米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
米国1223に疑惑の各州などに対して( 恐らくすべての州に対してだと思うが) 州における選挙人が、合法的な手段によって確定したのだという報告書、証明書を23まで出しなさいという流れになっているのは言った。 そしてこの疑惑の州における州議会の側はこの報告書を出しているようだ。 問題は知事の側が全て出ていないということにあり、まあ、出さないなら出さないで、報告が出た議会側の選挙人を採用する、つまりトランプ大統領に選挙人の数が入るというふうに確定するようなのだが、そのへんもはっきりしない。 両方の勢力から合法であるという証明が出されなければ、その州は合法ではないということで採用されないという解釈があるようだ。 正直わからない。 米国1221の時点でSNSなどではいろいろな方々が憲法解釈、解説を行っていた。
==1208
2020/12/08 F16墜落 ウィスコンシン国立警備隊公式アカウント
https://twitter.com/wi_guard/status/1337172115460657152
第115戦闘航空団は本日、ミシガン州のUP 12月8日に墜落したF16パイロットの死を発表しました。
A sad update to share: The 115th Fighter Wing announced today the death of the F16 pilot who crashed in Michigan's UP Dec. 8.
私たちの考えと祈りは、この困難な時期にパイロットの家族と一緒です 。
== ここまで
米国が1210-1220くらいの期間で、カナダ米国との国境線の米国メーン州、ここに中国が製紙工場を偽装して建設していた軍事基地を、3万ポンドのバンカーバスターを使って全滅させた。 わかっているだけで5万人の人民解放軍が殲滅させらた。 そして国境線のあちら側に、カナダ側にも潜伏している中国軍にも攻撃が仕掛けられた様だが詳細が分からない。 カナダの側の沿岸の何処かだと思うのだが、そこにあった中国艦船3隻も撃沈された。
==1210以降
Insider Hal Turner reports that armed Chinese troops were seen disembarking from boats on Lake Superior and entering the Hiawatha National Forest in Michigan’s Upper Peninsula, thus a shootout with a US F16. This is true.
Insiderで、ハル・ターナーが、武装した中国軍がスペリオル湖でボートから降り、ミシガン州のアッパー半島にあるハイアワサ国有林に侵入し、米国のF16との銃撃戦が行われたと報告していた。これは本当です。(その時にテレビを視聴したと追加ツイート)
==
このF16を国境侵犯した人民解放軍が地上から、恐らくレーザー兵器、又は電磁波兵器を使用し、直撃破壊したのか、制御系を破壊したのかは不明だが、兎に角撃墜した。 その事における米国の側の報復であり、先ず自国の中のメーン州の中に展開していた中国の勢力の秘密基地の破壊、そしてカナダの側を含めての中国軍を殲滅した… らしい。 流石にこれらの情報が事実だったとしても公式発表の様なものは出来ないだろう。 時間の経過における情報公開を待つしかない。
ただ、この1210-1220前後の動きにおける軍事行動は、それがあったとして、間違いなく米国の中の民主党勢力や共和党内部の裏切者たちにも当然伝わっているので、彼らは、今後の流れの中でトランプ政権が反乱法を適用することにおいての、自分たちへの逮捕を阻止するために、今日の米国1222において、上院下院における予算案提出の中の、6000ページおけるそれら書類の中の、確か5834ページ目の中に、本当に目立たないサイズで、トランプ大統領の反乱法制定適用を無効化する法律、そして海外送金に関連する迂回ルートを法律で認める… 的なものを隠していて、それが発覚し、トランプ大統領がそれを恐らく大統領拒否権で流すだろうとは思うのだが、そうしたものを予算案の中に紛れ込ませるという汚いやり方を仕掛けてきたので、ナンシーペロシとミッチーマコーネルらに対しての敵意が燃え上がっているようだ。 現地では大騒ぎになっている。
==1221
Here is what I have heard from other ex-military people:
1) The US dropped a 30,000 pound bunker buster bomb in Maine killing 50,000 Chinese troops
2) An F16 of ours was shot down in Michigan by China and it basically cut the aircraft in half because they used some kind of a laser energy weapon. 3) Trudeau has been allowing the Chinese to train in Canada. 4) 3 Chinese fleets were obliterated. That's all I've got.
