない。　彼らを捉えて、グアンタナモの軍事法廷に蹴っ飛ばすしかない。　何故事実を伝えないのだ。　我々が求めているのは印象や感想や理念などではない。　ただ事実だ。　ただ事実だけを知らせればいいのだ貴方たちは。　しかし彼らはそれを拒否した。　だから助からないし、我々の側が彼らを見放すことでそうしなくてはならないのだ。　旧世界のけじめを取る為にも。 トランプ大統領が何故正しいのかというのを理解したいのなら、欧州の難民問題の危険さを理解しなければ始まらない。　そしてそれらの背後に欧州のどういった勢力が関わっているのかを。　何故今回の不正選挙で唐突にリヒテンシュタイン公国というものが出てきたのかを理解しなければならない。　そしてトランプ大統領の経済戦争とでも言える動きを、その正しさを理解したいのなら、中国という国家が米国に仕掛けている、世界中にしかけている不平等な経済システムと開発独裁を知らなければならない。　そうしなければ何一つ分からない。　日本国内のメディアの電波芸人たちは、自分たちが立っている日本国家というものが保障する安全保障の枠内の中でしか好き勝手な発言、活動が出来ないと知っているくせに、その部分を一切見ずに、中韓に侵略されて奪われている日本の姿を伝えずに、誰かがワルイ、米国ワルイとだけやっている。　やってきた。　これからもそうだ。 彼らの口から、あれらの台本読みたちから　中韓ワルイ　というコトバをわたしはただの一度も聞いたことがない。　彼らの仕事を取り上げろ。　そんな仕事でいいのなら、グーグルか何かの自働読み上げアプリで十分だ。　その程度の事しかしていないのに、何故多くの人々の代表者を偽装して、その上で大衆を先導する当然の資格を持っていると偽装するのか。　何の責任ももたないくせに。 武漢肺炎の概念を上手に使って公然と、今までの人類の経済活動を含める全てをリセットして、我々なる側が提示する新しい生き方、とやらに従うべきだと主張する政治家がその姿を隠さなくなってきた。　これを始末しなければならない。　カナダの首相がそんな事を言っていた。　じきにマクロンもメルケルも同じようなことを言うだろう。　彼らは自国の隠れ債務をゼロにしてくれるチャンスを得られるのならどんな事をしても今回の動きに賭ける。 しかし彼らが国家経営的に無能な事の繰り返しをしたからそうした債務が膨れ上がったのであり、それを何故、全人類からの資産の全ての没収を持ってチャラにするという概念を勝手に持てるのだ。 あなたたちがその責任をとればいい。　何故他の多くの地球人類に多くの責任を転嫁するのだ。 そして更に彼らがその強奪した資金を元手にベーシックインカムを計画しているというのも言った。　しかしその代償に全ての人々はプライベートもプライバシーも、固有の人生設計も、固有の夢も、何もかもの何もかもを、新しい政府とやらに決められる運命が控えているのだと。　逆らえば本当に殺されるのだと、これを言った。　だからわたしはアナタに問うた。 アナタは本当にそれでいいのか、と。 わたしは勿論イヤだ。　だからこれらの概念をヒィヒィ言いながら伝える。　そんな事をしても何も変わらないかもしれない。　しかし何も行動しなかったら本当に何も変わらない。　今の悪辣な状況の現象化というのは、邪悪な蛇たちが行動の積み重ねによって実現化させているという事実に到達したときに、貴方はどんなにイヤでも、ダダをこねてジタジバタしようとも、この一点を理解しなければならない。 このセカイは、この人間の世界は　行動でしか変わらない　のだ。 そして変えなければ、あなたもわたしもこのまま家畜の小屋の中に突っ込まれてしまう。　わたしはそれはイヤなので、こうやってキイをたたいている。 アナタはあなたの世界をどうしたいのか、これを考えて、そして出来る範囲で行動する事だ。

日本時間１１２６早朝４時ごろだったかの、ペンシルバニア州におけるゲティスバーグの公聴会から形成が逆転した。　あなたは気づいていると思うが、この流れは南北戦争の時と全く同じだ。 この日付から民主党の中が「　自分はバイデンやカマラたちとは無関係だ」　という事の大混乱が実際に起きている。　しかし彼らの中からも大量の逮捕者が出る。　ヨタ話で言われているのが、２０２２年までに民主党の議員が欠員多数になるので（　逮捕されてしまっているので、次点の人間も逮捕されているので）　、相当の前倒しで中間選挙をやるだとか、トランプ大統領が非常事態宣言、事実上の戒厳令のようなものを出して議会を停止させてしまうだとか、色々出ている。　それぐらいこれから、特に民主党関係者が逮捕されるということのようだ。　ま、分からないけど。 そして１１２７の昨日に二回目の公聴会が再びゲティスバーグで開催され、ここで全てがひっくり返った。　それは２回の公聴会を受けた結果この選挙が公正に行われたものではないという確証を得つつあること、又は得たこと。　そして州の裁判所が選挙無効の判決を出したということ。　この二つをもって選挙を無効とし、州の上下両院議会（　共和党優勢）　で州の選挙人を決定することが決まった。 公聴会ではペンシルベニアの上院トップが州議会で選挙人選ぶと発言していた。　そして上院下院でもう話はつけたとも。　そして、１１３０からそのプロセスに入ると明言した。　だから普通に考えてペンシルバニア州はトランプ大統領が勝利する。　なので、他の疑惑州と言われる他の地域、ジョージアやミシガンやアリゾナや他各地域もひっくり返る可能性が高い。 ペンシルバニアの裁判所は郵便投票を違憲だと認めた。　これにならう可能性が高い。　その上で偽物の投票用紙をはじくという手順を取るのか、他の州も市民による投票そのものが大きく乗っ取られて不正であったのだから、これを議会で選挙人を決定するという風に決める…　の流れに入る。 １２８までの選挙人投票までにギリギリ間に合うのなら、これら議会が選んだ選挙人の投票による確定だし、そうでないのなら、州に１票の連邦下院における投票になる。　そこでも大きな工作がない限りにおいてはやっぱりトランプ大統領再選になる。　ただ何が起きるのか分からない世界なので、わたしは今の時点では確定だ、とは言わない。 今連邦最高裁判所の判事が巡回裁判判事として疑惑の州における審理の進行を進めている。　それらの中には含まれていないが、全部で９人だったかの判事の中、今は建前上保守系６人、民主系３人となっているが、この保守系の一人が　エプスタインアイランドの常連　であることがリンウッド弁護士によって暴露されており、そいつがトランプ大統領の計画の足を引っ張る可能性がある、という情報が、この時点で意図的にだろうが流されている。　確か個人名は意図的に出されていなかったと思う。　警告が目的だから。 アリゾナを含める他の州で公聴会が開かれることによって、今回の不正における意図的に仕掛けられている膠着状態が全てひっくり返る。　これを防止させるためには、公聴会を開かせないためには疑惑の州の選管や州の議会関係者に署名監査でもなんでもやってくれと民主党の側が頼み込むしかない。　しかし、もともとが最初から大きく計画的な不正だったのだし、彼ら勢力もそれを最初から分かっていて行動したのだからそうした　真実を明らかにせよと要求する態度は一切取れない　となる。　不正を隠ぺいしたくて監査をさせないのだから、やっぱりどうしても公聴会という流れになる。 そしたら全ての州がペンシルバニアと同じことになり、更にこれらの渦中でジョージアの知事や州務長官などの逮捕、国家反逆罪などが確定コースに入ったという事が、他の州のこれら民主党関係者、バイデン計画の関係者に知れ渡ると、あとは組織だったことは一切不可能になる。　皆自分だけは助かろうと動き出す。　それが今の時点で民主党の本丸の本部で起きている。　時期に地方の民主党組織体にも広がる。　民主党なる政治集団が不正のかたまりであるという暴露が事実なら、事実だろうが、必ずそうなる。　内部分裂が止められなくなる。　割れるだろう。 各州で訴状→　連邦最高裁判所→　ドミニオン不正投票の証拠→　大統領選挙無効判決→　バイデン自身が敗北宣言→　全米で反中国共産党 大きな道筋でこうなっていく。　着々とそれを進めている。　この流れの中で武漢肺炎が中国の造った生物兵器であるという事の米国政府としての発表があった時点で（　それはある）　、世界の構造は一気に反転する。　恐らく中国に味方する国家は一つもなくなる。　彼らはただ一国で世界と、敵視してくる世界と対峙することになる。　それでも彼らは自分たちの表現を変えないだろうが。 今回の不正選挙において、最終的に米国の裏切者たちの背後に中国がいたことが公的な言論空間で明らかにされる流れで、これら中国についていたマスコミなどに対しての制裁も粛々と行われる。　それは「　外国の敵勢力に協力したゲリラ・テロリストとして扱われる。　過去にさかのぼってその様な判定、認定が行われ、犯罪者として扱われる」　ことが分かっている。 つまり米国国籍を持っている米国人であっても、中国人ゲリラ、中国人テロリストとして扱うということ。　そしてこれらは破壊工作員として処理されるので恐らくまとめて即座にグアンタナモ収容所ゆきになる。　これは米国政府が米国国民に対して行う事だから分るのだが、問題は日本のこれら中国韓国の犬ころたちがどうなるか、だ。　知らべているつもりだがまだよくわからない。 それは中国共産党を国際テロ組織指定した後だったら簡単に「　日本のメディア関係者もグアンタナモに収監可能」　だろうなあと判定するのだが、その組織指定が為されていない段階ではどうなのか、ということ。 世界を股にかけるサイバーテロリストがいたとする。　それらが例えば日本で活動していたとする。　その人物が、日本に住みながらネット空間から米国の公的機関にサイバー攻撃を行い、実害が出たとする。　米国の司法関係者はそのテロリストが日本に住んでいる事を特定して、その身元も身柄も分かっているとする。　そしたら米国はその日本に住んでいるサイバーテロリストに対して逮捕状を請求発行し、それをＩＣＰＯを通じて日本の警察に代理で逮捕してくれという依頼がいくことになる。 日本の警察はこれを受けて該当のサイバーテロリストを逮捕して、日米においては犯罪人引渡協定があるので、日本からそのテロリストが米国に移送される。 この設定の中で、今回の不正選挙において、バイデン～　と連呼していた連中、トランプはさっさと敗北宣言を出せと内政干渉と取られる発言を行っていた連中、これに対して米国の司法がどのように判定を下すか。　中国共産党を国際テロ組織指定しているのなら、これら日本人メディア関係者は自動的に中国テロリストに協力して米国への内政干渉、選挙介入を行ったということで逮捕状を出せるだろうなあと思うのだ。　一般犯罪ではなく、国際テロリスト事案と同じ処理の仕方をするのなら。 そうだったら、いわゆるＮＨＫのアナウンサーであろうが、番組制作会社であろうが、放送局の編制部門にいる連中だろうがなんでもかんでもとにかく逮捕出来る、そういう選択が出てくるだろうなあと思う。　しかしテロ組織指定していない場合においてそこまで出来るかなあ、なのだ。 ま、わたしとしてはぜひともこれらマスコミ関係者から、日本のマスコミやＳＮＳの中で徹底的にバイデン～　とやっていたり、トランプヤメロとやっていた連中から逮捕者を出すべきだと思っているし、悪質なのはグアンタナモに蹴っ飛ばすべきだとも思っている。　彼らは傲慢に過ぎた。　その因果応報のツケを支払ってもらわなければならない。　そう考える。　言葉の力とやらで数多くの人々を騙せて（　彼らはこれを教導というそうだが）　当然という今までの世界が大きな間違いであったという事を人々に知らせる為に、新しい世界の切り替わりの手前で、旧い世界の手法から一歩も動こうとしない人間はなるべくしてこうなるのだというのを知らせる為にも。 ＝＝＝ アーロン大塚 @AaronOtsuka ペンシルベニア州の裁判所の解釈でも立法府が選挙人を選ぶ最終的な権限があるという。 行政の当選者公認の差止命令の中でこのように言っている。（判決リンク参照） コメントーこのような判決もあるのでペンシルベニア州ではトランプが当選する可能性 の光が見えていた。 ＝＝＝コメント アリゾナもミシガンもこうなる。　ペンシルベニアの２回目の公聴会で、それまでこれら不正選挙に関連する情報は、何処の馬鹿たちが流すヨタ話だと最初は信じていた連中が、１回目でハンマーで頭を割られ、そして２回目のそれは、皆怒りに震えていた。　静かに怒っていた。　自分たちの国を売り渡そうとした連中が実際にいたこと、そしてそれらの背後に中国が居ることは彼らの中で常識になりつつある。　それは米国のツイッターとフェイスブック「　以外のＳＮＳでは」　常識になっている。 だからこれから起きる事をわたしが今の段階で勝手に言う。　恐らくスーパーバグは起きない。　起きたらごめんなさいと言っておくが、アナンド少年が言うような９割近い人間が即座に死んでいくようなことは起きない。　それは　ワクチンの製造開発が遅れている　からだ。　実に意味の深い言葉だ。 これらのワクチンの開発の背後にビルゲイツが隠れていて、彼の私有する島の事をいったと思うが、彼が本当の本当にああした人体実験からの人間改造や人間絶滅を含めるコントロールを追及していた側の人間なのだとするのなら、それらの全体計画が今トランプ大統領の再選の流れによって大きく遅れた、またはとん挫したので（　ビルゲイツが逮捕される可能性ということ）　、ワクチンと称して毒物を、ＣＯＶＩＤ２０とでも言えるものを注射したり、又は外界に空中散布したりという事は恐らく遅れる。　または抑え込まれて出来なくなる。 そして中国に対しての一連の経済制裁関連は、制裁というよりも戦争と同じ状態になる。　だからそれを仕掛けられた中国の今の体制が何もしなかったら間違いなく軍管区の連中が勝手な事をしだすので、これは相当の高い確度で対外戦争をやる。　普通に考えれば台湾事案になる。 だから来年の７２３に予定されている東京五輪は中止になる。　その前の時点で中国が台湾攻撃を開始して戦争になるから。　五輪などやっている場合ではない。　いや、五輪の開会式が終わった後に、世界の人々の目が五輪に向かっている間に戦争をしかけるのかもしれないが。　これは１９６５の東京五輪の時に、世界の人々がそこに向かっているときに中国が核実験を強行したのと同じ構造を持っている。　恐らく２０２１東京五輪はない。 そこに至る流れの中で、つまり３３１までの今年度中に、日本国内における親中韓派だとか、日本の国内でカネモウケとか学問だとかをしている中国人韓国人、これらの中の、日本政府が危険だと判断する人物に対しての国外退去の命令が行われ、それが本当に実行されるだろうと踏む。 米国が中国共産党に対しての国際テロ組織指定を完了していたら、その辺の動きは一気に進むし、更に、日本の政治家の中からも（　ほとんどが野党勢力になるが）　逮捕者だとか国外追放が出ると踏む。　それは韓国が強制売却がどうしたとやっていたら…　という前提条件がつくが、日本政府として危険と判断した帰化者、つまり元中国人、元韓国人らへの日本国籍の付与を取りやめ、それをはく奪し、ただの韓国人、中国人に突き落とす事でそれらのシステムが粛々と進む。 日本国籍ははく奪出来るのだというのを以前にいった。　特に在日韓国人から日本人になるケースにおいては、そうした動きが多いだろう。　これらの勢力は兵役逃れで日本国籍を取っている連中が多い。　そしてそれらは韓国政府からの通告によって韓国国籍離脱が出来てない状態だとされるので、二重国籍を認めない元在日は、やっぱり韓国人に戻されると。　そして兵役を一旦経験した人間は日本国籍を取得できないのだとも。　これらを人権の概念でひっくり返そうと動く弁護士勢力そのものが、日弁連そのものが国際テロ組織指定からの、スライド指定によって制裁やら逮捕になっているということも、その概念も言った。 何もかもが現実になると今の段階では強く言わない。　しかしこれらの可能性は今まではゼロだった。　それがいきなり５０だとか７０％の形で出てきたということの意味をまじめに考えることです。 世界の形がこれから大きく変わるのだ。 中東におけるサウジとイスラエルの接近において、どうやら日本もサウジのサルマン皇太子と同日電話会談しているところからすると、何かのつながりがあるのかもしれないなとは言う。 われわれが世界を変える。　日本の行動の結果が新しい世界の形を決定する。　これは何度も言っておく。　アナタが信じるだとか信じないだとかはもうどうだっていい。 そうなのだから、そうなのだ。 だからその設定を頭の中においておいて、アナタはこれから大きく変わっていってほしいと思う。