1)米国は、メイン州に3万ポンドのバンカーバスター爆弾を投下し、5万人の中国軍を殺害した。
2)我がF16は中国によってミシガンで撃墜されました(12/10の件)そしてそれは彼らが何らかのレーザーエネルギー兵器を使用したので基本的に航空機を半分にカットしました。
3)トルドーは、中国人がカナダで訓練することを許可している。(ニュース記事あり)
4)3隻の中国艦隊が全滅した。
私がわかっているのはそれだけです。
==ここまで
もし事態が深刻になるのなら、つまり中国がカナダの中にある数万人の( わたしはこれほどの数がいるとは思っていなかった) 人民解放軍を本気で動かすのなら、米国沿岸、東と西に展開している8個の空母打撃群とアラスカからの挟撃によって、カナダ本国に対しての軍事行動が電撃で開始される可能性が高まっているなと判定する。 米国とカナダにおける軍事協定の詳細はわたしは調べていない。 しかしこのような事態においては、米国の側からカナダに対しての予防攻撃としての先制攻撃が恐らく許容される。 建前上はカナダ政府の許可を得る、通達を行うなどの動きがあるはずだが、今のトルドーが完全に中国工作員政府だったらそれすらないかもしれない。
同盟国二国間における、本当の所の協定は一般国民には明かされない。 だからこれは日本と米国との関係においてもあるものであり、日米軍事同盟からの日米地位協定からの各種設定を我々は考えるが、それらの詳細を知らないので、これから何が起きるのか分からない。 それは前述のカナダ関連に対しての米軍の動きでまさかそこまでするとは誰も思っていなかったことを米国は行ったという所から何かを察しなければならない。
在日米軍は米国が有事と定めるときに、つまり米国本国が開戦状態、戒厳令、またはそれに準じる状況だと政府が公式に認定していたら、日本国内のあらゆる場所で作戦行動を無条件で展開してもよかったという認識にある。 平時においても日米地位協定で夜間軍事飛行などは日本のどこを飛行してもこれは構わなかった。 細かい設定はあったかもしれないが。 戦時だったらそれらの縛りはおそらくない。
陸軍歩兵展開などに関しても、例えば各地方自治体の首長などに報告する義務はない。 日本政府にすらそれがなかったように思うが、さすがにそれくらいは行うのか。 わたしが何を言っているのか。 それは今の米国はまだ平時の国家だが、これから戒厳令が発令されたら、それは戦時体制への移行になるのだから、この軍事同盟国における米軍の作戦行動が自由になる。 どこでも。
それは何を意味するのか。 それは2018年に制定された米国の選挙に関して介入してきた外国政府、外国人ら、これらが米国の国境線の外にいても、その対象が米国の安全保障を脅かしたテロリスト… ( 今回の選挙介入の勢力は、貴方に分り易く説明するなら、911の実行犯と同じ扱いになる) …たちだと認定出来るなら、その現在地が外国であってもどしどしそれを身柄拘束( 逮捕ではない。令状の発行などはない) を行って、米国内部の軍事法廷でそれを軍事裁判にかけて処理する… これが始まることになる。
2018年の大統領令とは、米国の国内の安全保障に関わる動きを、外国のその国権の内部にまで手を突っ込んで解決するという構造にどうやらなっている。 そしたらどうなるかと言えば、物凄い雑な表現をするのなら、戒厳令、又は叛逆罪か反乱法、これらの発令の後に、更に選挙介入制裁大統領令が重なるのなら、米国が敵と定めた、テロリストと定めたキャラが日本国籍をもっていようが、中国人だろうが韓国人だろうが、それらが外国である日本に住んでいようが、そこにいる在日米軍が堂々と軍事作戦の延長として、それらテロリストを身柄拘束するための作戦行動を開始する… という事になる。
わたしはこの概念がどこまで当たっているかはまだ自己判定というか答え合わせしていないのだが、概ね当たっていると見ている。 これらの概念が大統領選挙のすぐあとくらいに、日本の中の識者というか、口だけで食っているだけのヒダリの領域に流れた形跡があり、そのあと彼らの動きが一気に沈静化した風にわたしの目には見えている。 それは、まさか本当に自分たちが、日本人であるにも関わらずいきなり捕まって、即日横田の出張軍事法廷で裁かれて、米国に移送されるかもしれないというトンデモない未来を自分の言論活動とやらで引き寄せてしまっていたというのに、彼らが大きく気づいてしまったから、というのがわたしの今の結論。
==1218
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
噂で出回ってるものなので定かでは無いのですが旧正月前早めに中国内の物流が止まる地域別のスケジュール表が出てきました。浙江省は前から聞いてた1/18になってるので、おそらく本当なんでしょうかね。マジで1月中旬以降が納期になってる商品終わったかな。トラックチャーターするっきゃn。。。
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
中国仕入れしている方で旧正月直前まで発注かけてる方は要注意かもしれません。旧正月の帰省ラッシュを抑えるため、1月12日から物流制限をかけるという噂が出ています。計画停電も行われているので工場にとってはダブルダメージの状況です。 もう混乱するのが目に見えてる。
== ここまで
米国と同盟国にまたがる裏切者たちへの逮捕の動きなどと連動して、中国が内部の構成を戦時に切り替えつつある。 各都市で、というか全域で朝7時から夕方6時まで停電になっている。 これらは石炭がだと色々言ったが、それ以外に江沢民勢力が習近平体制潰しの為の破壊工作をしかけているという説がある。 付け加える。 そして上の記事にみられる物流を一気に止めるというそれは、民間に回すだけの燃料がないという事ではないかと見える。
恐らく工場も相当数が止まっているので製品の供給はストップしているだろう。 そして中国という国家は現状の判定が正しいなら石油の備蓄が六か月しかない。 そしてこれから海上航路を自分たちの軍事力で守るのだ確保するのだという、これは中国国民に向けての宣伝の為に、なんちゃって空母、山東だとか遼寧だとかを集合させて絵だけは造っているが、あれらも本当に遠方に進めるだけの能力があるのかといったらない。 山東は船体から漏水しまくるので修理していたはず。
何もかもが見せかけでだましであり、日本国民の多くを騙すためにきらびやかな都市群だとか、家電製品やらSNSゲームやらいろいろとビジュアルの面で仕掛けていたが、ほんの少し禁輸措置をくらったら( というか自分でそれを選択したのだが) これだけ国家の機能が破壊されてしまっている事に何事かを感じ取らなければならない。
民間の物流を止めて、燃料供給の統制配給を強め、その先にあるのは何かといったら、誰がどう考えても戦争だ。 習近平主席は、1月6日の上院における選挙人名簿の合算の日までにトランプ大統領を暗殺せよと人民解放軍の暗殺部隊にそれを命令している。 本人かどうかは分からないが、それらの肉声データーが回っている。
== 大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
https://youtu.be/vtmA7kt-39A
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
中国では、数日前から貴州省の堅強(けんきょう)村の谷間から奇怪な音が聞こえてくると、地元住民の間でパニックと不安が広がっている。7月2日、堅強村の村人は大紀元の記者に、”洞窟から悲鳴のような音がしている”と話した。 その音は「牛の鳴き声」のようにも聞こえ、しかも声はとても大きいようだ。
== ここまで
わたしは以前あなたに中国において、それは恐らく夏至の前後から発生している謎の音、アポカリプティック・サウンドというものが鳴っており、それは 中国崩壊を知らせる音 という概念を伝えた。 その時に、肝心のアドレスなどを貼り忘れていたので、今やる。 確認した人もいるとは思うが。
基本的に科学的な根拠がない情報はあまり伝達しないのだが、この6月における怪異の後に、確かに、実際に徐々にという言いかたではあるが、中国の崩壊が、彼らの稚拙な政治経済的な営みの積みかさねによって引っ張り込まれているという見え方の現実になっており、今回の大停電、これは米国の国家転覆を、乗っ取りを、どうしてもここで成功させておかなければならない筈の中国にとってはあってはならない事象… それにも関わらずそれが起きてしまっているという現実を見てやっぱりこのアポカリプスなんたらの事を伝えておく必要があると思った。
習近平主席は、国内の権力闘争に目が行き過ぎていた。 江沢民勢力を潰すあまりに香港の機能を破壊し、更に、石炭の輸入に関わる江沢民勢力利権からの軍資金の確保をしていた今回の豪州とのつながりを破壊し( それは豪州が反中国になったからというのもあるが) 、権力は安泰だとやろうとしたのだが、長江水害が全てを破壊してしまった。
中国の電力は沿岸部は江沢民で、山岳部の水力は習近平( 北京) がコントロール支配している。 で今回豪州を切り捨てててモンゴルからの石炭に切り替える動きをしていたが、武漢肺炎関連で協議も事業も全てストップ。 そして三峡ダムからの水力発電がダムの中に泥がたまりすぎていてアウト、更にロシアから電気と、更に天然ガスも止められた( これは表向きのロシアの発表としては、中国は盗電をしているなどのそれがあった。 使用量のウソということだろう)。
水力発電でカバー出来ない。 そして恐らく原子力発電所も止まってるか事故。 それは全土においての停電発生は当然。 中国は石油の5割を米ロから買っている。 石炭火力発電が全電源の70%を占める。 それらの殆どを豪州石炭で動かしていた。 国内石炭は硫黄が多くて使えない。 これだけ外の世界に何もかもを頼っているのに、何故戦狼外交と、相手国の乗っ取りなどという愚かなことを仕掛けたのか。 当然の結果になっているとしか言えない。
電源が止まっているので、金盾も止まっている。 正確に言えば電気が復旧しても、ネット検閲装置の金盾を全土に展開し終えるまで1時間ほどかかるので、その1時間で中国の中から真実情報が出ている。 そして中国人たちも、全ての人間ではないが、外のネット空間にアクセス出来ている。 彼らが真実を知って行動を変えるかどうか。
中国の冬は本当に寒い。 その中で来月から物流を本当に止めるなら、燃料と食料が行き届かない地域が必ず出てくる。 地方は切り捨てられる。 確実に凍死者が出る。 それでも中国政府はやり方を変えない。 自滅に向かって走っている風にしか見えない。
政治とはその座についている人たち、その少数の人間集団たちが自らの自尊心を、他人の力を使って実現化させるというシステムではない。 人間は確かに問題だらけであり、その自尊心、エゴに振り回されて、自らが為さなければならない事がわからなくなるのは、これはある。
しかし今の中国の動き、そしてそれらと深く協力した、今回においては米国の中の民主党勢力など各種の人類の裏切者たちが行ってきた行状はあまりにも稚拙で愚かで無責任だ。 そしてこれらを支える支持者たちにも今回は、大きな責任が求められることになる。 そう判定する。
米国時間の明日以降、恐らく反逆反乱に関わる事象が報道されていく。 その布石が今の段階で少しずつ出されている。 その動きを貴方は観察して、既存の常識の中にあった、あなたが勝手に正義だとか悪だとかと決めていた領域を、再び見返して、新たな認定を行ってほしいかと思う。
それが貴方の世界を変える。 あなたが世界を変えるというのは、そうした自律的行動を行う人が結果として増えるというのは、それは、気づいたら 世界の全てが変わっていた ということを呼び込むこととなる。 それをわれわれがやる。 やるのですよ。
限定された人生を、時間を、せめて実りあるものにしたい… これを考え実践するものが、これからの世界を全くあたらしいものに変えていくのだ。 それをあなたに伝える。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
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孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
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Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
シドニーパウエル ジョージア州クラーケン
I noticed that almost all of the ballots I reviewed were for Biden. Many batches went 100% for Biden. I also observed that the watermark on at least 3 ballots were solid gray instead of transparent, eading me to believe the ballot was counterfeit. I challenged this and the Elections Director said it was a legitimate ballot and was due to the use of different printers. Many ballots had markings for Biden only, and no markings on the rest of the ballot.