日本時間１１２６早朝４時ごろだったかの、ペンシルバニア州におけるゲティスバーグの公聴会から形成が逆転した。　あなたは気づいていると思うが、この流れは南北戦争の時と全く同じだ。 この日付から民主党の中が「　自分はバイデンやカマラたちとは無関係だ」　という事の大混乱が実際に起きている。　しかし彼らの中からも大量の逮捕者が出る。　ヨタ話で言われているのが、２０２２年までに民主党の議員が欠員多数になるので（　逮捕されてしまっているので、次点の人間も逮捕されているので）　、相当の前倒しで中間選挙をやるだとか、トランプ大統領が非常事態宣言、事実上の戒厳令のようなものを出して議会を停止させてしまうだとか、色々出ている。　それぐらいこれから、特に民主党関係者が逮捕されるということのようだ。　ま、分からないけど。 そして１１２７の昨日に二回目の公聴会が再びゲティスバーグで開催され、ここで全てがひっくり返った。　それは２回の公聴会を受けた結果この選挙が公正に行われたものではないという確証を得つつあること、又は得たこと。　そして州の裁判所が選挙無効の判決を出したということ。　この二つをもって選挙を無効とし、州の上下両院議会（　共和党優勢）　で州の選挙人を決定することが決まった。 公聴会ではペンシルベニアの上院トップが州議会で選挙人選ぶと発言していた。　そして上院下院でもう話はつけたとも。　そして、１１３０からそのプロセスに入ると明言した。　だから普通に考えてペンシルバニア州はトランプ大統領が勝利する。　なので、他の疑惑州と言われる他の地域、ジョージアやミシガンやアリゾナや他各地域もひっくり返る可能性が高い。 ペンシルバニアの裁判所は郵便投票を違憲だと認めた。　これにならう可能性が高い。　その上で偽物の投票用紙をはじくという手順を取るのか、他の州も市民による投票そのものが大きく乗っ取られて不正であったのだから、これを議会で選挙人を決定するという風に決める…　の流れに入る。 １２８までの選挙人投票までにギリギリ間に合うのなら、これら議会が選んだ選挙人の投票による確定だし、そうでないのなら、州に１票の連邦下院における投票になる。　そこでも大きな工作がない限りにおいてはやっぱりトランプ大統領再選になる。　ただ何が起きるのか分からない世界なので、わたしは今の時点では確定だ、とは言わない。 今連邦最高裁判所の判事が巡回裁判判事として疑惑の州における審理の進行を進めている。　それらの中には含まれていないが、全部で９人だったかの判事の中、今は建前上保守系６人、民主系３人となっているが、この保守系の一人が　エプスタインアイランドの常連　であることがリンウッド弁護士によって暴露されており、そいつがトランプ大統領の計画の足を引っ張る可能性がある、という情報が、この時点で意図的にだろうが流されている。　確か個人名は意図的に出されていなかったと思う。　警告が目的だから。 アリゾナを含める他の州で公聴会が開かれることによって、今回の不正における意図的に仕掛けられている膠着状態が全てひっくり返る。　これを防止させるためには、公聴会を開かせないためには疑惑の州の選管や州の議会関係者に署名監査でもなんでもやってくれと民主党の側が頼み込むしかない。　しかし、もともとが最初から大きく計画的な不正だったのだし、彼ら勢力もそれを最初から分かっていて行動したのだからそうした　真実を明らかにせよと要求する態度は一切取れない　となる。　不正を隠ぺいしたくて監査をさせないのだから、やっぱりどうしても公聴会という流れになる。 そしたら全ての州がペンシルバニアと同じことになり、更にこれらの渦中でジョージアの知事や州務長官などの逮捕、国家反逆罪などが確定コースに入ったという事が、他の州のこれら民主党関係者、バイデン計画の関係者に知れ渡ると、あとは組織だったことは一切不可能になる。　皆自分だけは助かろうと動き出す。　それが今の時点で民主党の本丸の本部で起きている。　時期に地方の民主党組織体にも広がる。　民主党なる政治集団が不正のかたまりであるという暴露が事実なら、事実だろうが、必ずそうなる。　内部分裂が止められなくなる。　割れるだろう。 各州で訴状→　連邦最高裁判所→　ドミニオン不正投票の証拠→　大統領選挙無効判決→　バイデン自身が敗北宣言→　全米で反中国共産党 大きな道筋でこうなっていく。　着々とそれを進めている。　この流れの中で武漢肺炎が中国の造った生物兵器であるという事の米国政府としての発表があった時点で（　それはある）　、世界の構造は一気に反転する。　恐らく中国に味方する国家は一つもなくなる。　彼らはただ一国で世界と、敵視してくる世界と対峙することになる。　それでも彼らは自分たちの表現を変えないだろうが。 今回の不正選挙において、最終的に米国の裏切者たちの背後に中国がいたことが公的な言論空間で明らかにされる流れで、これら中国についていたマスコミなどに対しての制裁も粛々と行われる。　それは「　外国の敵勢力に協力したゲリラ・テロリストとして扱われる。　過去にさかのぼってその様な判定、認定が行われ、犯罪者として扱われる」　ことが分かっている。 つまり米国国籍を持っている米国人であっても、中国人ゲリラ、中国人テロリストとして扱うということ。　そしてこれらは破壊工作員として処理されるので恐らくまとめて即座にグアンタナモ収容所ゆきになる。　これは米国政府が米国国民に対して行う事だから分るのだが、問題は日本のこれら中国韓国の犬ころたちがどうなるか、だ。　知らべているつもりだがまだよくわからない。 それは中国共産党を国際テロ組織指定した後だったら簡単に「　日本のメディア関係者もグアンタナモに収監可能」　だろうなあと判定するのだが、その組織指定が為されていない段階ではどうなのか、ということ。 世界を股にかけるサイバーテロリストがいたとする。　それらが例えば日本で活動していたとする。　その人物が、日本に住みながらネット空間から米国の公的機関にサイバー攻撃を行い、実害が出たとする。　米国の司法関係者はそのテロリストが日本に住んでいる事を特定して、その身元も身柄も分かっているとする。　そしたら米国はその日本に住んでいるサイバーテロリストに対して逮捕状を請求発行し、それをＩＣＰＯを通じて日本の警察に代理で逮捕してくれという依頼がいくことになる。 日本の警察はこれを受けて該当のサイバーテロリストを逮捕して、日米においては犯罪人引渡協定があるので、日本からそのテロリストが米国に移送される。 この設定の中で、今回の不正選挙において、バイデン～　と連呼していた連中、トランプはさっさと敗北宣言を出せと内政干渉と取られる発言を行っていた連中、これに対して米国の司法がどのように判定を下すか。　中国共産党を国際テロ組織指定しているのなら、これら日本人メディア関係者は自動的に中国テロリストに協力して米国への内政干渉、選挙介入を行ったということで逮捕状を出せるだろうなあと思うのだ。　一般犯罪ではなく、国際テロリスト事案と同じ処理の仕方をするのなら。 そうだったら、いわゆるＮＨＫのアナウンサーであろうが、番組制作会社であろうが、放送局の編制部門にいる連中だろうがなんでもかんでもとにかく逮捕出来る、そういう選択が出てくるだろうなあと思う。　しかしテロ組織指定していない場合においてそこまで出来るかなあ、なのだ。 ま、わたしとしてはぜひともこれらマスコミ関係者から、日本のマスコミやＳＮＳの中で徹底的にバイデン～　とやっていたり、トランプヤメロとやっていた連中から逮捕者を出すべきだと思っているし、悪質なのはグアンタナモに蹴っ飛ばすべきだとも思っている。　彼らは傲慢に過ぎた。　その因果応報のツケを支払ってもらわなければならない。　そう考える。　言葉の力とやらで数多くの人々を騙せて（　彼らはこれを教導というそうだが）　当然という今までの世界が大きな間違いであったという事を人々に知らせる為に、新しい世界の切り替わりの手前で、旧い世界の手法から一歩も動こうとしない人間はなるべくしてこうなるのだというのを知らせる為にも。 ＝＝＝ アーロン大塚 @AaronOtsuka ペンシルベニア州の裁判所の解釈でも立法府が選挙人を選ぶ最終的な権限があるという。 行政の当選者公認の差止命令の中でこのように言っている。（判決リンク参照） コメントーこのような判決もあるのでペンシルベニア州ではトランプが当選する可能性 の光が見えていた。 ＝＝＝コメント アリゾナもミシガンもこうなる。　ペンシルベニアの２回目の公聴会で、それまでこれら不正選挙に関連する情報は、何処の馬鹿たちが流すヨタ話だと最初は信じていた連中が、１回目でハンマーで頭を割られ、そして２回目のそれは、皆怒りに震えていた。　静かに怒っていた。　自分たちの国を売り渡そうとした連中が実際にいたこと、そしてそれらの背後に中国が居ることは彼らの中で常識になりつつある。　それは米国のツイッターとフェイスブック「　以外のＳＮＳでは」　常識になっている。 だからこれから起きる事をわたしが今の段階で勝手に言う。　恐らくスーパーバグは起きない。　起きたらごめんなさいと言っておくが、アナンド少年が言うような９割近い人間が即座に死んでいくようなことは起きない。　それは　ワクチンの製造開発が遅れている　からだ。　実に意味の深い言葉だ。 これらのワクチンの開発の背後にビルゲイツが隠れていて、彼の私有する島の事をいったと思うが、彼が本当の本当にああした人体実験からの人間改造や人間絶滅を含めるコントロールを追及していた側の人間なのだとするのなら、それらの全体計画が今トランプ大統領の再選の流れによって大きく遅れた、またはとん挫したので（　ビルゲイツが逮捕される可能性ということ）　、ワクチンと称して毒物を、ＣＯＶＩＤ２０とでも言えるものを注射したり、又は外界に空中散布したりという事は恐らく遅れる。　または抑え込まれて出来なくなる。 そして中国に対しての一連の経済制裁関連は、制裁というよりも戦争と同じ状態になる。　だからそれを仕掛けられた中国の今の体制が何もしなかったら間違いなく軍管区の連中が勝手な事をしだすので、これは相当の高い確度で対外戦争をやる。　普通に考えれば台湾事案になる。 だから来年の７２３に予定されている東京五輪は中止になる。　その前の時点で中国が台湾攻撃を開始して戦争になるから。　五輪などやっている場合ではない。　いや、五輪の開会式が終わった後に、世界の人々の目が五輪に向かっている間に戦争をしかけるのかもしれないが。　これは１９６５の東京五輪の時に、世界の人々がそこに向かっているときに中国が核実験を強行したのと同じ構造を持っている。　恐らく２０２１東京五輪はない。 そこに至る流れの中で、つまり３３１までの今年度中に、日本国内における親中韓派だとか、日本の国内でカネモウケとか学問だとかをしている中国人韓国人、これらの中の、日本政府が危険だと判断する人物に対しての国外退去の命令が行われ、それが本当に実行されるだろうと踏む。 米国が中国共産党に対しての国際テロ組織指定を完了していたら、その辺の動きは一気に進むし、更に、日本の政治家の中からも（　ほとんどが野党勢力になるが）　逮捕者だとか国外追放が出ると踏む。　それは韓国が強制売却がどうしたとやっていたら…　という前提条件がつくが、日本政府として危険と判断した帰化者、つまり元中国人、元韓国人らへの日本国籍の付与を取りやめ、それをはく奪し、ただの韓国人、中国人に突き落とす事でそれらのシステムが粛々と進む。 日本国籍ははく奪出来るのだというのを以前にいった。　特に在日韓国人から日本人になるケースにおいては、そうした動きが多いだろう。　これらの勢力は兵役逃れで日本国籍を取っている連中が多い。　そしてそれらは韓国政府からの通告によって韓国国籍離脱が出来てない状態だとされるので、二重国籍を認めない元在日は、やっぱり韓国人に戻されると。　そして兵役を一旦経験した人間は日本国籍を取得できないのだとも。　これらを人権の概念でひっくり返そうと動く弁護士勢力そのものが、日弁連そのものが国際テロ組織指定からの、スライド指定によって制裁やら逮捕になっているということも、その概念も言った。 何もかもが現実になると今の段階では強く言わない。　しかしこれらの可能性は今まではゼロだった。　それがいきなり５０だとか７０％の形で出てきたということの意味をまじめに考えることです。 世界の形がこれから大きく変わるのだ。 中東におけるサウジとイスラエルの接近において、どうやら日本もサウジのサルマン皇太子と同日電話会談しているところからすると、何かのつながりがあるのかもしれないなとは言う。 われわれが世界を変える。　日本の行動の結果が新しい世界の形を決定する。　これは何度も言っておく。　アナタが信じるだとか信じないだとかはもうどうだっていい。 そうなのだから、そうなのだ。 だからその設定を頭の中においておいて、アナタはこれから大きく変わっていってほしいと思う。

＜速報＞シドニー・パウエル弁護士、ジョージア州選挙における大規模な不正行為の104ページの訴状を提出～ネットの反応「パウエルの訴状、中国はともかくイランが明記されてるのが気になる」 2020年11月26日 シドニー・パウエル弁護士、ジョージア州選挙における大規模な不正行為の104ページのBOMBSHELL COMPLAINTを提出 JD #Gettysburg Rucker @JDRucker 今夜シドニー・パウエルによって発表された2つの訴訟は 彼らは "クラーケン "だったのか？ そうなんだ 予想通りだった？そうだな... ジョージア州の訴訟は、ドミニオンへの攻撃に衝撃的なほどマイルドでした。確かに、訴訟では58回も言及されていますが、焦点はより低い垂れ下がった果実に絞られていました。 ブライアン・ケンプ、ブラッド・ラッフェンスペルガー、そして選挙管理委員会は明らかに法律を破り、取引をカットし、すべてを隠蔽しようとした。 ミシガン州の訴訟はドミニオンの投票システムが完全に暴露されたところだ。ここには、端末やソフトウェアを使用している司法権に疑問を投げかけるだけでなく、自分の州に設置しようとしている人にも疑問を抱かせるような意味合いがあります。 ジョージア州の訴訟は、最終的には ＠ＬＬｉｎＷｏｏｄ ジョージア州では、ジョージア州が6桁の票数で逆転し、トランプ氏の地滑りとなる可能性があります。彼らを組み合わせれば、6桁の票を逆転させ、ジョージア州をトランプ氏の地滑りにすることができる。 ミシガン州の訴訟はドミニオン殺しだ。 真面目な話、この訴訟が最高裁まで行けば、おそらく会社は生き残れないだろう。 そして、他の州がより綿密に検討される扉を開くことになるだろう。 これは我々が期待していたクラーケンだ。 認めよう 午後5時になったとき、私は緊張しました。 疑っていたことを恥じた シドニー・パウエル 彼女のスケジュールを見てみましょう 彼女は昨日、水曜日がその日であることを 我々に確認しました そして、彼女は時間が迫っていたにもかかわらず、 届けてくれました。 そして、少年は、彼女が配達しました。ただ...すごい。 BREAKING. @SidneyPowell1 訴状「被告の不正行為はジョージア州選挙法に違反し、不備のある不在者投票用紙の処理を引き起こした 訴状は以下のように主張しています。 ジョージア州のブラッド・ラッフェンスペルガー国務長官と州選挙管理委員会は、2020年3月6日にジョージア州民主党、民主党上院議員キャンペーン委員会、民主党議会キャンペーン委員会との間で和解契約を締結した際に、法定の不在者投票の取り扱い方法を変更した。訴状によれば、和解の条件は、そのような変更を規定する唯一の手段であるジョージア州議会が公布した法律と一致していなかったという。さらに、「和解案は署名要件を変更し、O.C.G.A. 21-2-386(a)(l)の下で法律上要求されている署名要件の施行ではなく、裁量権を伴う広範なプロセスに変更した」としている。 まとめると、この訴訟では、GA州長官と州選挙委員会が、選挙コードの特定の要素に違反した民主党にリンクした団体と和解を結んだと主張している。 Liberty Times & Politics @dmills3710 シドニー・パウエルがジョージア州当局を訴え、ジョー・バイデンの選挙をリグする大規模な計画を主張 著名な被告側弁護士は、投票機のアルゴリズムによって隠された現代の「投票用紙の詰め物」を中心とした計画を述べています。 ネットの反応 名無し 104Pあるけどこれまだ序章だっていってんだよね クラーケンさんの本気はここからだ 名無し クラーケンはまだ１本の足でジャブしかしてない これだけで盛り上がるとか精神保てるか？特に攻撃される側 名無し パウエルの訴状、中国はともかくイランが明記されてるのが気になる 中国より先に中東かもな 名無し クラーケンすげぇ…世界が燃えちまうわけだぜ…