私がレビューした投票のほとんどすべてがのためのものであることに気づきました、バイデン。 多くのバッチはBidenのために100%行きました。 私も少なくとも3つの投票用紙の透かしが透明ではなく灰色に点灯し、投票は偽造であると信じています。 私はこれに挑戦しました選挙管理官は、それは合法的な投票であり、異なるプリンタを使用しているため。 多くの投票用紙にはバイデンのみのマーキングで、残りの投票用紙にはマーキングはありません。
===ここまで
現状ジョージアに対して行われる提訴、ミシガンにおいてもそうなのだが、これから事実を立証する流れで状況証拠というか、傍証の証明という段階。 しかしここに物的証拠が加わって、それらの物的証拠が動かぬものだという事実認定、これを裁判所を行った時点で、犯罪がそこにあった事が、それらが実際に行動として行われたということが決定される。
そして今回の投票用紙には透かしやマイクロナノチップやアイソトープ透かし、そして恐らくは紙切れの繊維の質、折りこみかたなど、という様々な偽造防止における事実を提出し、実際の投票用紙を提出する流れの中で、バイデンの側が勝てる通りがない。 少なくともわたしの中には見つからない。
バイデンと書かれた投票用紙の、ジョージアにおいてだけでも48%も偽物であったと分っており、それらの証拠保全を含める裁判闘争の中で、すかしがなくても、マイクロナノチップが入っていなくても、アイソトープすかしがなくても、それらは米国合衆国が発行した本物の投票用紙だと証明しなければならない。 そんなことが出来ると貴方は思いますか。 わたしは法律の事など何も知らないが、どう考えても不可能だと思う。 論点逸らしぐらいしか対抗手段がない。
だから自分たちに勝ち目がないと日本時間1126の時点で悟った同日( 米国時間1125) 、ジョーバイデンは上院議長の、共和党のNO2である長老議員、ミッチ・マコーネルに電話をしてトランプ大統領に白旗を上げる、敗北宣言を出すから、自分と自分の家族を赦免してくれ、グアンタナモに送り付けないでくれ、ただ負けただけの候補者、国を裏切っていなかったという形で今回を収めてくれ… ということを懇願してきた、という情報が流れた。
それらの情報の発信のほぼ同時でシドニーパウエル弁護士が事実上の勝利宣言をした。 しかし裁判の動きが止まることはない。 仮にバイデンを赦免の形にもっていくのだとしてもそれは大きな交換条件が求められるそれになる。 それは オバマやヒラリーやソロスやビルやそのほかたくさんの人間の情報を、そしてどこの国がこれらのキャラにつながっていたのかということの情報の暴露を自白を、宣誓供述書つきの告白を行え、というそれがどうしても求められる。
米国は中国と戦争をするための国内準備を着々と整えている。 米国1125-26のラインで4名の親中派、つまり米国の情報を結果として中国に流していたと確定出来る人物たちの、防衛政策協議会からの解雇、クビの宣告と実行手続きが行われ、完了した。 それは
元国務長官マデレーン・オルブライト、ヘンリー・キッシンジャー、元下院諜報委員会 ジェーン・ハーマン、元下院多数党首 エリック・カンター の四名だ。 全部あっち側の人間になる。
そしてこれからリンウッド弁護士が何を暴いて米国民に知らせていくのかということの予告が為された。 その暴きの中で更に国家反逆罪に該当する事案、キャラに関してはシドニーパウエル弁護士が国家反逆罪でその人物を提訴するという流れが控えている。 グアンタナモ収容所をカラにしているという意味が分かったでしょう。 これから、貴方が想像する以上に逮捕者、収監者、処刑者が出るのだ。
===
Lin Wood
@LLinWood
As we approach Thanksgiving 20/20,
80+M Patriots waiting to give thanks for
indictments opening these gates:
1.EpsteinPedoGate
2.DurhamRussiaGate
3.WeinerLapTopGate
4.HunterLapTopGate
5.HillaryGate
6.CommunistElectionTheftGate
REVEAL EVERY LIE
REVEAL EVERY CRIME
LOCK ALL UP!