◆パール判事の日本無罪論 (小学館文庫) http://www.amazon.co.jp/dp/4094025065 ◆ニコニコチャンネル水間条項国益最前線 https://ch.nicovideo.jp/mizumajyoukou ◆香港大紀元新唐人共同ニュース 選挙の最後の肝心な一日、トランプ大統領は歴史的に重要な2つのことを行った。 https://youtu.be/YK8SpeNST_Y ●多文化共生社会基本法案 http://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_gian.nsf/html/gian/honbun/houan/g19805028.htm 〇共同提出議員〇 ◇中川正春（衆議院議員：三重2区） ◇道下大樹（衆議院議員：北海道1区） ◇神谷裕（衆議院議員：北海道10区） ◇松田功（衆議院議員：比例東海） ◇高井崇志（衆議院議員：比例中国） ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ◆菅内閣　大臣・副大臣・政務官 https://www.jimin.jp/member/minister/ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ◆在日オーストラリア大使館 https://japan.embassy.gov.au/ 在京オーストラリア大使館領事部 メール: consular.tokyo@dfat.gov.au 電話: 03 5232 4111 在大阪オーストラリア総領事館 メール: osaka.japan@austrade.gov.au 電話: 06 6941 9271 ◆駐日ニュージーランド大使館 https://www.mfat.govt.nz/jp/countries-and-regions/north-asia/japan/new-zealand-embassy ◆在本邦インドネシア共和国大使館 https://kemlu.go.id/tokyo/lc ◆駐日ベトナム大使館 https://www.vnembassy-jp.org/ja ◆在日本（駐日）マレーシア大使館 https://www.kln.gov.my/web/jpn_tokyo/... ◆香川県 東かがわ市役所 〒769-2792 香川県東かがわ市湊1847番地1 総務課：(0879)-26-1214 ▼※苫小牧駒澤大学の中国化阻止、IR（博打場）の阻止の要請は下記へ。 ◆苫小牧市役所 〒053-8722　北海道苫小牧市旭町4丁目5番6号 電話　0144-32-6111（代表） ◆北海道庁 〒060-8588 札幌市中央区北3条西6丁目 電話：011-231-4111（大代表） ◆茂木敏充 〒100-8982 東京都千代田区永田町2-1-2 衆議院第二議員会館1011号室 TEL：03(3508)1011 FAX：03(3508)3269 外務本省 代表電話：03-3580-3311 秘書官室につないで下さい。 ◆梶山弘志 〒100-8982 東京都千代田区永田町2-1-2 衆議院第二議員会館903号室 Tel. 03-3581-5111 (内線70903) Fax. 03-3508-7714 秘書官室：03-3501-1601 　　　　　　　　　 1602 ～～～～～～～～～～～～～～～～～ おすすめチャンネル ◆ねばねば【NEBA NEBA】 イギリスはまたロックダウンに入りますが、この頃の様子に驚きます‼️ https://youtu.be/b6KexhbwvCU ◆megugu paris フランス2度目のロックダウン中「パリの様子」 前回と全然違う！ https://youtu.be/vvB9rn3e1G8 ◆New Yorkサバイバル アメリカ分断と内○はもう始まっているかもしれない https://youtu.be/QSIFjblI_9o ◆マストゥラちゃんねる 海外の反応【東京裁判１】パール判事が教える日本が無罪な理由！！世界の本当の意見とは？ https://youtu.be/4hwb2PDXLzk ◆北のアリョーナ [小樽 さんぽ]　堺町通り商店街を散策 https://www.youtube.com/watch?v=BMFbj... ◆大紀元 エポックタイムズ・ジャパン https://www.youtube.com/c/%E5%A4%A7%E... ◆鳴霞の「月刊中国」YouTube https://www.youtube.com/channel/UCMlr... ◆アンティレッド https://www.youtube.com/user/1roemonh... ◆グラフ兄さん https://www.youtube.com/channel/UCTMx... ◆Cindy Canada 【 ホップ ステップ カナダ】 https://www.youtube.com/c/CindyCanada... ◆Sax Ruby https://www.youtube.com/user/ruby7512... ◆青にゃん劇場文化会館 https://www.youtube.com/channel/UCvFh... ◆ファインクラフトFine Craft 【必見！職人技！見逃さないで！】北海道はでっかいどう！手作り工房巡り・女2人旅シリーズ♪　クラフト蒼の巻　後編 https://youtu.be/SM5T6_7TKmY ◆北海道小樽のファインクラフトショップHP http://www.finecraft.co.jp/ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ※【夫婦別姓】【女性宮家】を阻止するため、下記の３名に対し重点的に要請を行って下さい。 宜しくお願い致します。 ◆上川陽子 〒100-8982 千代田区永田町２－１－２ 衆議院第二議員会館３０５号室 TEL／03-3508-7460 FAX／03-3508-3290 〒420-0035 静岡県静岡市葵区七間町18-10 TEL:054-251-8424 FAX:054-251-8425 かみかわ陽子オフィシャルサイト http://www.kamikawayoko.net/ ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆下村博文 〒100-8982 東京都千代田区永田町2-1-2 衆議院第2議員会館622号室 TEL03-3508-7084 FAX03-3597-2772 板橋事務所 東京都板橋区大山金井町38-12新大山ビル205 TEL：03-5995-4491 FAX：03-5995-4496 YouTube 博文チャンネル 下村博文 https://www.youtube.com/channel/UCRos... 下村博文公式HP https://www.hakubun.biz/ ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆野田聖子 〒100-8981 東京都千代田区永田町二丁目2番1号 衆議院第一議員会館504号室 電話 03-3508-7161 FAX　03-3591-2143 〒500-8463 岐阜県岐阜市加納新本町2丁目23番地 三同岐阜ビル 電話 058-276-2601 FAX　058-274-1902 野田聖子オフィシャル・サイト http://www.noda-seiko.gr.jp/ 野田聖子 Facebook https://www.facebook.com/noda.seiko/ 野田聖子オフィシャルブログ「ヒメコミュ」 https://ameblo.jp/seiko-noda/ ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ◆【皇室100年安泰家系図】ハガキのPDFは下記URLからどうぞ。 https://drive.google.com/open?id=1Och... ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ◆ニコニコチャンネル水間条項国益最前線 https://ch.nicovideo.jp/mizumajyoukou ◆ブログ水間条項http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/ ◆水間条項公式ツイッターhttps://twitter.com/mizumajoukou1

これからの動きにおいて、開票やり直しの段階でバイデン推しをやっていた国内の全てのメディア、キャスター、芸能人たち、これらはもう助からない。　私は以前それを言った。　彼らの多くは個人口座の凍結や渡米の拒否などの動きにあってこれからの生活が困難になる。　そして米国が中国共産党を国際テロ組織に認定すると、対象となる人間の数は飛躍的に増大する。 ーーー 2018年9月12日 ［ワシントン　１１日　ロイター］ - トランプ米大統領は、情報機関の捜査により米選挙への干渉が明らかになった場合に外国の企業や個人に制裁を科す大統領令に、早ければ１２日にも署名する方針だ。関係筋２人が明らかにした。 ーーー ビジョンタイム　11/12 米国時間11月11日夜、米メディア「ナショナル・ファイル」の記者パトリック・ハウリー氏は、テキサス州のバイデン陣営の責任者であるダラス・ジョーンズ氏が、ハリス郡の選挙不正に巻き込まれ、FBIに身柄を拘束されたと報じた。 彼はFBIに逮捕された直後、バイデン氏の選挙チームから解雇された。 ジャーナリストのパトリック・ハウリー氏は、空港を経由して米国に大量の偽造運転免許証が出荷されており、その多くが中国からのものであることから、中国共産党が不正な米国大統領選挙の背後にいることを示していると述べた。 中国から米国に出荷された偽造運転免許証は、選挙不正に使われる可能性が高いという。 ーーー ・・・バイデン陣営から逮捕者が出た。　その人物が所有していたのかどうかまでは明らかにされていないが、以前お伝えしたように、中国から大量の偽の運転免許証が米国に密輸されており、それを使った不正投票という事を言ったと思う。　恐らくそれに関連する逮捕ではないかと思う。 そもそもカリフォルニア州では米国国籍がなくても、運転免許証さえあれば投票できる。　だから中国からこれまで、いつも大量の偽物の免許証が、選挙のたびに密輸されていた。　カリフォルニアの民主党牙城というのは恐らくウソだ。　いつも共和党が勝っているが、そうした不正で塗り替えているに過ぎない。　一旦その概念が流通すると、全米で民主党が勝っているとされる全ての州は偽物であると認識されるし、そして残念なことに、そして恐るべきことに、それが事実なのだ。 だからこれから逮捕されたダラス・ジョーンズという人物に対して司法取引において無罪にしてやるから全てを話せという事の取引が行われ、そうした事例がいくつも積み上げられ、今回の不正選挙においては民主党と結託した中国の「　民主党を長年支えてきた在米華人勢力＝統一戦線」　が関与していたことが明らかにされ、トランプ大統領が２０１８年に制定した選挙干渉介入制裁法によって、これらの勢力、中国共産党などに対しての実際の制裁が開始される。 その流れの中で中国共産党に対しての国際テロ組織指定をやるかどうか。　わたしは今中国が進めている東南アジア地域から豪州においての包括貿易協議の枠組みのＲＣＥＰも、中国共産党が国際テロ組織指定されたら日本はここから抜けるしか助かる道はないので（　脱退しなければ、日本もスライド指定で　テロ支援国家扱い　になる）　、さっさとやってくれと思っている。 そして１１３の開票の前の段階からバイデンバイデンとやってきた日本の全てのメディア、そして台本を読むだけだから自分に責任は問われないと勝手に思っていた芸能人やニュースキャスターなどにも個別の個人制裁が課せられる可能性が高い。　彼らは月給をもらっている。　当然関連する金融機関に口座がある。　米国はこの　金融機関に制裁を加える　事をする。　そしてその金融機関が米国で商売を続けたいのだったら、その金融機関に何故制裁を加えたのかという事の問い合わせをすることになる。　米国の司法当局に。　そこで、該当する動画やネットの魚拓などを見せられることになる。　そして貴行に加えている制裁を解除してもらいたいなら、この提示した人物、組織、などなどに対しての口座を凍結せよ、という事がどうしても始まる。 これは中国共産党が国際テロ組織指定されても同じような事が始まる。　正規の商売として中国企業と貿易や協業を行っていても、中国においての企業で中国共産党と無関係というものは皆無。　だから自動的にそれは中国という国家を事実上「　勝手に支配しているテロ組織に資金協力している形」　として判定され、自動的に制裁の対象になる。 だから以前わたしは、中国共産党に取り込まれているＮＨＫなどは完全にテロ組織として認定される可能性があり、停波すらあるといった。　そして取材の為に渡米することも特派員記者たち、これは不可能になる。　米国が本気ならこれらのマスコミ制裁を、ファイブアイズを含める西側同盟国の中で共通化させて、いわゆる今回の制裁法案に深く引っかかった連中は、以後西側に渡航も出来なければ取材も当然出来ないという形に追い込まれる可能性がある。　ＮＨＫや共同通信、あとを追いかけて全てのメディア、これはユーチューバーも含まれる。 彼らは西側における自由主義体制の中で、それらの恩恵を散々受けながら、今回の大統領選挙において徹底的にバイデンの側に立ったのだから、つまりそれは中国の味方だと宣言したに等しい、それはつまり「　自分は西側自由主義体制の中のスパイ工作員でしたと裏切り者宣言」　するに等しい。　西洋の世界において特に、裏切者は徹底的に処断、制裁される。　これを彼らは甘く見た。 トランプ大統領は２０１８年の中間選挙で明らかに民主党勢力が不正投票を使って下院を優勢に導いたのをきちんと確認してからこの選挙介入制裁法を造った。　そして彼は今年の１０月の時点で「　期日前投票が考えられない程多い」　ことをリアルタイムで把握していた。　全米２９の州の３５３の郡で投票率が１００％を超えていることをJudical　watchが報告していた。 わたしは以前にあなたに言った。　日本の中でやたら期日前投票が高く、そして投票率が高い地方選挙は、背後にこれら各県の華人協会＝統一戦線、これと在日勢力が結託しておかしな動きをしている可能性が非常に高いと。　そして過去半年において彼らは日本の地方選挙でそれをどうやらやった。　これらは北極海航路と日本海側のメタンハイドレード開発、そしてそれの実用化に関連する研究開発の進捗と連動している。　今はこれを言わない。　しかしこれは予行演習だ。 バイデン作戦が開始したのは今年の５月だ。　そしてこれと歩調を合わせるように日本国内で野党合同の動きが起こされた。　全て連動している。　民主党政権の時にオバマ大統領だったように。　だから１月に衆院解散があるとされているが（　安倍首相が意図的に１１１１で漏らした）　、それらの政治日程でこの地方選挙で積み重ねた不正選挙の本番を仕掛ける。　わたしはそう捉えている。　小沢一郎たちの発言行動と、これら米国における相当おかしな動きは全て連動している。　わたしはその様に観測し判定している。　誰も知ろうとしないから、これらの概念は発生すらしていない。　だから伝える。　統一戦線の事を知っている人間すらいないというこの無知の海の中で。 トランプ大統領は就任最初から全世界にネットワークシステムを持つ児童売.買組織と戦ってきた。　今トランプ大統領を必死になって引きずりおろそうとしている勢力は、大きくはあの忌まわしきエプスタインアイランドの会員だったと決めつけてもいいだろう。　その彼らが自分たちのおぞましい悪事を隠すためだけに第三次世界大戦をイランを挑発して起こそうとしたり、今回の不正選挙をしかけたりしてきた…　という見方で今の動きを見なければならない。　彼らをここで逃がしてはいけない。　また同じことが、そして今度はより巧妙に、更にもっと酷いものが展開されることになる。 地球人の富の９９％以上を勝手に私有化してきた１％にも届かないごく少数の勢力。　この様なマンガにしか出てこない様な存在が実際にいる。　それらは　△　の形状になっている。　これらを我々は今まで認識してこなかった。　正面から見つめてこなかったからだ。　逃げてきたからだ。　これらの領域を　ロックフェラーやらロスチャイルドやら「　だけで認識させようとしているキャラたちは全てあちら側の眷属」　だというのをわたしは過去あなたに言った。　人間は潜在意識は見えない。　しかしそこで仲間の印を互いに確認しながら、敵味方ごっこをしながら、数多くの人間を騙している。 今米国で行われているのは共和党ｖｓ民主党ではない。　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者（　共産主義者）　の形に移行しつつある。　そしてこの構図は直に　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者＋それを背後で堂々と動かしていた中国共産党　…という図式に移行する。 そして米国国内社会主義者たちの中に今まで隠れていた米国の中の支配部族とでも言える血族の姿がこれから少しずつ出てくることになる。　これが米国においては新しい地球を、新しい人びとが形づくる全く新しい人類の文明…　の舞台に入る前に済ませておかなければならない複数の掃除の一つであり、更にそれは我々日本でもこれから同様の動きが起きるということを示唆している。 選挙介入干渉制裁法とでも言えるものの標的は必ず日本の特定の座標に向けられる。　その動きを確認しながら（　勿論それらはほとんど報道されない。　いわゆるメディアの身内の中の制裁になるからだ。　時間がかかるだろう。　露見には）　、判明した時点でそいつらが自分からずっと奪ってきた奴らだったのだという認識、そして自分が生まれる前からも奪っていた奴らだったのだという認識を持っていただきたい。　アナタがそのような気づきの波形を獲得するだけであなたの認識する世界の形は変わり、それが合算合計して大きな数になっていくと、それに共鳴振動してという言い方になるが、この世界の世界構造線というものの振動波形が変わる。　世界が変わる。　それは結果として世界構造線をジャンプしたのと同じになる。　だから貴方はどうあっても気づかなければならないのだ。 これから次々と選挙不正に関わる逮捕者が出る。　リン弁護士がそれをツイートしていた。　そうなるだろう。　そしてそれらはほぼ例外なく辿っていったら全て中国共産党と繋がっていたというのが明らかにされていく。　その時に米国は予定通りに中国共産党に対しての国際テロ組織指定をするのであり、台湾に対しての国家承認をするのであり、更に南シナ海に対しての空爆を行うのであり、更にこれは恐らく最後の方だろうが、ドルペッグの廃止を宣言し、更にいけるのなら中国保有の米国債の無効化も宣言するのである。　その前の段階で中国共産党が国民に西側電脳空間にアクセスさせないために敷設している金盾を破壊するだろうが。　それらに関する情報公開も昨日意図的に流されている。 わたしは貴方に同意を求めない。　いつも求めない。　これからもだ。　しかしわたしは言う。 　△　はいらない、と。