===ここまで
これら1-6番における項目はわたしが説明しないでも大体分るだろう。 3番に関してはこれは恐らくアンソニー・デヴィッド・ウィーナーの妻のアベディンがらみの事であり、アベディンがヒラリーの秘書を確かやっていて、それらの関連からヒラリーのスキャンダルに関わる情報のノートPCを持っていた持っていなかったという動きが2016年大統領選挙のときにあり、これらが暴露されていないということに関連する。 そして3番が暴かれれば5番につながるとわかるだろう。
リンウッド氏はハッキリと言っている。 二つの動画サイトのアドレスを貼っておく。
===
https://youtu.be/MLel75YbKKg
リンウッド弁護士「大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」「あななたちは“2018年大統領令”でトランプが何をしたかを知ってるか?」
3,797 回視聴•2020/11/23
えびすWORLD
「 ビル・ゲイツ所有島に人体実験用の出産ステーションがある」
「 大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」
「あななたちは“2018年大統領令”でトランプが何をしたかを知ってるか?」
ーーー
youtu.be/xb1TJjnkz_o
リンウッド:真相が明らかになったら、アメリカ人はきっとびっくり仰天だろう
4,027 回視聴•2020/11/26
連新社
チャンネル登録者数 7160人
ウッド弁護士「人々は児童虐待の事実を知り、ショックを受けるだろう」
リンウッド弁護士
「 メディアは真相を封じ込め、民衆は真相を知る術がない」
「 ソロス、ベゾス、ビルゲイツは共産主義者であり、バイデン、オバマ、ヒラリーも犯罪者。ブッシュ親子も犯罪企業のメンバーである」
「 2012年、オバマとバイデンは今回と同様の投票システムを利用し、2016年、ヒラリーも利用した」
「 コロナウイルスは中国による生物兵器、郵便投票を正当化した」
===ここまで
わたしがこれらの情報を見て思うのは、ヴェノナ文書で明かされたあれら米国の中の共産主義者たちが、内部のエリート思想というもの( 選民思想) 、そして自分たちだけが神に選ばれた存在であるという自己暗示の下に現実を勝手に改変していく勢力の暴走の、傲慢の結果が今回の動きに帰結したのだというそれ。
( フランスの支配層がこれらの概念を相当強く抱え持っているというのは過去に説明した。 フランク王国、メロヴィング王朝のあの辺りの説明のことです。 彼らは自分たちの建国の伝説を、イエスの妻であったマリアがひそかに産んだ隠し子を、少女をつれてフランスのあの地域にまで逃げてきたという物語を事実と勝手に決めて、支配層だけがこれを握りしめて、その設定のもとに、おかしな秘密結社的な儀式を通じてのエリートの結束をはかり、これを確認しているというそれ。マクロンはこれらの怪しげな領域から送り出されたキャラだろうというのも)
ベゾスがユダヤ人なるものだけが勝手に正当として抱え持っている、正義と愛と平等と自由の概念を推し進めてあのアマゾンなる領域を地球社会に拡大しているさまは、全ての人間を支配層としての頂点と、労働力を構成する機械部品としての規格化された単一の人間体、その様な集団を強く求めるといった。 そしてそれらの概念とはまさにエリート主義とやらの連中が下々に対して持っている認識であり、もっとわかり易く言うなら、ソ連におけるノーメンクラトゥーラ( ソ連国家内部の特権官僚たち) たちと同じものだと。 だからユダヤの拝金と性欲と物欲の完全肯定は、いつの間にか共産主義思想にも、まるで自然に一体化した癒着していった形のようにひとつの領域になっている、重なっていると、これを言った。
=== キリスト教とユダヤ教 wiki
ユダヤ教の目的は、神とユダヤの人々の間で結ばれたシナイ契約のみを実践することにある。
キリスト教の目的は、使徒言行録でいう「道」に示されるように[6]、救済への唯一有効な経路を人々に提供することである。
=== ここまで
それらの全ての根っこには 自分と他は別・自分と世界は別・自分と地球とは別 という、まず分離から入っているというのを言って、それは結局「 この地球霊界に共存の形で同じ座標にいるのではないという宣言の構造を持つ」 というのを言ったと思う。 こうした隠し持っていたものが全部暴露されているなあ、だ。 あんまりヨタ話を続けると誰も読まなくなるのでここまでにしておく。
わたしはリンウッド弁護士がおそらくラジオ番組なのであろう、それらの電話インタビューで答えた、ビルゲイツが私有の島を持っており、その中にある寺院に秘密の「 生体実験の為に赤ん坊を生産する、出産させる施設」 があるということが、証拠付きで暴かれたら彼は終わるし、米国の中のIT産業は一回全て瓦解するとみる。 そしてそのあとでアタマを入れ替えての再編だ。
米国の中に隠れていた、それが共産主義なのか、悪魔主義なのかもう全く分からない人間が人間を秘密裏に縛るコードがあらわにされる中で( しかしカール・マルクスは悪魔教の信者とされる。 本当かは当人に聞いてないので知らないが) 、そして恐らくトランプ大統領は直近におけるJFK暗殺から以降の米国の薄汚い歴史を全て暴くと言っているので( これらの勢力が今回の不正選挙を推進してきた人間勢力でもある) 、わたしは米国が急性アノミーに襲われて、一時的にではあるだろうが、強い混乱、どうしようもない無気力、怠惰、自堕落などのあらゆるグダグダな状態からの暴動から何からの大混乱、これが起きるのではないかと危惧している。
そしてもう一つ、彼は重要な事を言った。 それは… 「 大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」 …この一節だ。