これからの動きにおいて、開票やり直しの段階でバイデン推しをやっていた国内の全てのメディア、キャスター、芸能人たち、これらはもう助からない。　私は以前それを言った。　彼らの多くは個人口座の凍結や渡米の拒否などの動きにあってこれからの生活が困難になる。　そして米国が中国共産党を国際テロ組織に認定すると、対象となる人間の数は飛躍的に増大する。 ーーー 2018年9月12日 ［ワシントン　１１日　ロイター］ - トランプ米大統領は、情報機関の捜査により米選挙への干渉が明らかになった場合に外国の企業や個人に制裁を科す大統領令に、早ければ１２日にも署名する方針だ。関係筋２人が明らかにした。 ーーー ビジョンタイム　11/12 米国時間11月11日夜、米メディア「ナショナル・ファイル」の記者パトリック・ハウリー氏は、テキサス州のバイデン陣営の責任者であるダラス・ジョーンズ氏が、ハリス郡の選挙不正に巻き込まれ、FBIに身柄を拘束されたと報じた。 彼はFBIに逮捕された直後、バイデン氏の選挙チームから解雇された。 ジャーナリストのパトリック・ハウリー氏は、空港を経由して米国に大量の偽造運転免許証が出荷されており、その多くが中国からのものであることから、中国共産党が不正な米国大統領選挙の背後にいることを示していると述べた。 中国から米国に出荷された偽造運転免許証は、選挙不正に使われる可能性が高いという。 ーーー ・・・バイデン陣営から逮捕者が出た。　その人物が所有していたのかどうかまでは明らかにされていないが、以前お伝えしたように、中国から大量の偽の運転免許証が米国に密輸されており、それを使った不正投票という事を言ったと思う。　恐らくそれに関連する逮捕ではないかと思う。 そもそもカリフォルニア州では米国国籍がなくても、運転免許証さえあれば投票できる。　だから中国からこれまで、いつも大量の偽物の免許証が、選挙のたびに密輸されていた。　カリフォルニアの民主党牙城というのは恐らくウソだ。　いつも共和党が勝っているが、そうした不正で塗り替えているに過ぎない。　一旦その概念が流通すると、全米で民主党が勝っているとされる全ての州は偽物であると認識されるし、そして残念なことに、そして恐るべきことに、それが事実なのだ。 だからこれから逮捕されたダラス・ジョーンズという人物に対して司法取引において無罪にしてやるから全てを話せという事の取引が行われ、そうした事例がいくつも積み上げられ、今回の不正選挙においては民主党と結託した中国の「　民主党を長年支えてきた在米華人勢力＝統一戦線」　が関与していたことが明らかにされ、トランプ大統領が２０１８年に制定した選挙干渉介入制裁法によって、これらの勢力、中国共産党などに対しての実際の制裁が開始される。 その流れの中で中国共産党に対しての国際テロ組織指定をやるかどうか。　わたしは今中国が進めている東南アジア地域から豪州においての包括貿易協議の枠組みのＲＣＥＰも、中国共産党が国際テロ組織指定されたら日本はここから抜けるしか助かる道はないので（　脱退しなければ、日本もスライド指定で　テロ支援国家扱い　になる）　、さっさとやってくれと思っている。 そして１１３の開票の前の段階からバイデンバイデンとやってきた日本の全てのメディア、そして台本を読むだけだから自分に責任は問われないと勝手に思っていた芸能人やニュースキャスターなどにも個別の個人制裁が課せられる可能性が高い。　彼らは月給をもらっている。　当然関連する金融機関に口座がある。　米国はこの　金融機関に制裁を加える　事をする。　そしてその金融機関が米国で商売を続けたいのだったら、その金融機関に何故制裁を加えたのかという事の問い合わせをすることになる。　米国の司法当局に。　そこで、該当する動画やネットの魚拓などを見せられることになる。　そして貴行に加えている制裁を解除してもらいたいなら、この提示した人物、組織、などなどに対しての口座を凍結せよ、という事がどうしても始まる。 これは中国共産党が国際テロ組織指定されても同じような事が始まる。　正規の商売として中国企業と貿易や協業を行っていても、中国においての企業で中国共産党と無関係というものは皆無。　だから自動的にそれは中国という国家を事実上「　勝手に支配しているテロ組織に資金協力している形」　として判定され、自動的に制裁の対象になる。 だから以前わたしは、中国共産党に取り込まれているＮＨＫなどは完全にテロ組織として認定される可能性があり、停波すらあるといった。　そして取材の為に渡米することも特派員記者たち、これは不可能になる。　米国が本気ならこれらのマスコミ制裁を、ファイブアイズを含める西側同盟国の中で共通化させて、いわゆる今回の制裁法案に深く引っかかった連中は、以後西側に渡航も出来なければ取材も当然出来ないという形に追い込まれる可能性がある。　ＮＨＫや共同通信、あとを追いかけて全てのメディア、これはユーチューバーも含まれる。 彼らは西側における自由主義体制の中で、それらの恩恵を散々受けながら、今回の大統領選挙において徹底的にバイデンの側に立ったのだから、つまりそれは中国の味方だと宣言したに等しい、それはつまり「　自分は西側自由主義体制の中のスパイ工作員でしたと裏切り者宣言」　するに等しい。　西洋の世界において特に、裏切者は徹底的に処断、制裁される。　これを彼らは甘く見た。 トランプ大統領は２０１８年の中間選挙で明らかに民主党勢力が不正投票を使って下院を優勢に導いたのをきちんと確認してからこの選挙介入制裁法を造った。　そして彼は今年の１０月の時点で「　期日前投票が考えられない程多い」　ことをリアルタイムで把握していた。　全米２９の州の３５３の郡で投票率が１００％を超えていることをJudical　watchが報告していた。 わたしは以前にあなたに言った。　日本の中でやたら期日前投票が高く、そして投票率が高い地方選挙は、背後にこれら各県の華人協会＝統一戦線、これと在日勢力が結託しておかしな動きをしている可能性が非常に高いと。　そして過去半年において彼らは日本の地方選挙でそれをどうやらやった。　これらは北極海航路と日本海側のメタンハイドレード開発、そしてそれの実用化に関連する研究開発の進捗と連動している。　今はこれを言わない。　しかしこれは予行演習だ。 バイデン作戦が開始したのは今年の５月だ。　そしてこれと歩調を合わせるように日本国内で野党合同の動きが起こされた。　全て連動している。　民主党政権の時にオバマ大統領だったように。　だから１月に衆院解散があるとされているが（　安倍首相が意図的に１１１１で漏らした）　、それらの政治日程でこの地方選挙で積み重ねた不正選挙の本番を仕掛ける。　わたしはそう捉えている。　小沢一郎たちの発言行動と、これら米国における相当おかしな動きは全て連動している。　わたしはその様に観測し判定している。　誰も知ろうとしないから、これらの概念は発生すらしていない。　だから伝える。　統一戦線の事を知っている人間すらいないというこの無知の海の中で。 トランプ大統領は就任最初から全世界にネットワークシステムを持つ児童売.買組織と戦ってきた。　今トランプ大統領を必死になって引きずりおろそうとしている勢力は、大きくはあの忌まわしきエプスタインアイランドの会員だったと決めつけてもいいだろう。　その彼らが自分たちのおぞましい悪事を隠すためだけに第三次世界大戦をイランを挑発して起こそうとしたり、今回の不正選挙をしかけたりしてきた…　という見方で今の動きを見なければならない。　彼らをここで逃がしてはいけない。　また同じことが、そして今度はより巧妙に、更にもっと酷いものが展開されることになる。 地球人の富の９９％以上を勝手に私有化してきた１％にも届かないごく少数の勢力。　この様なマンガにしか出てこない様な存在が実際にいる。　それらは　△　の形状になっている。　これらを我々は今まで認識してこなかった。　正面から見つめてこなかったからだ。　逃げてきたからだ。　これらの領域を　ロックフェラーやらロスチャイルドやら「　だけで認識させようとしているキャラたちは全てあちら側の眷属」　だというのをわたしは過去あなたに言った。　人間は潜在意識は見えない。　しかしそこで仲間の印を互いに確認しながら、敵味方ごっこをしながら、数多くの人間を騙している。 今米国で行われているのは共和党ｖｓ民主党ではない。　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者（　共産主義者）　の形に移行しつつある。　そしてこの構図は直に　米国合衆国ｖｓ米国内社会主義者＋それを背後で堂々と動かしていた中国共産党　…という図式に移行する。 そして米国国内社会主義者たちの中に今まで隠れていた米国の中の支配部族とでも言える血族の姿がこれから少しずつ出てくることになる。　これが米国においては新しい地球を、新しい人びとが形づくる全く新しい人類の文明…　の舞台に入る前に済ませておかなければならない複数の掃除の一つであり、更にそれは我々日本でもこれから同様の動きが起きるということを示唆している。 選挙介入干渉制裁法とでも言えるものの標的は必ず日本の特定の座標に向けられる。　その動きを確認しながら（　勿論それらはほとんど報道されない。　いわゆるメディアの身内の中の制裁になるからだ。　時間がかかるだろう。　露見には）　、判明した時点でそいつらが自分からずっと奪ってきた奴らだったのだという認識、そして自分が生まれる前からも奪っていた奴らだったのだという認識を持っていただきたい。　アナタがそのような気づきの波形を獲得するだけであなたの認識する世界の形は変わり、それが合算合計して大きな数になっていくと、それに共鳴振動してという言い方になるが、この世界の世界構造線というものの振動波形が変わる。　世界が変わる。　それは結果として世界構造線をジャンプしたのと同じになる。　だから貴方はどうあっても気づかなければならないのだ。 これから次々と選挙不正に関わる逮捕者が出る。　リン弁護士がそれをツイートしていた。　そうなるだろう。　そしてそれらはほぼ例外なく辿っていったら全て中国共産党と繋がっていたというのが明らかにされていく。　その時に米国は予定通りに中国共産党に対しての国際テロ組織指定をするのであり、台湾に対しての国家承認をするのであり、更に南シナ海に対しての空爆を行うのであり、更にこれは恐らく最後の方だろうが、ドルペッグの廃止を宣言し、更にいけるのなら中国保有の米国債の無効化も宣言するのである。　その前の段階で中国共産党が国民に西側電脳空間にアクセスさせないために敷設している金盾を破壊するだろうが。　それらに関する情報公開も昨日意図的に流されている。 わたしは貴方に同意を求めない。　いつも求めない。　これからもだ。　しかしわたしは言う。 　△　はいらない、と。

大村知事リコール署名運動、最終日（名古屋地区）名古屋駅に於いて一部で勧誘パフォーマンスが為された。

下はハンターバイデンの持ち込んだＰＣの中にあった各種動画。　恐らくハンターの自撮り。　明らかに十代前半と思われる少女との性行為、明らかにコカインを調合して服用しているような動画、様々ある。　これらは勿論中国のしかけたハニトラにハンターが引っかかって、そしてのめりこんでしまった結果によるものだろう。 https://gtv.org/ 上のアドレスは台湾系の動画サイトだったと思う。　１０２５の夜９時時点では動画はあった。　即座に消されるだろう。　ただネット社会なので、次々とコピーが出てくるだろうが。 日本時間の２５日にジュリアーニ氏はハンターが持ち込んだＰＣの中身の大部分を公表すると言っていた。　正確に言えば投票日の１０日前には、だが。　今回暴露された動画はどうやらジュリアーニ氏ではない。　米国に亡命をしている郭文貴たちのグループが流したという事らしい。　だからジュリアーニ氏の暴露はまだあるかもしれない。 動画を見れば一目瞭然だが、ハンターバイデンが中国系の１５歳前後の、又はそれよりも下の少女と性行為をしていたり、薬物を調合していたり…　この様な動画を撮影されていたらそれは脅迫を受けるしかない。　しかしどうやら今回の動画はハンターの自撮りではないかとされているので、更に程度が悪いというか、コトバをなくす。 ジョーバイデンの方は昨夜のテレビのインタビューの中で「　我々は全米史上最大の不正投票のネットワークを持っている、だから我々の勝ちだ」　という風な事を堂々としゃべったようだ。　これは勿論郵便投票関連のことだ。　ペンシルバニア州の民主党知事が「　郵便投票の署名の照合はしない」　と発表した。　という事は一人で１０通でも１０００通でもバイデンと書いた郵便投票が可能だということになる。　民主党の側は焦っている。　バイデンを当選させ、恐らく数か月でリタイアさせ、カマラハリスを据えて、バイデンの時には対中強硬という偽装を続け、カマラになったとたんに親中政権に変身するシナリオが確実にあるそれが実現できそうなりそうなので。　民主党勢力になったら更に対中強硬などはあり得ない。 ハンターバイデンのＰＣには、ナンシーペロシの長男が、中国系の少女、１０－１５歳くらいの幼女と性行為をしていたというのが記録されていたという情報が出ている。　流されている。　それらを一体どこで撮影したのか。　撮影者がハンターだったとしたら性行為をしていた場所はどこだったのか。　それがエプスタインアイランドの中での撮影だったのではないかとされるわけだ。　そしてそういうものがあるという事は、金融ウォール街の連中、マスコミ、ハリウッド、他色々、いわゆるリベラル支持、リベラル勢力と言われる連中の、恐らく中国共産党とその眷属→　エプスタイン→　米国リベラル勢力　…この少年少女売買春、快楽ネットワークが確実にあったという事ではないかというのにどうしてもゆきつく。　そうなると普段から人権だとかどうだとかと言っている連中は終わる。　完全に。 だから必死になってバイデンを勝たせようとしている。　分るでしょう。　全ては彼らの不始末における責任を回避したいというだけのエゴから来ている行為であって、そこには米国国民の暮らしを豊かにしたいだとか、仕事のない米国人に仕事を造ってやるとか、西側世界の長として自由と民主を守るだとかの意図、自由を求める側の責任を守る気などはなからなかったという彼らの姿が明らかになったということが。　 民主党勢力は事前投票を強く促していた。　それはこれらの事態を予期していたからと捉えるべき。　そして日本国内にも関連するのだが、この事前投票における本人確認というものがどうも怪しい。　わたしは今日の時点における幾つかの県の選挙にも注目しているが、それらが大体は事前投票が異常に多かったという時点で何かおかしな動きがあったのではないかと疑っている。　勿論背後に中国と中国華人会たちの何らかの形での選挙介入だ。　今は中国とそれ以外の全て戦争が対立に向かおうという流れにある。　だから日本の各地方の選挙において親中国の首長を造ろうという作戦を中日中国大使たちが本国からの命令をうけて、そしてそれを配下の華人会たちに細かい指示を出しているに違いない…　という視点で全体を見ている。 大統領選挙と同時に確か下院の議員選挙があったと思う。　ジョーバイデンの言っていた不正投票のシステムがどうしたは、勿論郵便投票もそうだろうが、この下院選挙がターゲットではないかとみる。　今の流れだったら確実に選挙人投票にまでいって、そしてそれは勿論一般投票と同じ結果になるのだから、そうなると各州の下院の一つの州に一票という投票形式で大統領を選ぶことになる。 現状はトランプ２６、バイデン２２、どちらともいえないが２だったと思う。　ちょっとこの辺はいい加減だが。　しかし各州の下院の選挙において民主党が圧倒的に多数になれば、これらの図式も一気に変わる。　お互いの勢力が大統領の座を賭けて動いている。　それは理解する。　しかしその理解の中に、不正なやり方での勝利までを含めるのなら、この民主党という勢力はもはや政治集団としてやっていく資格はない。　そういう事の全てを我々は観測して様々な判断を下す必要がある。 中国は２０４９年の建国１００年までに中国系米国大統領を実現させるという目標で動いている。　その為に今回の不正投票システムというものの構築は、彼らの野望の実現の為の序章にあたる。　そうした意図が背後に隠れているというのを見越して世界を見るべきだ。 ついでに言えば、米国民主党政権になると、これはオバマの時に決まったことだが、米国は中国からの共産党関係者の政治亡命を認めないという方向で法制度を整備した。　確かそう。　この辺はいい加減だが。　そうなるとこれから中国から本当に追い出されそうになっている江沢民勢力が逃げる先がない。　わたしは前回で在米華僑たちに後がないという事を言ったと思う。　それは今中国の中に実質閉じ込められているような江沢民達勢力も同じだ。 誰もが自分だけのエゴを実現する為に動いている。　そこには全体の生活を向上させようとか良き方向に向かおうとか、幸せになろうとかという視点はない。　何故そこにとらわれてしまうのかと言えば、そういう状態が起きているという事を正面から見つめないからとわたしは言う。 大統領選挙は人類の天王山だ。　これを心に抱え持って世界をみてほしいと思う。