単純にそれはロックフェラーだとかソロスだとかの現行のキャラだろうという風に捉えるが、しかしまさか、とはと一応前置きするが、大統領というシステムが採用された時から隠れて存在していた、しかしその存在があまりにも堂々としているのでまさかその人物が米国大統領というシステムを代々コントロールしてきた領域、つまり「 大統領専属占い師( 巫女) 」 この存在を暴露するだろうか、なのだ。 リンウッド氏がそれをやるならわたしはやるべきだと思う。 人類はこのシステムに気付くことで、人類領域の全てを、今の4番目の人類文明は1万2千年前から始まっているが、この時から人類を支配してきた勢力が、集団が本当に存在するということへの気づき、そこからの世界構造線の振動の改変からのジャンプ… これが起こせるのなら( わからないが) 、それは暴露すべきだと思う。
我々はこんなどうしようもないシステムにずっと操られていたのだというのを全人類に暴露する機会が今だというのなら、それはぜひとも行ってほしいと思う。 日本にもこのシステムがある。 アナタに言った。 勿論セカイ中の全ての政府に、経済領域に、彼ら彼女らはいる。
彼らだけが使っている通信システム、そんなものが現実にある… という事に全人類が気づくことによって、それらの秘密回線は恐らく壊滅するだろう。
米国時間の26日の12時から放映されると予告された全世界緊急放送と言われるもの。 それは日本時間だったら今日の1127を回って1128の午前2時らしい。 日本国内の全ての電波領域で放送する準備は整っているというツイートはあったが、おそらくネタだろう。 ただ米国の中だけで放送が開始されるというのはあるかもしれない。 トランプ大統領が大統領専用機に搭乗して、自分の身の安全を確保してからの放送ということらしい。 あれば凄いだろうねとだけ言う。 これら一連の幼.児性愛関連から中国の関与から、中国に協力した米国の中の裏切者だとかそういう事の一連を全て放送するそうだから。
人類は本当に何も知ろうとしなかった。 しかしもう、知らないから責任はない、という理屈が通らない段階に差し掛かった。 それらの第一発信はやっぱり米国になる。 そしてそれらの情報の解析というか状況証拠の確認とでもいえる作業は日本でも行われている。 この動きを出来る範囲で貴方は目撃しなければならない、とわたしは言う。 これは他人事ではない。 何度もいうが、米国でバイデン計画が成功したらこれは必ず次は日本になる。 そして世界中の自由主義体制の国家がその選挙システムを奪われて、一見自由主義諸国の形を偽装しただが、完全な一党独裁国家の形に変身していくことになる。
オーエルが警告していた1984だったか、これを言っていた。 わたしの見え方からしたら、中国に歴史改ざん局を設置し、米国にニュースピークを( ポリティカルコレクトのもっと酷い奴) 採用させて、その二つの国家を統一させる。 その時に、欧州の独裁国家であるEUが、旧い貴族たちが、あれらの地域を維持できているかどうかは知らないが、その統一独裁国家のコントロール装置になるという大きな計画、これがほんとに、実際にあって、それが現実のものとして動いていて、そしてそれらの全てを中国共産党が強奪しにきて、結果計画が破滅に向かっている… こんな解釈をしている。
この戦いにはどうしても、どうあっても勝たなければならない。 だから先ず見ろ、米国のこの動きを。 この地球は彼らの玩具ではない。 彼らから全ての玩具を取り上げろ。
それをやるのが我々なのだ。 覚えておけ。
シドニーパウエル ジョージア州クラーケン
I noticed that almost all of the ballots I reviewed were for Biden. Many batches went 100% for Biden. I also observed that the watermark on at least 3 ballots were solid gray instead of transparent, eading me to believe the ballot was counterfeit. I challenged this and the Elections Director said it was a legitimate ballot and was due to the use of different printers. Many ballots had markings for Biden only, and no markings on the rest of the ballot.
私がレビューした投票のほとんどすべてがのためのものであることに気づきました、バイデン。 多くのバッチはBidenのために100%行きました。 私も少なくとも3つの投票用紙の透かしが透明ではなく灰色に点灯し、投票は偽造であると信じています。 私はこれに挑戦しました選挙管理官は、それは合法的な投票であり、異なるプリンタを使用しているため。 多くの投票用紙にはバイデンのみのマーキングで、残りの投票用紙にはマーキングはありません。
===ここまで
現状ジョージアに対して行われる提訴、ミシガンにおいてもそうなのだが、これから事実を立証する流れで状況証拠というか、傍証の証明という段階。 しかしここに物的証拠が加わって、それらの物的証拠が動かぬものだという事実認定、これを裁判所を行った時点で、犯罪がそこにあった事が、それらが実際に行動として行われたということが決定される。
そして今回の投票用紙には透かしやマイクロナノチップやアイソトープ透かし、そして恐らくは紙切れの繊維の質、折りこみかたなど、という様々な偽造防止における事実を提出し、実際の投票用紙を提出する流れの中で、バイデンの側が勝てる通りがない。 少なくともわたしの中には見つからない。
バイデンと書かれた投票用紙の、ジョージアにおいてだけでも48%も偽物であったと分っており、それらの証拠保全を含める裁判闘争の中で、すかしがなくても、マイクロナノチップが入っていなくても、アイソトープすかしがなくても、それらは米国合衆国が発行した本物の投票用紙だと証明しなければならない。 そんなことが出来ると貴方は思いますか。 わたしは法律の事など何も知らないが、どう考えても不可能だと思う。 論点逸らしぐらいしか対抗手段がない。
だから自分たちに勝ち目がないと日本時間1126の時点で悟った同日( 米国時間1125) 、ジョーバイデンは上院議長の、共和党のNO2である長老議員、ミッチ・マコーネルに電話をしてトランプ大統領に白旗を上げる、敗北宣言を出すから、自分と自分の家族を赦免してくれ、グアンタナモに送り付けないでくれ、ただ負けただけの候補者、国を裏切っていなかったという形で今回を収めてくれ… ということを懇願してきた、という情報が流れた。
それらの情報の発信のほぼ同時でシドニーパウエル弁護士が事実上の勝利宣言をした。 しかし裁判の動きが止まることはない。 仮にバイデンを赦免の形にもっていくのだとしてもそれは大きな交換条件が求められるそれになる。 それは オバマやヒラリーやソロスやビルやそのほかたくさんの人間の情報を、そしてどこの国がこれらのキャラにつながっていたのかということの情報の暴露を自白を、宣誓供述書つきの告白を行え、というそれがどうしても求められる。
米国は中国と戦争をするための国内準備を着々と整えている。 米国1125-26のラインで4名の親中派、つまり米国の情報を結果として中国に流していたと確定出来る人物たちの、防衛政策協議会からの解雇、クビの宣告と実行手続きが行われ、完了した。 それは
元国務長官マデレーン・オルブライト、ヘンリー・キッシンジャー、元下院諜報委員会 ジェーン・ハーマン、元下院多数党首 エリック・カンター の四名だ。 全部あっち側の人間になる。
そしてこれからリンウッド弁護士が何を暴いて米国民に知らせていくのかということの予告が為された。 その暴きの中で更に国家反逆罪に該当する事案、キャラに関してはシドニーパウエル弁護士が国家反逆罪でその人物を提訴するという流れが控えている。 グアンタナモ収容所をカラにしているという意味が分かったでしょう。 これから、貴方が想像する以上に逮捕者、収監者、処刑者が出るのだ。
===
Lin Wood
@LLinWood
As we approach Thanksgiving 20/20,
80+M Patriots waiting to give thanks for
indictments opening these gates:
1.EpsteinPedoGate
2.DurhamRussiaGate
3.WeinerLapTopGate
4.HunterLapTopGate
5.HillaryGate
6.CommunistElectionTheftGate
REVEAL EVERY LIE
REVEAL EVERY CRIME
LOCK ALL UP!
===ここまで
これら1-6番における項目はわたしが説明しないでも大体分るだろう。 3番に関してはこれは恐らくアンソニー・デヴィッド・ウィーナーの妻のアベディンがらみの事であり、アベディンがヒラリーの秘書を確かやっていて、それらの関連からヒラリーのスキャンダルに関わる情報のノートPCを持っていた持っていなかったという動きが2016年大統領選挙のときにあり、これらが暴露されていないということに関連する。 そして3番が暴かれれば5番につながるとわかるだろう。
リンウッド氏はハッキリと言っている。 二つの動画サイトのアドレスを貼っておく。
===
https://youtu.be/MLel75YbKKg
リンウッド弁護士「大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」「あななたちは“2018年大統領令”でトランプが何をしたかを知ってるか?」
3,797 回視聴•2020/11/23
えびすWORLD
「 ビル・ゲイツ所有島に人体実験用の出産ステーションがある」
「 大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」
「あななたちは“2018年大統領令”でトランプが何をしたかを知ってるか?」
ーーー
youtu.be/xb1TJjnkz_o
リンウッド:真相が明らかになったら、アメリカ人はきっとびっくり仰天だろう
4,027 回視聴•2020/11/26
連新社
チャンネル登録者数 7160人
ウッド弁護士「人々は児童虐待の事実を知り、ショックを受けるだろう」
リンウッド弁護士
「 メディアは真相を封じ込め、民衆は真相を知る術がない」
「 ソロス、ベゾス、ビルゲイツは共産主義者であり、バイデン、オバマ、ヒラリーも犯罪者。ブッシュ親子も犯罪企業のメンバーである」
「 2012年、オバマとバイデンは今回と同様の投票システムを利用し、2016年、ヒラリーも利用した」
「 コロナウイルスは中国による生物兵器、郵便投票を正当化した」
===ここまで
わたしがこれらの情報を見て思うのは、ヴェノナ文書で明かされたあれら米国の中の共産主義者たちが、内部のエリート思想というもの( 選民思想) 、そして自分たちだけが神に選ばれた存在であるという自己暗示の下に現実を勝手に改変していく勢力の暴走の、傲慢の結果が今回の動きに帰結したのだというそれ。
( フランスの支配層がこれらの概念を相当強く抱え持っているというのは過去に説明した。 フランク王国、メロヴィング王朝のあの辺りの説明のことです。 彼らは自分たちの建国の伝説を、イエスの妻であったマリアがひそかに産んだ隠し子を、少女をつれてフランスのあの地域にまで逃げてきたという物語を事実と勝手に決めて、支配層だけがこれを握りしめて、その設定のもとに、おかしな秘密結社的な儀式を通じてのエリートの結束をはかり、これを確認しているというそれ。マクロンはこれらの怪しげな領域から送り出されたキャラだろうというのも)