下はハンターバイデンの持ち込んだＰＣの中にあった各種動画。　恐らくハンターの自撮り。　明らかに十代前半と思われる少女との性行為、明らかにコカインを調合して服用しているような動画、様々ある。　これらは勿論中国のしかけたハニトラにハンターが引っかかって、そしてのめりこんでしまった結果によるものだろう。 https://gtv.org/ 上のアドレスは台湾系の動画サイトだったと思う。　１０２５の夜９時時点では動画はあった。　即座に消されるだろう。　ただネット社会なので、次々とコピーが出てくるだろうが。 日本時間の２５日にジュリアーニ氏はハンターが持ち込んだＰＣの中身の大部分を公表すると言っていた。　正確に言えば投票日の１０日前には、だが。　今回暴露された動画はどうやらジュリアーニ氏ではない。　米国に亡命をしている郭文貴たちのグループが流したという事らしい。　だからジュリアーニ氏の暴露はまだあるかもしれない。 動画を見れば一目瞭然だが、ハンターバイデンが中国系の１５歳前後の、又はそれよりも下の少女と性行為をしていたり、薬物を調合していたり…　この様な動画を撮影されていたらそれは脅迫を受けるしかない。　しかしどうやら今回の動画はハンターの自撮りではないかとされているので、更に程度が悪いというか、コトバをなくす。 ジョーバイデンの方は昨夜のテレビのインタビューの中で「　我々は全米史上最大の不正投票のネットワークを持っている、だから我々の勝ちだ」　という風な事を堂々としゃべったようだ。　これは勿論郵便投票関連のことだ。　ペンシルバニア州の民主党知事が「　郵便投票の署名の照合はしない」　と発表した。　という事は一人で１０通でも１０００通でもバイデンと書いた郵便投票が可能だということになる。　民主党の側は焦っている。　バイデンを当選させ、恐らく数か月でリタイアさせ、カマラハリスを据えて、バイデンの時には対中強硬という偽装を続け、カマラになったとたんに親中政権に変身するシナリオが確実にあるそれが実現できそうなりそうなので。　民主党勢力になったら更に対中強硬などはあり得ない。 ハンターバイデンのＰＣには、ナンシーペロシの長男が、中国系の少女、１０－１５歳くらいの幼女と性行為をしていたというのが記録されていたという情報が出ている。　流されている。　それらを一体どこで撮影したのか。　撮影者がハンターだったとしたら性行為をしていた場所はどこだったのか。　それがエプスタインアイランドの中での撮影だったのではないかとされるわけだ。　そしてそういうものがあるという事は、金融ウォール街の連中、マスコミ、ハリウッド、他色々、いわゆるリベラル支持、リベラル勢力と言われる連中の、恐らく中国共産党とその眷属→　エプスタイン→　米国リベラル勢力　…この少年少女売買春、快楽ネットワークが確実にあったという事ではないかというのにどうしてもゆきつく。　そうなると普段から人権だとかどうだとかと言っている連中は終わる。　完全に。 だから必死になってバイデンを勝たせようとしている。　分るでしょう。　全ては彼らの不始末における責任を回避したいというだけのエゴから来ている行為であって、そこには米国国民の暮らしを豊かにしたいだとか、仕事のない米国人に仕事を造ってやるとか、西側世界の長として自由と民主を守るだとかの意図、自由を求める側の責任を守る気などはなからなかったという彼らの姿が明らかになったということが。　 民主党勢力は事前投票を強く促していた。　それはこれらの事態を予期していたからと捉えるべき。　そして日本国内にも関連するのだが、この事前投票における本人確認というものがどうも怪しい。　わたしは今日の時点における幾つかの県の選挙にも注目しているが、それらが大体は事前投票が異常に多かったという時点で何かおかしな動きがあったのではないかと疑っている。　勿論背後に中国と中国華人会たちの何らかの形での選挙介入だ。　今は中国とそれ以外の全て戦争が対立に向かおうという流れにある。　だから日本の各地方の選挙において親中国の首長を造ろうという作戦を中日中国大使たちが本国からの命令をうけて、そしてそれを配下の華人会たちに細かい指示を出しているに違いない…　という視点で全体を見ている。 大統領選挙と同時に確か下院の議員選挙があったと思う。　ジョーバイデンの言っていた不正投票のシステムがどうしたは、勿論郵便投票もそうだろうが、この下院選挙がターゲットではないかとみる。　今の流れだったら確実に選挙人投票にまでいって、そしてそれは勿論一般投票と同じ結果になるのだから、そうなると各州の下院の一つの州に一票という投票形式で大統領を選ぶことになる。 現状はトランプ２６、バイデン２２、どちらともいえないが２だったと思う。　ちょっとこの辺はいい加減だが。　しかし各州の下院の選挙において民主党が圧倒的に多数になれば、これらの図式も一気に変わる。　お互いの勢力が大統領の座を賭けて動いている。　それは理解する。　しかしその理解の中に、不正なやり方での勝利までを含めるのなら、この民主党という勢力はもはや政治集団としてやっていく資格はない。　そういう事の全てを我々は観測して様々な判断を下す必要がある。 中国は２０４９年の建国１００年までに中国系米国大統領を実現させるという目標で動いている。　その為に今回の不正投票システムというものの構築は、彼らの野望の実現の為の序章にあたる。　そうした意図が背後に隠れているというのを見越して世界を見るべきだ。 ついでに言えば、米国民主党政権になると、これはオバマの時に決まったことだが、米国は中国からの共産党関係者の政治亡命を認めないという方向で法制度を整備した。　確かそう。　この辺はいい加減だが。　そうなるとこれから中国から本当に追い出されそうになっている江沢民勢力が逃げる先がない。　わたしは前回で在米華僑たちに後がないという事を言ったと思う。　それは今中国の中に実質閉じ込められているような江沢民達勢力も同じだ。 誰もが自分だけのエゴを実現する為に動いている。　そこには全体の生活を向上させようとか良き方向に向かおうとか、幸せになろうとかという視点はない。　何故そこにとらわれてしまうのかと言えば、そういう状態が起きているという事を正面から見つめないからとわたしは言う。 大統領選挙は人類の天王山だ。　これを心に抱え持って世界をみてほしいと思う。

わたしはインドタロットの少年、アビギャン・アナンド君の予言をよく引き合いに出す。　ただあれらは一旦世界中の人にもう知られてしまったので、恐らくそれは外れていくだろうとは思う。　サイズが変わるという意味だ。　しかし彼が予言した中で重要と思われるものの中に「　１対それ以外の全て」　という対立概念が年末くらいから始まるという風なものがあった。 それは普通に考えて今この瞬間においては　中国とその眷属　対　それ以外の全て　という概念になる。　少なくともわたしの中では。 それを予見するかの様な動きが立て続けに起きている。　日本とインドの間における準軍事同盟と言われるＡＣＳＡ、アクサと言われる協定が署名により発効した。　そして１１月にはこれの拡大版ともいえる、数年前から米国が音頭を取って推進してきた　ＱＵＡＤ、クアッド　と呼ばれる日米豪印の四か国における太平洋地域におけるＮＡＴＯといえる軍事同盟に向けての流れの協議が再開する。 インドは今まではどちらかと言えば反米に近い形で米国と距離をとっていた。　豪州は中国という最大貿易国の事があるので、これら明らかに中国を標的とした軍事同盟には相当の距離をとっていた。　これが全て反転した。　わたしは以前貴方に言った。　今の世界の支配層は、情報機関は、恐らくはと前置きはつけておくが、今この瞬間の全世界に拡散している武漢肺炎のそれが、その内情が、中国が造った生物兵器、ウィルス兵器であり、それが人為的なミスによって外部に漏れたのか、又は中国が彼ら主張の超限戦によって仕掛けたのかは分からないが、主犯は中国であり、どちらが原因だったにせよ、中国このウィルスを　武漢市の閉鎖と中国人の海外移動の封鎖　これをやるだけで相当防げたのに、彼ら中国共産党はそれを完全に理解していたのにどちらもやらなかった… …という事が完全に明らかにされて情報共有され、その上で中国共産党が、中国が人類の敵であり、ここでこの体制を無力化する為の努力を開始しておかなければ、西側が、いやいやいやそれどころか全ての人類が死滅するという強い危惧を持ったからこそ一致団結し始めたというこの概念、今の世界の支配層はその場所に立っているのだというのをわたしは言った。 それらのコトバを１００％信じろとわたしは言わない。　しかしその言葉が、その設定が仮に真実であるのだとして、貴方は脳の中でその様に設定して、その上で諸外国の動きと中国の動きを再び見てみることだ。　明らかにそれらの設定が正しいとしか思えない動きを世界の全ての国が行っている。 中国が自分で造った兵器だから同時開発でワクチンも製造しており、彼らの生物科学の分野は西側よりもはるかに遅れているので、無害化の理屈は分かっていても、実際に彼らの設備ではそれは大量生産出来ないというのは言った。　これを裏付けるような公開情報も出ている。　関連開発企業の特許申請と株式爆上げの為の準備の動きのことだ。 武漢肺炎の拡散は、中国なる国家の本性を明らかにした。　これは二度と元には戻らない。　だからこの構造で世界を再び見るのなら、アナンド少年の言う　１対それ以外の全てとの対立　とは、今起きている事そのものだという言い方にどうしてもなる。 だから英国は中国にすっかりヤラれてしまった欧州に見切りをつけて、再び米国に接近し始め、そのうえでＥＵを離脱したという見方は、これは正しい。　英国の世界分析はなんだかんだいって米国よりも上か、又は並んでいる。　そしてこれからの利回りの確保はどう考えても大規模消費地帯が控える南太平洋地域（　アフリカからアジアから南北アメリカを含める領域）　になるのだから、それらの人々への物流の拠点基地になることが約束されている日本に投資を開始するのは当然だ、となる。 英国との間における通商条約もほぼ決まった。　後は細かいところを詰めるだけだが年内に締結される。　これらの動きを日本の側から英国に圧力をかける形で急がせたというのがある。　それは英国が求めるＴＰＰ１１への加入これとの交換条件であり、これらの文脈の中でファイブアイズ加盟がどうしたという話題が出てきたことに気付かなければならない。 ファイブアイズ加盟に関しては、その様にされたら困る勢力が否定的にこれを語る。　だから現実は逆の方向に向かう。　恐らく相当の高い確度で日本はファイブアイズ入りする。　それとの交換という言い方はなんだが、英国はものすごい速度でＴＰＰ１１に加盟することになる。　恐らく来年くらいに。 だからこれらの分析を自国の中で終えたフランスとドイツが慌てて「　我々も太平洋に出ていく」　と言いだしているのは貴方もご存知の通りだ。　通商協定は必ず軍事協定と情報協定がセットになっている。　これらのシステムがなければカネモウケを守れないからだ。　だからアジア地域にこれら人間活動の所産がこれから１０年もしたら、気づいたら相当移動してしまっている。 今の世界の流れとは、これから確かに激変が起きるのだが、かつて幕末から明治維新を経過して、日本の体制が変わっていたという事に全く気付かなかった日本人が「　ちょんまげと帯刀の禁止令が出て初めて」　自分の周辺で大きな動きがあったのだと理解したような、そのような流れになる。 ただわたしが危惧するのは、それくらいに鈍感な器が、個体が果たしてこれからの地球環境激変下においてそれがやれるだろうかというそれ。　のんきな父さんで構えていたら、いつの間にか死んでいたというこれがある。 これから西側世界は中国を切断する。　中国の金盾を破壊するのに失敗したら米国は中国をWWW空間から切断する。　わたしはそう捉える。　だからこれからいう事は当たってほしくないが貴方には言う。 中国は人民元を基軸通貨にする。　しかし現実この通過は米ドルに価値を裏打ちされているだけの子供銀行券だ。　米国はペッグをやめる。　それは大統領選挙の後だろう。　もっともトランプ大統領が勝利していればという条件がつく。 ペッグを廃止され、ドル決済から追放されるのだから、中国は自給自足圏を構築し、そこに反米非米の仲間を集めて、その中で人民元決済を行う。　此処までは言った。 しかし完全なる子供銀行券では都合が悪いので彼らは必ず石油の代金支払い決済に人民元を使うという国家を造っていく。　後は鉱物資源と農産物などを含めた実物を一つのバスケットに入れて、これらの商いで人民元を使うというバスケット通貨制度を採用する。　此処までも言った。 ここからだ。 人民元決済に参加しない湾岸諸国の、サウジアラビアを筆頭とするあれらスンナ派諸国の油田を核兵器で汚染したらどうなるか。　石油精製施設を汚染、破壊したらどうなるか。　世界のエネルギーはイランやロシアなどの親中国家に握られてしまう。　そしてイランは米ドル決済には応じないとやったらどうなるか。　世界の通過の流通量が一気に変わってしまう。　米国は自国の中にシェールガスがあるだとかいろいろあるから保つだろう。　しかしそれ以外の多くの国はどうなるか。 イランや中国に頭を下げて、彼らの言いなりになるしかない。 中国は必ずこれを実現化させる。　この世界を引き寄せる為に中東で地域核戦争を起こす。　汚い原爆を使うだけでもいい。　油田で働く人間をそうさせなくする為に、中東地域における特に水源を放射能汚染させて、人間が住めない状態にしてもいい。　中国の味方の国家の油田だけを核汚染させず、それ以外を全て破壊すれば、あとは中国の思うがままになる。 一番簡単なシナリオを言った。　しかしこれだけでも既存の人類における最後の戦場が中東に移るというコトバの意味は理解できるだろう。　そういう事を我々日本人がまず真っ先に暴いて世界拡散しなければならないのだ。　潜在意識下における広い共有の状態は、未来における現象の映像を変える。　これを言う。 中国とその眷属たちは騙しすぎた。　あまりにも莫大な質量を騙しにかけたので、そのかけた分の何倍ものサイズのエネルギーが彼らを破壊に導く。　その様にしなければならない。 貴方が本当の意味で自由を求める人間だというのなら… その様にしなければならない…と… 信じなければならない　のだ。

わたしはインドタロットの少年、アビギャン・アナンド君の予言をよく引き合いに出す。　ただあれらは一旦世界中の人にもう知られてしまったので、恐らくそれは外れていくだろうとは思う。　サイズが変わるという意味だ。　しかし彼が予言した中で重要と思われるものの中に「　１対それ以外の全て」　という対立概念が年末くらいから始まるという風なものがあった。 それは普通に考えて今この瞬間においては　中国とその眷属　対　それ以外の全て　という概念になる。　少なくともわたしの中では。 それを予見するかの様な動きが立て続けに起きている。　日本とインドの間における準軍事同盟と言われるＡＣＳＡ、アクサと言われる協定が署名により発効した。　そして１１月にはこれの拡大版ともいえる、数年前から米国が音頭を取って推進してきた　ＱＵＡＤ、クアッド　と呼ばれる日米豪印の四か国における太平洋地域におけるＮＡＴＯといえる軍事同盟に向けての流れの協議が再開する。 インドは今まではどちらかと言えば反米に近い形で米国と距離をとっていた。　豪州は中国という最大貿易国の事があるので、これら明らかに中国を標的とした軍事同盟には相当の距離をとっていた。　これが全て反転した。　わたしは以前貴方に言った。　今の世界の支配層は、情報機関は、恐らくはと前置きはつけておくが、今この瞬間の全世界に拡散している武漢肺炎のそれが、その内情が、中国が造った生物兵器、ウィルス兵器であり、それが人為的なミスによって外部に漏れたのか、又は中国が彼ら主張の超限戦によって仕掛けたのかは分からないが、主犯は中国であり、どちらが原因だったにせよ、中国このウィルスを　武漢市の閉鎖と中国人の海外移動の封鎖　これをやるだけで相当防げたのに、彼ら中国共産党はそれを完全に理解していたのにどちらもやらなかった… …という事が完全に明らかにされて情報共有され、その上で中国共産党が、中国が人類の敵であり、ここでこの体制を無力化する為の努力を開始しておかなければ、西側が、いやいやいやそれどころか全ての人類が死滅するという強い危惧を持ったからこそ一致団結し始めたというこの概念、今の世界の支配層はその場所に立っているのだというのをわたしは言った。 それらのコトバを１００％信じろとわたしは言わない。　しかしその言葉が、その設定が仮に真実であるのだとして、貴方は脳の中でその様に設定して、その上で諸外国の動きと中国の動きを再び見てみることだ。　明らかにそれらの設定が正しいとしか思えない動きを世界の全ての国が行っている。 中国が自分で造った兵器だから同時開発でワクチンも製造しており、彼らの生物科学の分野は西側よりもはるかに遅れているので、無害化の理屈は分かっていても、実際に彼らの設備ではそれは大量生産出来ないというのは言った。　これを裏付けるような公開情報も出ている。　関連開発企業の特許申請と株式爆上げの為の準備の動きのことだ。 武漢肺炎の拡散は、中国なる国家の本性を明らかにした。　これは二度と元には戻らない。　だからこの構造で世界を再び見るのなら、アナンド少年の言う　１対それ以外の全てとの対立　とは、今起きている事そのものだという言い方にどうしてもなる。 だから英国は中国にすっかりヤラれてしまった欧州に見切りをつけて、再び米国に接近し始め、そのうえでＥＵを離脱したという見方は、これは正しい。　英国の世界分析はなんだかんだいって米国よりも上か、又は並んでいる。　そしてこれからの利回りの確保はどう考えても大規模消費地帯が控える南太平洋地域（　アフリカからアジアから南北アメリカを含める領域）　になるのだから、それらの人々への物流の拠点基地になることが約束されている日本に投資を開始するのは当然だ、となる。 英国との間における通商条約もほぼ決まった。　後は細かいところを詰めるだけだが年内に締結される。　これらの動きを日本の側から英国に圧力をかける形で急がせたというのがある。　それは英国が求めるＴＰＰ１１への加入これとの交換条件であり、これらの文脈の中でファイブアイズ加盟がどうしたという話題が出てきたことに気付かなければならない。 ファイブアイズ加盟に関しては、その様にされたら困る勢力が否定的にこれを語る。　だから現実は逆の方向に向かう。　恐らく相当の高い確度で日本はファイブアイズ入りする。　それとの交換という言い方はなんだが、英国はものすごい速度でＴＰＰ１１に加盟することになる。　恐らく来年くらいに。 だからこれらの分析を自国の中で終えたフランスとドイツが慌てて「　我々も太平洋に出ていく」　と言いだしているのは貴方もご存知の通りだ。　通商協定は必ず軍事協定と情報協定がセットになっている。　これらのシステムがなければカネモウケを守れないからだ。　だからアジア地域にこれら人間活動の所産がこれから１０年もしたら、気づいたら相当移動してしまっている。 今の世界の流れとは、これから確かに激変が起きるのだが、かつて幕末から明治維新を経過して、日本の体制が変わっていたという事に全く気付かなかった日本人が「　ちょんまげと帯刀の禁止令が出て初めて」　自分の周辺で大きな動きがあったのだと理解したような、そのような流れになる。 ただわたしが危惧するのは、それくらいに鈍感な器が、個体が果たしてこれからの地球環境激変下においてそれがやれるだろうかというそれ。　のんきな父さんで構えていたら、いつの間にか死んでいたというこれがある。 これから西側世界は中国を切断する。　中国の金盾を破壊するのに失敗したら米国は中国をWWW空間から切断する。　わたしはそう捉える。　だからこれからいう事は当たってほしくないが貴方には言う。 中国は人民元を基軸通貨にする。　しかし現実この通過は米ドルに価値を裏打ちされているだけの子供銀行券だ。　米国はペッグをやめる。　それは大統領選挙の後だろう。　もっともトランプ大統領が勝利していればという条件がつく。 ペッグを廃止され、ドル決済から追放されるのだから、中国は自給自足圏を構築し、そこに反米非米の仲間を集めて、その中で人民元決済を行う。　此処までは言った。 しかし完全なる子供銀行券では都合が悪いので彼らは必ず石油の代金支払い決済に人民元を使うという国家を造っていく。　後は鉱物資源と農産物などを含めた実物を一つのバスケットに入れて、これらの商いで人民元を使うというバスケット通貨制度を採用する。　此処までも言った。 ここからだ。 人民元決済に参加しない湾岸諸国の、サウジアラビアを筆頭とするあれらスンナ派諸国の油田を核兵器で汚染したらどうなるか。　石油精製施設を汚染、破壊したらどうなるか。　世界のエネルギーはイランやロシアなどの親中国家に握られてしまう。　そしてイランは米ドル決済には応じないとやったらどうなるか。　世界の通過の流通量が一気に変わってしまう。　米国は自国の中にシェールガスがあるだとかいろいろあるから保つだろう。　しかしそれ以外の多くの国はどうなるか。 イランや中国に頭を下げて、彼らの言いなりになるしかない。 中国は必ずこれを実現化させる。　この世界を引き寄せる為に中東で地域核戦争を起こす。　汚い原爆を使うだけでもいい。　油田で働く人間をそうさせなくする為に、中東地域における特に水源を放射能汚染させて、人間が住めない状態にしてもいい。　中国の味方の国家の油田だけを核汚染させず、それ以外を全て破壊すれば、あとは中国の思うがままになる。 一番簡単なシナリオを言った。　しかしこれだけでも既存の人類における最後の戦場が中東に移るというコトバの意味は理解できるだろう。　そういう事を我々日本人がまず真っ先に暴いて世界拡散しなければならないのだ。　潜在意識下における広い共有の状態は、未来における現象の映像を変える。　これを言う。 中国とその眷属たちは騙しすぎた。　あまりにも莫大な質量を騙しにかけたので、そのかけた分の何倍ものサイズのエネルギーが彼らを破壊に導く。　その様にしなければならない。 貴方が本当の意味で自由を求める人間だというのなら… その様にしなければならない…と… 信じなければならない　のだ。

【リスト公開】香港国安法に「署名・抗議」してくれた国会議員、全員読み上げます！

三峡ダムに関しては日本時間明日の２７日に水系に大きな雨が降る。　それらに人々の認識を向けさせないために、視線を逸らすために、成都にある米国大使館がどうしたという動きを膨らませて中国内部のメディアは扱っている。　そんな事をしても現実は変えられない。 ２６日今日の日曜において、三峡ダムからのライブ映像が大きく加工されている事が露見した。　どうやらリアル画像が実にとんでもなく都合の悪いものを撮影しているために、ＣＧを差し替えで流しているようだ。　そしてライブ画像ではなく「　１－２時間、又はもっと時間差あけたものを、現時点におけるリアルタイム画像だと偽装して世界配信している事が露見」　した。　まだこれは確定とはわたしは貴方に言わないが、検証の動画を見るかぎり、映像がまるでＪＯＪＯの奇妙な冒険の第五部のボスの能力の様に中抜きされているとしか思えない箇所や、明らかに水圧によって歪んでいるダムの本体が、いきなりきれいに（　恐らくＣＧに）　なっている動画に変わっている。 そしてダムの排水口の高さまで下流のみずかさが上昇しており、高低差がほぼないという事もどうやら明らかになっている。　しかしこれらは画像処理によって（　圧縮転送展開など）　おかしな表示になることも確かにある。　あるが…　少なくともあれらの発信情報は大きく加工されており、我々が「　まだダムは大丈夫、ダムを守るために堤防を決壊させているんだから、だから大丈夫」　という概念すら「　騙されたままの状態における認識思考」　かもしれないというのは疑っておく必要がある。 ーーー 7/26日曜　リンクは切れているかもしれない。　三峡ダムライブ動画 6時3分 https://i.imgur.com/s0bIB7W.gif 10時27分 https://i.imgur.com/RRuK6ID.gif ーーー １２日から２０日にかけての８日間で米国の強襲揚陸艦が２隻、その後に空母が１隻、合計３隻が次々と火災を起こした。　結論から言えば中国だ。　わたしにはそうとしか判定出来ない。　２０日にっ火災を出した空母ＪＦＫの報道の翌日、わざわざ中国メディアは「　米国が南シナ海などで作戦行動をするから火災を起こすのだ」　という風な明らかに脅しとしか思えない暴露を行っているから。 彼らはそうした行動で米国を委縮させて、その行動をコントロールできると判断したのだろう。　わたしはそれは明らかに逆効果ではないかという。　今の米国はＳＮＳ空間含めて沢山の米国人たちが情報交換をする流れのなかで「　今我々の国で起こされている破壊活動としか思えない幾つかの動きは、中国が背後で指令を出しているから」　という事の共通認識が形成されつつある。　これを絶対に日本の報道各社は伝えない。　その様な態度が自分たち組織の信用失墜につながるのだと分かっていても、中国から莫大なカネと仕事と利権をもらっているのでどうにもならないのだろう。　彼らは終わっていく。　日本の親中派と言われる勢力がどのような形で終わっていくのかということだ。 ２１日米国上院において国防権限法が可決された。　わたしはその内容を詳しく見ていないが、その中に「　台湾を今後リムパックに招待する」　という事を含めた、台湾が軍事的に危機に陥ったときに米国がきちんと支援するということの一連が決められている、というのは概略でしった。 これらは先に決められた下院での国防権限法とすり合わせをして、一つの法案の形にして大統領の署名を待つ。　この国防権限法において恐らく韓国における在韓米軍をいつでも撤収できる…　と解釈できるような文言が恐らく入る。　韓国に寝かせてある資産を台湾と日本とＴＰＰ11の枠組みの中に再投資する流れがこれから出てくる。　今の動きは全てそこにある。 日本のスパコン富岳が完成した時点で、米国の奥の院というか、この地球世界における本当の支配者たちは、日本に人工知能と高速通信と（　５Ｇや６Ｇ）　大陸間弾道弾ミサイルから潜水艦ミサイルにおける開発を許可したとわたしは言った。　細かい部分は日本にハンドリングさせないが、概ねそれを許可したからそうした流れになったのだろうなと。 次々々世代半導体といわれるガリウムひ素を中心とした集積回路、そして立体設計、これらの拠点を台湾と日本に振り向ける長期計画が、投資の流れを見て分る。　日本が台湾のＴＳＭＣだったかを（　これはＴＭＳＣだったかいい加減だ）　、ファウンダーを誘致するという計画の発表、そして台湾本土における投資額の増大などを発表するという事はそれを表すものだし、それらの株主たちは勿論欧米の、特に米英の連中が入っているのだから、新アチソンラインの構築と、それらの構成メンバーとなるＴＰＰ１１と、そして北極海航路の通年航行と日本海の表層型メタンハイドレードと、様々な案件が　１０年後以降の世界の利回りの確保の為の案件として今水面下で動いている　という視点で世界を見る必要がある。 その為には合理で世界を認識することが出来ない勢力は阻害要因でしかない。　説明するまでもない。　儒教圏といわれる連中になるし、そしてこれらの無効化に成功したとしても今度は宗教勢力などが前に出てくることになる。　更にアイコク勢力だ。　その先を先を見据えて動いていかなければならないのが今の段階の日本人の、とくに「　ジブンにはこれらの動きなど全く関係がないと自分で自分をその様に定義して、責任を背負う事から逃げてきた」　数多くの膨大な数の日本人庶民に今求められている事でもある。 これからの地球は　愚かな人間はいらない　のです…　とそこまで明確直球に表現伝達はしないけれど、しかしそれでもそういう星になっていく。　わたしはそう捉えている。 拘泥というのはその場所にとどまっている状態を言う。　泥というのは粘度の高いものであり、そこに足を取られてしまうと前に進めない。　そして数多くの人間はその泥そのものを自分で造って自分を拘束束縛制限している。　何故そんな事をしているのか自分自身気づいていない。　だから本来自分なるものに使われる筈の数多くのエネルギーは余剰となるのだから、それを自動的に吸われているのだよということをわたしは勝手に決めつけて貴方に投げつけている。 中国は三峡ダム関連の情報を隠ぺいする為に外に敵を造る愛国心政策をフル回転させている。　わたしは中国人たちの使うウエイボーだとかウィーチャットットだとかは見たことがないが、ツイッターにそれらの言葉が流れてくる限りにおいては、それらのコトバが事実であるのなら、彼らの無知な庶民、サルたちは「　鬼畜米英を叫んでいた我々の過去の姿…　それの更に酷いバージョン」　として存在している。　勿論わたしもサルだ。　しかしわたしは猿のままで在りたいとは思っていない。 これらの愛国心自尊心エンジンを加熱回転させている連中には、真実情報の大量拡散が一番、その過熱エンジンを冷却させるのに都合がいいのだから、スティーブバノン氏が言ったような、金盾破壊作戦が実際に中国人たちに向けて成功すればいいのだが、としか言えない。 しかしこれまで中国共産党に付き従わなければ儲からないと国家を動かしていた豪州までもが、２５日ぐらいの時点で、それまで態度を曖昧にしていた「　南シナ海における中国の活動は国際法違反である」　と公式発言してきたということに、そして、英国のクインエリザベスが恐らくは今年中に太平洋に一旦は出てくるということの流れの中に、その日は想像以上に近いのだなとわたしは身構える。 トランプ大統領の言った、１７日頃にいった、これから始まる体験した事のないエキサイティングな８週間、これが現実になるのかと。　ペッグ停止と南シナ海爆撃をＧ７の前にやってしまうのかと、そして中国共産党を国際テロ組織として西側各国だけでも認定してしまうのかと。　パレルモ条約を精細に見ていないのだが、全会一致的なものではなかったと思う。　 その流れに入ったら日本の中で好き勝手やってきた中韓北朝鮮関係者とそれにつながる極左たちとそれらからカネをもらって破壊活動各種をやってきた全ての人間が終わっていく。　逮捕されても報道されないという事が始まる。　そこまで果たしていくか。　しかし世界は大きく変わる。 こういう流れを想定してわたしは　日本の親中派は終わっていくのではないか　と言った。　今の時点で官邸を含める政治中枢に、中国共産党の工作が相当しかけられている。　安倍首相は死んだふりをするしかなかったが、これらのターンが変わるかもしれないと見る。　まだ分からない。 こうした西側各国、特に日米に対しての政権転覆工作を強化することが決定されたのが５月の全人代における秘密会合だったされるが、まあ、わたしは見てきた訳ではないので決め打ちしない。 ８月を超えると、同時多発のジェットコースター的に色々起きそうだ。　予兆が出ている。