ベゾスがユダヤ人なるものだけが勝手に正当として抱え持っている、正義と愛と平等と自由の概念を推し進めてあのアマゾンなる領域を地球社会に拡大しているさまは、全ての人間を支配層としての頂点と、労働力を構成する機械部品としての規格化された単一の人間体、その様な集団を強く求めるといった。 そしてそれらの概念とはまさにエリート主義とやらの連中が下々に対して持っている認識であり、もっとわかり易く言うなら、ソ連におけるノーメンクラトゥーラ( ソ連国家内部の特権官僚たち) たちと同じものだと。 だからユダヤの拝金と性欲と物欲の完全肯定は、いつの間にか共産主義思想にも、まるで自然に一体化した癒着していった形のようにひとつの領域になっている、重なっていると、これを言った。
=== キリスト教とユダヤ教 wiki
ユダヤ教の目的は、神とユダヤの人々の間で結ばれたシナイ契約のみを実践することにある。
キリスト教の目的は、使徒言行録でいう「道」に示されるように[6]、救済への唯一有効な経路を人々に提供することである。
=== ここまで
それらの全ての根っこには 自分と他は別・自分と世界は別・自分と地球とは別 という、まず分離から入っているというのを言って、それは結局「 この地球霊界に共存の形で同じ座標にいるのではないという宣言の構造を持つ」 というのを言ったと思う。 こうした隠し持っていたものが全部暴露されているなあ、だ。 あんまりヨタ話を続けると誰も読まなくなるのでここまでにしておく。
わたしはリンウッド弁護士がおそらくラジオ番組なのであろう、それらの電話インタビューで答えた、ビルゲイツが私有の島を持っており、その中にある寺院に秘密の「 生体実験の為に赤ん坊を生産する、出産させる施設」 があるということが、証拠付きで暴かれたら彼は終わるし、米国の中のIT産業は一回全て瓦解するとみる。 そしてそのあとでアタマを入れ替えての再編だ。
米国の中に隠れていた、それが共産主義なのか、悪魔主義なのかもう全く分からない人間が人間を秘密裏に縛るコードがあらわにされる中で( しかしカール・マルクスは悪魔教の信者とされる。 本当かは当人に聞いてないので知らないが) 、そして恐らくトランプ大統領は直近におけるJFK暗殺から以降の米国の薄汚い歴史を全て暴くと言っているので( これらの勢力が今回の不正選挙を推進してきた人間勢力でもある) 、わたしは米国が急性アノミーに襲われて、一時的にではあるだろうが、強い混乱、どうしようもない無気力、怠惰、自堕落などのあらゆるグダグダな状態からの暴動から何からの大混乱、これが起きるのではないかと危惧している。
そしてもう一つ、彼は重要な事を言った。 それは… 「 大統領執務室を何年も占領している人物について真実を見た時、この国はショックを受けるだろう」 …この一節だ。
単純にそれはロックフェラーだとかソロスだとかの現行のキャラだろうという風に捉えるが、しかしまさか、とはと一応前置きするが、大統領というシステムが採用された時から隠れて存在していた、しかしその存在があまりにも堂々としているのでまさかその人物が米国大統領というシステムを代々コントロールしてきた領域、つまり「 大統領専属占い師( 巫女) 」 この存在を暴露するだろうか、なのだ。 リンウッド氏がそれをやるならわたしはやるべきだと思う。 人類はこのシステムに気付くことで、人類領域の全てを、今の4番目の人類文明は1万2千年前から始まっているが、この時から人類を支配してきた勢力が、集団が本当に存在するということへの気づき、そこからの世界構造線の振動の改変からのジャンプ… これが起こせるのなら( わからないが) 、それは暴露すべきだと思う。
我々はこんなどうしようもないシステムにずっと操られていたのだというのを全人類に暴露する機会が今だというのなら、それはぜひとも行ってほしいと思う。 日本にもこのシステムがある。 アナタに言った。 勿論セカイ中の全ての政府に、経済領域に、彼ら彼女らはいる。
彼らだけが使っている通信システム、そんなものが現実にある… という事に全人類が気づくことによって、それらの秘密回線は恐らく壊滅するだろう。
米国時間の26日の12時から放映されると予告された全世界緊急放送と言われるもの。 それは日本時間だったら今日の1127を回って1128の午前2時らしい。 日本国内の全ての電波領域で放送する準備は整っているというツイートはあったが、おそらくネタだろう。 ただ米国の中だけで放送が開始されるというのはあるかもしれない。 トランプ大統領が大統領専用機に搭乗して、自分の身の安全を確保してからの放送ということらしい。 あれば凄いだろうねとだけ言う。 これら一連の幼.児性愛関連から中国の関与から、中国に協力した米国の中の裏切者だとかそういう事の一連を全て放送するそうだから。
人類は本当に何も知ろうとしなかった。 しかしもう、知らないから責任はない、という理屈が通らない段階に差し掛かった。 それらの第一発信はやっぱり米国になる。 そしてそれらの情報の解析というか状況証拠の確認とでもいえる作業は日本でも行われている。 この動きを出来る範囲で貴方は目撃しなければならない、とわたしは言う。 これは他人事ではない。 何度もいうが、米国でバイデン計画が成功したらこれは必ず次は日本になる。 そして世界中の自由主義体制の国家がその選挙システムを奪われて、一見自由主義諸国の形を偽装しただが、完全な一党独裁国家の形に変身していくことになる。
オーエルが警告していた1984だったか、これを言っていた。 わたしの見え方からしたら、中国に歴史改ざん局を設置し、米国にニュースピークを( ポリティカルコレクトのもっと酷い奴) 採用させて、その二つの国家を統一させる。 その時に、欧州の独裁国家であるEUが、旧い貴族たちが、あれらの地域を維持できているかどうかは知らないが、その統一独裁国家のコントロール装置になるという大きな計画、これがほんとに、実際にあって、それが現実のものとして動いていて、そしてそれらの全てを中国共産党が強奪しにきて、結果計画が破滅に向かっている… こんな解釈をしている。
この戦いにはどうしても、どうあっても勝たなければならない。 だから先ず見ろ、米国のこの動きを。 この地球は彼らの玩具ではない。 彼らから全ての玩具を取り上げろ。
それをやるのが我々なのだ。 覚えておけ。