三峡ダムに関しては日本時間明日の２７日に水系に大きな雨が降る。　それらに人々の認識を向けさせないために、視線を逸らすために、成都にある米国大使館がどうしたという動きを膨らませて中国内部のメディアは扱っている。　そんな事をしても現実は変えられない。 ２６日今日の日曜において、三峡ダムからのライブ映像が大きく加工されている事が露見した。　どうやらリアル画像が実にとんでもなく都合の悪いものを撮影しているために、ＣＧを差し替えで流しているようだ。　そしてライブ画像ではなく「　１－２時間、又はもっと時間差あけたものを、現時点におけるリアルタイム画像だと偽装して世界配信している事が露見」　した。　まだこれは確定とはわたしは貴方に言わないが、検証の動画を見るかぎり、映像がまるでＪＯＪＯの奇妙な冒険の第五部のボスの能力の様に中抜きされているとしか思えない箇所や、明らかに水圧によって歪んでいるダムの本体が、いきなりきれいに（　恐らくＣＧに）　なっている動画に変わっている。 そしてダムの排水口の高さまで下流のみずかさが上昇しており、高低差がほぼないという事もどうやら明らかになっている。　しかしこれらは画像処理によって（　圧縮転送展開など）　おかしな表示になることも確かにある。　あるが…　少なくともあれらの発信情報は大きく加工されており、我々が「　まだダムは大丈夫、ダムを守るために堤防を決壊させているんだから、だから大丈夫」　という概念すら「　騙されたままの状態における認識思考」　かもしれないというのは疑っておく必要がある。 ーーー 7/26日曜　リンクは切れているかもしれない。　三峡ダムライブ動画 6時3分 https://i.imgur.com/s0bIB7W.gif 10時27分 https://i.imgur.com/RRuK6ID.gif ーーー １２日から２０日にかけての８日間で米国の強襲揚陸艦が２隻、その後に空母が１隻、合計３隻が次々と火災を起こした。　結論から言えば中国だ。　わたしにはそうとしか判定出来ない。　２０日にっ火災を出した空母ＪＦＫの報道の翌日、わざわざ中国メディアは「　米国が南シナ海などで作戦行動をするから火災を起こすのだ」　という風な明らかに脅しとしか思えない暴露を行っているから。 彼らはそうした行動で米国を委縮させて、その行動をコントロールできると判断したのだろう。　わたしはそれは明らかに逆効果ではないかという。　今の米国はＳＮＳ空間含めて沢山の米国人たちが情報交換をする流れのなかで「　今我々の国で起こされている破壊活動としか思えない幾つかの動きは、中国が背後で指令を出しているから」　という事の共通認識が形成されつつある。　これを絶対に日本の報道各社は伝えない。　その様な態度が自分たち組織の信用失墜につながるのだと分かっていても、中国から莫大なカネと仕事と利権をもらっているのでどうにもならないのだろう。　彼らは終わっていく。　日本の親中派と言われる勢力がどのような形で終わっていくのかということだ。 ２１日米国上院において国防権限法が可決された。　わたしはその内容を詳しく見ていないが、その中に「　台湾を今後リムパックに招待する」　という事を含めた、台湾が軍事的に危機に陥ったときに米国がきちんと支援するということの一連が決められている、というのは概略でしった。 これらは先に決められた下院での国防権限法とすり合わせをして、一つの法案の形にして大統領の署名を待つ。　この国防権限法において恐らく韓国における在韓米軍をいつでも撤収できる…　と解釈できるような文言が恐らく入る。　韓国に寝かせてある資産を台湾と日本とＴＰＰ11の枠組みの中に再投資する流れがこれから出てくる。　今の動きは全てそこにある。 日本のスパコン富岳が完成した時点で、米国の奥の院というか、この地球世界における本当の支配者たちは、日本に人工知能と高速通信と（　５Ｇや６Ｇ）　大陸間弾道弾ミサイルから潜水艦ミサイルにおける開発を許可したとわたしは言った。　細かい部分は日本にハンドリングさせないが、概ねそれを許可したからそうした流れになったのだろうなと。 次々々世代半導体といわれるガリウムひ素を中心とした集積回路、そして立体設計、これらの拠点を台湾と日本に振り向ける長期計画が、投資の流れを見て分る。　日本が台湾のＴＳＭＣだったかを（　これはＴＭＳＣだったかいい加減だ）　、ファウンダーを誘致するという計画の発表、そして台湾本土における投資額の増大などを発表するという事はそれを表すものだし、それらの株主たちは勿論欧米の、特に米英の連中が入っているのだから、新アチソンラインの構築と、それらの構成メンバーとなるＴＰＰ１１と、そして北極海航路の通年航行と日本海の表層型メタンハイドレードと、様々な案件が　１０年後以降の世界の利回りの確保の為の案件として今水面下で動いている　という視点で世界を見る必要がある。 その為には合理で世界を認識することが出来ない勢力は阻害要因でしかない。　説明するまでもない。　儒教圏といわれる連中になるし、そしてこれらの無効化に成功したとしても今度は宗教勢力などが前に出てくることになる。　更にアイコク勢力だ。　その先を先を見据えて動いていかなければならないのが今の段階の日本人の、とくに「　ジブンにはこれらの動きなど全く関係がないと自分で自分をその様に定義して、責任を背負う事から逃げてきた」　数多くの膨大な数の日本人庶民に今求められている事でもある。 これからの地球は　愚かな人間はいらない　のです…　とそこまで明確直球に表現伝達はしないけれど、しかしそれでもそういう星になっていく。　わたしはそう捉えている。 拘泥というのはその場所にとどまっている状態を言う。　泥というのは粘度の高いものであり、そこに足を取られてしまうと前に進めない。　そして数多くの人間はその泥そのものを自分で造って自分を拘束束縛制限している。　何故そんな事をしているのか自分自身気づいていない。　だから本来自分なるものに使われる筈の数多くのエネルギーは余剰となるのだから、それを自動的に吸われているのだよということをわたしは勝手に決めつけて貴方に投げつけている。 中国は三峡ダム関連の情報を隠ぺいする為に外に敵を造る愛国心政策をフル回転させている。　わたしは中国人たちの使うウエイボーだとかウィーチャットットだとかは見たことがないが、ツイッターにそれらの言葉が流れてくる限りにおいては、それらのコトバが事実であるのなら、彼らの無知な庶民、サルたちは「　鬼畜米英を叫んでいた我々の過去の姿…　それの更に酷いバージョン」　として存在している。　勿論わたしもサルだ。　しかしわたしは猿のままで在りたいとは思っていない。 これらの愛国心自尊心エンジンを加熱回転させている連中には、真実情報の大量拡散が一番、その過熱エンジンを冷却させるのに都合がいいのだから、スティーブバノン氏が言ったような、金盾破壊作戦が実際に中国人たちに向けて成功すればいいのだが、としか言えない。 しかしこれまで中国共産党に付き従わなければ儲からないと国家を動かしていた豪州までもが、２５日ぐらいの時点で、それまで態度を曖昧にしていた「　南シナ海における中国の活動は国際法違反である」　と公式発言してきたということに、そして、英国のクインエリザベスが恐らくは今年中に太平洋に一旦は出てくるということの流れの中に、その日は想像以上に近いのだなとわたしは身構える。 トランプ大統領の言った、１７日頃にいった、これから始まる体験した事のないエキサイティングな８週間、これが現実になるのかと。　ペッグ停止と南シナ海爆撃をＧ７の前にやってしまうのかと、そして中国共産党を国際テロ組織として西側各国だけでも認定してしまうのかと。　パレルモ条約を精細に見ていないのだが、全会一致的なものではなかったと思う。　 その流れに入ったら日本の中で好き勝手やってきた中韓北朝鮮関係者とそれにつながる極左たちとそれらからカネをもらって破壊活動各種をやってきた全ての人間が終わっていく。　逮捕されても報道されないという事が始まる。　そこまで果たしていくか。　しかし世界は大きく変わる。 こういう流れを想定してわたしは　日本の親中派は終わっていくのではないか　と言った。　今の時点で官邸を含める政治中枢に、中国共産党の工作が相当しかけられている。　安倍首相は死んだふりをするしかなかったが、これらのターンが変わるかもしれないと見る。　まだ分からない。 こうした西側各国、特に日米に対しての政権転覆工作を強化することが決定されたのが５月の全人代における秘密会合だったされるが、まあ、わたしは見てきた訳ではないので決め打ちしない。 ８月を超えると、同時多発のジェットコースター的に色々起きそうだ。　予兆が出ている。

東京外郭環状道路の工事差し止めの仮処分申請のあとの記者会見で、野川から採取した気泡の酸素濃度を測ってみた。

日本派ネット民も、各地区に支援組織を創設して、署名確保に動けば達成できる筈と思います。

百田尚樹先生が語る。　テドロスに対して１０２万人が辞任要求。　ＷＨＯの信頼度がガタ落ち。 今でも起きている中国の新型コロナウイルス。 これまでの動きに対して一番役立たずだったのがＷＨＯだったのではないかと思われる。 そのＷＨＯであるテドロスの最悪な行動。 他国に対しては違反するが中国に対しては評価をするなり中国ウイルスと決めつけるなとおまけに中国がウイルスを巻いた証拠はないと中国を擁護。 信用できないテドロスに対して１０２万人の辞任要求の署名がウジャウジャ出たがそれでも足りない事態である。 完全に機能しなかったＷＨＯ。 ＷＨＯに頼るなり金を出すのはデメリットしかない事が明らかに対して自分の国は自分しかない事である。 平和とは人類の届かない世界へ存在している。

武漢肺炎にＢＣＧ、つまり結核ワクチンが効くのではないかという意見が出ている。　それは実際の患者の発生数をきちんと分析したものから来る意見なので拝聴の価値がある。　正確に言えばＢＣＧにおける四種の型、日本、ソ連、ブルガリア、ブラジル、などで使っている結核ワクチンの型ではないかとされ、その中で特に、北里教授が スウェーデンのパスツール研究所から持ち帰った原初の型、いわゆるオリジナルのワクチン　ｔｏｋｙｏ１７２株　と呼ばれるものが…　（　世代交代を重ねて１７２世代目という事らしい。　本家のパスツール研究所にはもうこの原初の最初のオリジナルの型のワクチンは残っていない）　…効果的なのではないかという情報だ。 気になる人は以下のサイトに飛んで実際にその全文を読んで欲しい（　冒頭のｈは抜いてある）。 ttps://www.jsatonotes.com/2020/03/if-i-were-north-americaneuropeanaustral.html?spref=tw 科学的であるかどうかは分からない。　ただ数値だけで言うのなら、死者数の平均値がワクチンを接種しているかしていないかで３倍くらい違う。　日本のＢＣＧ接種は１９５１年からなので、今の令和２年で６９歳、つまり今の日本での高齢者の死亡におけるその数字は、大体は７０歳以上なのも、ここから来ているのではないかという事だ。　ＢＣＧ接種を受けていないということ。　ＢＣＧにおける免疫効果は一般に接種後４０～７０年。　しかし全くｌ効果がなくなってしまっているという事もあるのかどうか。 続報を待ちたい。　希望があれば、未来が見えれば、人間は生きる意欲を内側から発生させる。　それは免疫抵抗力の増大につながる。　わたしはそう捉えている。 ーーー 中国が２７日、米国に対して今回の武漢肺炎における一連の解決の為に共闘を申し出た。　そして米国はそれに対して翌日、台湾外交法に大統領が署名することによって、それらの抱き付きをはねのけた。 独裁国家は問題ではない事柄を意図的に問題化させ、それを平定させる流れの中で相手から譲歩を奪い盗る条件闘争に持ち込むのが常だ。　だからその観点からすれば、中国の報道官が「　武漢肺炎は米国産」　と何度もやったのは、米国を怒らせてその後に、予定された２７日の電話会談でそれを決着させ、更に和解の流れで共闘してどうのこうの…　 という最初の計画通りの動きだったのだろうなと今ならはっきりと分かる。　中国から「　武漢肺炎は米国産」　という風な情報の発信が、米中の電話会談の後にピタリと止まったからだ。 そして中国は２８日の深夜０時から、全ての外国からの入国を制限、事実上の禁止措置を開始した。　わたしにすればこの動きは、彼らの内部でとてつもなく国民が武漢肺炎によって死亡している流れを悟られたくないか、又は対外戦争をしかける準備に取り掛かっているので、外部からの全てのスパイ工作員をまとめて入国させないという措置をとったのか…　大きくはこの二つの動きとしか見えていない。 以前中国国内における携帯回線１４４７万人分の謎の解約の記事を採用した。　それら全ての中国人が死亡して月々の代金を払えなくなったので自動的に解約になった…　と考える事は一応出来る。　恐ろしい考えだが。　中国は日本と違って、国内限定においては簡単にプリペイド方式でスマホ端末と回線を月払いで購入出来るようだ。　しかし毎月のお金を入金しないと、自動的に切断されるので、切断されたらされたでまた買えばいいのかもしれないが、電話番号も変わるし、又、彼らの採用している社会信用システムの中における点数が下がるのだから、中国人たちは基本回線の入金は止めない。　そうした支払いシステムにおける１４４７万人分の解約という事の意味を、わたしはやっぱり深く考えこんでしまう。 勿論以前に言ったように、軍隊の中にある特定の人間を死亡したことにして、外部には分からない形で侵攻部隊の編成を行った…　こうした考えも可能だ。　何が起きているのか確定的な事が言えない。　ただ言えるのは、どうも中国の中で、安定な毎日という概念からは程遠い事態が、水面下で大きなうねりを伴って動いているだろうというそのことだ。　しかし、崩壊とか決壊とか目に見える変化すら起こせず、そのまま人間だけがバタバタと消えていってしまって、何も起きずに国家も消える…　今の地球の流れだとそれすらあり得る。 人間は先の全く見えない未来だと、生きる希望をなくし「　自ら体内の死ぬスイッチをオンにする」　ように出来ている。　しかしほんの一筋であっても、それでも明るく見える未来が見えるのなら、それを手繰り寄せる可能性があるのなら、人は変わる。　生きていこうと決意できる。 決然と覚悟をし、前を向いて歩いていく。　それぞれの人々の歩みの差はあっても、だ。 これら免疫抵抗力を高める情報がそれでも出てくるということは、未来は全くの絶望ではないという事を意味している。　結核ＢＣＧワクチンが本当に効果があるかどうかは分からない。　しかし、この情報が今の段階で出てきたという事は、わたしは人類全体に対して「　絶望するな」　という事の強い明確なメッセージが降ろされたのだと解釈する。 我々は生き抜いていかなければならないのです。 --- 東京都も都市封鎖の手前であると小池都知事は言っていた。　だから近い将来にはそうなる。　そして世界各国においてそういう事態が当たり前のものになっていくときに、人々の認識は大きく変わる。 武漢肺炎の前とあとの世界だ。　そしてこれから国家を構成する人間の形が気づいたら誰もいなくなっていたというくらいに各国で死んでいくのだから（　おそらくは）　働き方から遊び方、全てが変わる。 我々は前に「　ＶＲ技術の様なものを大いに進歩して、立体映像の様なものもどんどん普及していく」　という情報を受け取っている。　そこから逆算して考えるのならば、それらの製品と背景の技術開発がどうあっても行われなければならない理由とは、今の状況、つまり人間が狭い地域に沢山密集して集まるという事がこれから人類から失われていく…　その様な動きはもう二度とされなくなっていくということが示唆されているというそれ。 我々はそれでも生きていかなければならない。

武漢肺炎にＢＣＧ、つまり結核ワクチンが効くのではないかという意見が出ている。　それは実際の患者の発生数をきちんと分析したものから来る意見なので拝聴の価値がある。　正確に言えばＢＣＧにおける四種の型、日本、ソ連、ブルガリア、ブラジル、などで使っている結核ワクチンの型ではないかとされ、その中で特に、北里教授が スウェーデンのパスツール研究所から持ち帰った原初の型、いわゆるオリジナルのワクチン　ｔｏｋｙｏ１７２株　と呼ばれるものが…　（　世代交代を重ねて１７２世代目という事らしい。　本家のパスツール研究所にはもうこの原初の最初のオリジナルの型のワクチンは残っていない）　…効果的なのではないかという情報だ。 気になる人は以下のサイトに飛んで実際にその全文を読んで欲しい（　冒頭のｈは抜いてある）。 ttps://www.jsatonotes.com/2020/03/if-i-were-north-americaneuropeanaustral.html?spref=tw 科学的であるかどうかは分からない。　ただ数値だけで言うのなら、死者数の平均値がワクチンを接種しているかしていないかで３倍くらい違う。　日本のＢＣＧ接種は１９５１年からなので、今の令和２年で６９歳、つまり今の日本での高齢者の死亡におけるその数字は、大体は７０歳以上なのも、ここから来ているのではないかという事だ。　ＢＣＧ接種を受けていないということ。　ＢＣＧにおける免疫効果は一般に接種後４０～７０年。　しかし全くｌ効果がなくなってしまっているという事もあるのかどうか。 続報を待ちたい。　希望があれば、未来が見えれば、人間は生きる意欲を内側から発生させる。　それは免疫抵抗力の増大につながる。　わたしはそう捉えている。 ーーー 中国が２７日、米国に対して今回の武漢肺炎における一連の解決の為に共闘を申し出た。　そして米国はそれに対して翌日、台湾外交法に大統領が署名することによって、それらの抱き付きをはねのけた。 独裁国家は問題ではない事柄を意図的に問題化させ、それを平定させる流れの中で相手から譲歩を奪い盗る条件闘争に持ち込むのが常だ。　だからその観点からすれば、中国の報道官が「　武漢肺炎は米国産」　と何度もやったのは、米国を怒らせてその後に、予定された２７日の電話会談でそれを決着させ、更に和解の流れで共闘してどうのこうの…　 という最初の計画通りの動きだったのだろうなと今ならはっきりと分かる。　中国から「　武漢肺炎は米国産」　という風な情報の発信が、米中の電話会談の後にピタリと止まったからだ。 そして中国は２８日の深夜０時から、全ての外国からの入国を制限、事実上の禁止措置を開始した。　わたしにすればこの動きは、彼らの内部でとてつもなく国民が武漢肺炎によって死亡している流れを悟られたくないか、又は対外戦争をしかける準備に取り掛かっているので、外部からの全てのスパイ工作員をまとめて入国させないという措置をとったのか…　大きくはこの二つの動きとしか見えていない。 以前中国国内における携帯回線１４４７万人分の謎の解約の記事を採用した。　それら全ての中国人が死亡して月々の代金を払えなくなったので自動的に解約になった…　と考える事は一応出来る。　恐ろしい考えだが。　中国は日本と違って、国内限定においては簡単にプリペイド方式でスマホ端末と回線を月払いで購入出来るようだ。　しかし毎月のお金を入金しないと、自動的に切断されるので、切断されたらされたでまた買えばいいのかもしれないが、電話番号も変わるし、又、彼らの採用している社会信用システムの中における点数が下がるのだから、中国人たちは基本回線の入金は止めない。　そうした支払いシステムにおける１４４７万人分の解約という事の意味を、わたしはやっぱり深く考えこんでしまう。 勿論以前に言ったように、軍隊の中にある特定の人間を死亡したことにして、外部には分からない形で侵攻部隊の編成を行った…　こうした考えも可能だ。　何が起きているのか確定的な事が言えない。　ただ言えるのは、どうも中国の中で、安定な毎日という概念からは程遠い事態が、水面下で大きなうねりを伴って動いているだろうというそのことだ。　しかし、崩壊とか決壊とか目に見える変化すら起こせず、そのまま人間だけがバタバタと消えていってしまって、何も起きずに国家も消える…　今の地球の流れだとそれすらあり得る。 人間は先の全く見えない未来だと、生きる希望をなくし「　自ら体内の死ぬスイッチをオンにする」　ように出来ている。　しかしほんの一筋であっても、それでも明るく見える未来が見えるのなら、それを手繰り寄せる可能性があるのなら、人は変わる。　生きていこうと決意できる。 決然と覚悟をし、前を向いて歩いていく。　それぞれの人々の歩みの差はあっても、だ。 これら免疫抵抗力を高める情報がそれでも出てくるということは、未来は全くの絶望ではないという事を意味している。　結核ＢＣＧワクチンが本当に効果があるかどうかは分からない。　しかし、この情報が今の段階で出てきたという事は、わたしは人類全体に対して「　絶望するな」　という事の強い明確なメッセージが降ろされたのだと解釈する。 我々は生き抜いていかなければならないのです。 --- 東京都も都市封鎖の手前であると小池都知事は言っていた。　だから近い将来にはそうなる。　そして世界各国においてそういう事態が当たり前のものになっていくときに、人々の認識は大きく変わる。 武漢肺炎の前とあとの世界だ。　そしてこれから国家を構成する人間の形が気づいたら誰もいなくなっていたというくらいに各国で死んでいくのだから（　おそらくは）　働き方から遊び方、全てが変わる。 我々は前に「　ＶＲ技術の様なものを大いに進歩して、立体映像の様なものもどんどん普及していく」　という情報を受け取っている。　そこから逆算して考えるのならば、それらの製品と背景の技術開発がどうあっても行われなければならない理由とは、今の状況、つまり人間が狭い地域に沢山密集して集まるという事がこれから人類から失われていく…　その様な動きはもう二度とされなくなっていくということが示唆されているというそれ。 我々はそれでも生きていかなければならない。

武漢肺炎にＢＣＧ、つまり結核ワクチンが効くのではないかという意見が出ている。　それは実際の患者の発生数をきちんと分析したものから来る意見なので拝聴の価値がある。　正確に言えばＢＣＧにおける四種の型、日本、ソ連、ブルガリア、ブラジル、などで使っている結核ワクチンの型ではないかとされ、その中で特に、北里教授が スウェーデンのパスツール研究所から持ち帰った原初の型、いわゆるオリジナルのワクチン　ｔｏｋｙｏ１７２株　と呼ばれるものが…　（　世代交代を重ねて１７２世代目という事らしい。　本家のパスツール研究所にはもうこの原初の最初のオリジナルの型のワクチンは残っていない）　…効果的なのではないかという情報だ。 気になる人は以下のサイトに飛んで実際にその全文を読んで欲しい（　冒頭のｈは抜いてある）。 ttps://www.jsatonotes.com/2020/03/if-i-were-north-americaneuropeanaustral.html?spref=tw 科学的であるかどうかは分からない。　ただ数値だけで言うのなら、死者数の平均値がワクチンを接種しているかしていないかで３倍くらい違う。　日本のＢＣＧ接種は１９５１年からなので、今の令和２年で６９歳、つまり今の日本での高齢者の死亡におけるその数字は、大体は７０歳以上なのも、ここから来ているのではないかという事だ。　ＢＣＧ接種を受けていないということ。　ＢＣＧにおける免疫効果は一般に接種後４０～７０年。　しかし全くｌ効果がなくなってしまっているという事もあるのかどうか。 続報を待ちたい。　希望があれば、未来が見えれば、人間は生きる意欲を内側から発生させる。　それは免疫抵抗力の増大につながる。　わたしはそう捉えている。 ーーー 中国が２７日、米国に対して今回の武漢肺炎における一連の解決の為に共闘を申し出た。　そして米国はそれに対して翌日、台湾外交法に大統領が署名することによって、それらの抱き付きをはねのけた。 独裁国家は問題ではない事柄を意図的に問題化させ、それを平定させる流れの中で相手から譲歩を奪い盗る条件闘争に持ち込むのが常だ。　だからその観点からすれば、中国の報道官が「　武漢肺炎は米国産」　と何度もやったのは、米国を怒らせてその後に、予定された２７日の電話会談でそれを決着させ、更に和解の流れで共闘してどうのこうの…　 という最初の計画通りの動きだったのだろうなと今ならはっきりと分かる。　中国から「　武漢肺炎は米国産」　という風な情報の発信が、米中の電話会談の後にピタリと止まったからだ。 そして中国は２８日の深夜０時から、全ての外国からの入国を制限、事実上の禁止措置を開始した。　わたしにすればこの動きは、彼らの内部でとてつもなく国民が武漢肺炎によって死亡している流れを悟られたくないか、又は対外戦争をしかける準備に取り掛かっているので、外部からの全てのスパイ工作員をまとめて入国させないという措置をとったのか…　大きくはこの二つの動きとしか見えていない。 以前中国国内における携帯回線１４４７万人分の謎の解約の記事を採用した。　それら全ての中国人が死亡して月々の代金を払えなくなったので自動的に解約になった…　と考える事は一応出来る。　恐ろしい考えだが。　中国は日本と違って、国内限定においては簡単にプリペイド方式でスマホ端末と回線を月払いで購入出来るようだ。　しかし毎月のお金を入金しないと、自動的に切断されるので、切断されたらされたでまた買えばいいのかもしれないが、電話番号も変わるし、又、彼らの採用している社会信用システムの中における点数が下がるのだから、中国人たちは基本回線の入金は止めない。　そうした支払いシステムにおける１４４７万人分の解約という事の意味を、わたしはやっぱり深く考えこんでしまう。 勿論以前に言ったように、軍隊の中にある特定の人間を死亡したことにして、外部には分からない形で侵攻部隊の編成を行った…　こうした考えも可能だ。　何が起きているのか確定的な事が言えない。　ただ言えるのは、どうも中国の中で、安定な毎日という概念からは程遠い事態が、水面下で大きなうねりを伴って動いているだろうというそのことだ。　しかし、崩壊とか決壊とか目に見える変化すら起こせず、そのまま人間だけがバタバタと消えていってしまって、何も起きずに国家も消える…　今の地球の流れだとそれすらあり得る。 人間は先の全く見えない未来だと、生きる希望をなくし「　自ら体内の死ぬスイッチをオンにする」　ように出来ている。　しかしほんの一筋であっても、それでも明るく見える未来が見えるのなら、それを手繰り寄せる可能性があるのなら、人は変わる。　生きていこうと決意できる。 決然と覚悟をし、前を向いて歩いていく。　それぞれの人々の歩みの差はあっても、だ。 これら免疫抵抗力を高める情報がそれでも出てくるということは、未来は全くの絶望ではないという事を意味している。　結核ＢＣＧワクチンが本当に効果があるかどうかは分からない。　しかし、この情報が今の段階で出てきたという事は、わたしは人類全体に対して「　絶望するな」　という事の強い明確なメッセージが降ろされたのだと解釈する。 我々は生き抜いていかなければならないのです。 --- 東京都も都市封鎖の手前であると小池都知事は言っていた。　だから近い将来にはそうなる。　そして世界各国においてそういう事態が当たり前のものになっていくときに、人々の認識は大きく変わる。 武漢肺炎の前とあとの世界だ。　そしてこれから国家を構成する人間の形が気づいたら誰もいなくなっていたというくらいに各国で死んでいくのだから（　おそらくは）　働き方から遊び方、全てが変わる。 我々は前に「　ＶＲ技術の様なものを大いに進歩して、立体映像の様なものもどんどん普及していく」　という情報を受け取っている。　そこから逆算して考えるのならば、それらの製品と背景の技術開発がどうあっても行われなければならない理由とは、今の状況、つまり人間が狭い地域に沢山密集して集まるという事がこれから人類から失われていく…　その様な動きはもう二度とされなくなっていくということが示唆されているというそれ。 我々はそれでも生きていかなければならない。

武漢肺炎にＢＣＧ、つまり結核ワクチンが効くのではないかという意見が出ている。　それは実際の患者の発生数をきちんと分析したものから来る意見なので拝聴の価値がある。　正確に言えばＢＣＧにおける四種の型、日本、ソ連、ブルガリア、ブラジル、などで使っている結核ワクチンの型ではないかとされ、その中で特に、北里教授が スウェーデンのパスツール研究所から持ち帰った原初の型、いわゆるオリジナルのワクチン　ｔｏｋｙｏ１７２株　と呼ばれるものが…　（　世代交代を重ねて１７２世代目という事らしい。　本家のパスツール研究所にはもうこの原初の最初のオリジナルの型のワクチンは残っていない）　…効果的なのではないかという情報だ。 気になる人は以下のサイトに飛んで実際にその全文を読んで欲しい（　冒頭のｈは抜いてある）。 ttps://www.jsatonotes.com/2020/03/if-i-were-north-americaneuropeanaustral.html?spref=tw 科学的であるかどうかは分からない。　ただ数値だけで言うのなら、死者数の平均値がワクチンを接種しているかしていないかで３倍くらい違う。　日本のＢＣＧ接種は１９５１年からなので、今の令和２年で６９歳、つまり今の日本での高齢者の死亡におけるその数字は、大体は７０歳以上なのも、ここから来ているのではないかという事だ。　ＢＣＧ接種を受けていないということ。　ＢＣＧにおける免疫効果は一般に接種後４０～７０年。　しかし全くｌ効果がなくなってしまっているという事もあるのかどうか。 続報を待ちたい。　希望があれば、未来が見えれば、人間は生きる意欲を内側から発生させる。　それは免疫抵抗力の増大につながる。　わたしはそう捉えている。 ーーー 中国が２７日、米国に対して今回の武漢肺炎における一連の解決の為に共闘を申し出た。　そして米国はそれに対して翌日、台湾外交法に大統領が署名することによって、それらの抱き付きをはねのけた。 独裁国家は問題ではない事柄を意図的に問題化させ、それを平定させる流れの中で相手から譲歩を奪い盗る条件闘争に持ち込むのが常だ。　だからその観点からすれば、中国の報道官が「　武漢肺炎は米国産」　と何度もやったのは、米国を怒らせてその後に、予定された２７日の電話会談でそれを決着させ、更に和解の流れで共闘してどうのこうの…　 という最初の計画通りの動きだったのだろうなと今ならはっきりと分かる。　中国から「　武漢肺炎は米国産」　という風な情報の発信が、米中の電話会談の後にピタリと止まったからだ。 そして中国は２８日の深夜０時から、全ての外国からの入国を制限、事実上の禁止措置を開始した。　わたしにすればこの動きは、彼らの内部でとてつもなく国民が武漢肺炎によって死亡している流れを悟られたくないか、又は対外戦争をしかける準備に取り掛かっているので、外部からの全てのスパイ工作員をまとめて入国させないという措置をとったのか…　大きくはこの二つの動きとしか見えていない。 以前中国国内における携帯回線１４４７万人分の謎の解約の記事を採用した。　それら全ての中国人が死亡して月々の代金を払えなくなったので自動的に解約になった…　と考える事は一応出来る。　恐ろしい考えだが。　中国は日本と違って、国内限定においては簡単にプリペイド方式でスマホ端末と回線を月払いで購入出来るようだ。　しかし毎月のお金を入金しないと、自動的に切断されるので、切断されたらされたでまた買えばいいのかもしれないが、電話番号も変わるし、又、彼らの採用している社会信用システムの中における点数が下がるのだから、中国人たちは基本回線の入金は止めない。　そうした支払いシステムにおける１４４７万人分の解約という事の意味を、わたしはやっぱり深く考えこんでしまう。 勿論以前に言ったように、軍隊の中にある特定の人間を死亡したことにして、外部には分からない形で侵攻部隊の編成を行った…　こうした考えも可能だ。　何が起きているのか確定的な事が言えない。　ただ言えるのは、どうも中国の中で、安定な毎日という概念からは程遠い事態が、水面下で大きなうねりを伴って動いているだろうというそのことだ。　しかし、崩壊とか決壊とか目に見える変化すら起こせず、そのまま人間だけがバタバタと消えていってしまって、何も起きずに国家も消える…　今の地球の流れだとそれすらあり得る。 人間は先の全く見えない未来だと、生きる希望をなくし「　自ら体内の死ぬスイッチをオンにする」　ように出来ている。　しかしほんの一筋であっても、それでも明るく見える未来が見えるのなら、それを手繰り寄せる可能性があるのなら、人は変わる。　生きていこうと決意できる。 決然と覚悟をし、前を向いて歩いていく。　それぞれの人々の歩みの差はあっても、だ。 これら免疫抵抗力を高める情報がそれでも出てくるということは、未来は全くの絶望ではないという事を意味している。　結核ＢＣＧワクチンが本当に効果があるかどうかは分からない。　しかし、この情報が今の段階で出てきたという事は、わたしは人類全体に対して「　絶望するな」　という事の強い明確なメッセージが降ろされたのだと解釈する。 我々は生き抜いていかなければならないのです。 --- 東京都も都市封鎖の手前であると小池都知事は言っていた。　だから近い将来にはそうなる。　そして世界各国においてそういう事態が当たり前のものになっていくときに、人々の認識は大きく変わる。 武漢肺炎の前とあとの世界だ。　そしてこれから国家を構成する人間の形が気づいたら誰もいなくなっていたというくらいに各国で死んでいくのだから（　おそらくは）　働き方から遊び方、全てが変わる。 我々は前に「　ＶＲ技術の様なものを大いに進歩して、立体映像の様なものもどんどん普及していく」　という情報を受け取っている。　そこから逆算して考えるのならば、それらの製品と背景の技術開発がどうあっても行われなければならない理由とは、今の状況、つまり人間が狭い地域に沢山密集して集まるという事がこれから人類から失われていく…　その様な動きはもう二度とされなくなっていくということが示唆されているというそれ。 我々はそれでも生きていかなければならない。

イタリア当局、セリエAインテル戦など3試合を延期　新型ウイルス流行を懸念〜ネットの反応「EU内でさえ、こういう状況になってるのに、日本ではドームコンサートはやるわ、マラソン大会はやるわ……狂気の沙汰」 ＜中国からの入国一時ストップ嘆願署名＞高須克弥氏「官邸からの返事は『中国人の入国完全停止をする気は全くない。倒閣に繋がる署名は受けとれない』と…無念であります」〜ネットの反応「倒閣？なんでや！」「倒閣って… 倒国の事態だろうに」 高須克弥 @katsuyatakasu 私たち「武漢肺炎火消し組」は武漢肺炎終息までの期間中国からの入国を止めてくださいとの国民のお願いを官邸に伝えるべく署名を集めて参りました。官邸に私たちの心を伝える努力に協力してくださった方々にお礼申し上げます。 昨日、官邸にホットラインを持っておられる方を通じて直接ご連絡申し上げ 高須克弥 @katsuyatakasu 官邸に直接連絡していただきました。 返事は ①中国の人たちの入国完全停止をする気は全くない。 ②倒閣につながる可能性があるので署名と署名人のコメントは受けとれない。 とのことでした。 署名活動は全くの無駄骨に終わりました。 無念であります。 署名してくださった皆様にお詫び申し上げます。 ネットの反応 名無し 国民の命よりも中国人が大事ですか、そうですか 名無し 官邸から倒閣云々の返事貰えただけでも十分成果だよ 何考えているかハッキリしたんだから 名無し 動いて政府のコメントを得られたことは評価する しかし、政府の回答には…肩を落とした 名無し こんなに駄目な国だったのか 名無し あれ？パヨク的には首相のお友達が言うことは聞いてもらえるんじゃなかったの？ 名無し 与党も野党も中国を責められないからな 名無し 倒閣？なんでや！ 名無し 倒閣ってどういうこっちゃ？？？ 名無し もう中国からとか言ってる段階じゃないよな 内から広がってるんだもの 名無し 中国人の入国継続に反対する理由にならない 名無し 倒閣って… 倒国の事態だろうに