マガジンエロイヒト 921 帝国の逆襲米国は中国の時間稼ぎを許さない。 だから今の時点で関税を５０～１００％に上げる用意が完了していると外側世界に流しているということは、それは本当にあるということだ。 もちろんこれらの動きは米国内部の経済支配層たちにも合意をとってあるだろう。 勿論不協和音もあるだろう。 しかし米国土民派が国家運営における支配層の多数派になっている現実のもとでは、オバマ政権のときのような何もかも言うとおりになった中国の栄光の再現はならない。
トランプ大統領はこれら中国勢力の拠点地域の一つである西海岸のカリフォルニア州の税収入を破壊する動きをこれからしかける。 それがＺＥＶ規制の、カリフォルニア州が独自に制定していたそれらの許認可権限の没収だ。 これを雇用確保のための動きだと説明されたら、それと面と向かって攻撃できる米国人はもう少数になっている。 彼らの多くは貧しい中間から下層における人々であり、トランプ大統領の雇用拡大制作によって現実に恩恵を受けてしまっているからだ。
だから中国の拠点地域がこれからカネの流れを切断することで締め上げられる。 中国が米国に作った電気自動車開発会社という名目でその国内に空けた穴、テスラもこれから窮地に陥る。 彼らはろくな電気自動車も開発する力もないくせに、このＺＥＶクレジットという二酸化炭素排出権を売買することをメイン事業としてこれまで成長してきた。 これらのイカサマにもトランプ大統領になってから大きくメスが入っている。 証券取引書からの指摘、そして一部捜査も入っている。
中国がからむあらゆる企業がイカサマの上に成り立つ企業だというのが露呈していく。 中国人たちに魂を売ったメリケン、メリケン魂を持っていない男どもがこれからやり玉に上がっていく。 それらの潜在意識の発揚とでも言える動きはおそらくこれから台湾承認の流れの中で更に顕著になっていく。 もうその兆しが出ている。 今の米国人たちは台湾を独立国家として認めるほうが米国の建国の理念に即していると考える人々が多数派になっているという現実がある。 それを大きく表明しないだけだ。 まだ中国に資本を残しているからね、彼ら支配層は。
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日本に対して今一番テロ活動、政府要人、経済関係者などに対しての暗殺テロ、誘拐などをしかける一番の勢力は韓国だと見るわたしからすると、これからの彼らの本国の凋落ぶりに注意を払輪ざるを得ない。
チェググ任命問題で大きく支持率を下げたムンジェインは、１０月２２日だったかに予定されている今の天皇陛下の即位の礼には出席しないという演出をもって、強気の大統領ということの演出をするが、それを越えたら国民の視線をそらすカードがない。
だから彼らが１２月に予定している竹島周辺での大規模演習に、ムン・ジェイン大統領という立場として竹島上陸し、その上で反日演説をする。 これはジーソミアが１１月２２日だったかに完全失効してから、韓国軍は日本侵攻のための動きを水面下でこれを行う煙幕になる。 竹島海域演習なのにもかかわらず、陸軍が南端部に数万人規模で集結するということすらあり得るのだ。 対馬侵攻のために。
竹島カードを切ったあとの彼の取るべき支持率上昇のための行動というのは、過去の大統領の動きを超える反日アクションしか残っていないのだから、日本以外の他の国家との何かの動きを取れない状況に陥った場合においては、彼は、彼の周辺はその選択肢を取るしかない。
暗殺かテロか侵攻だ。 わたしはそうした事が起きてほしくないという願望を込めてこれを書いているが、現実はそうした思いを簡単に飛び越えてしまう。 だから今の時点で注意喚起の伝達の意味でこれを言う。
韓国勢力が日本の、特にメディアを通じての洗脳工作を非常に強めている。 特にネット発信の形を使って「 今の日本の若者は韓国に対して親しみを持つ層が増えている」 というふうな、何の具体的な証拠も提示もなしに、これらの言葉だけを定期的に発信するパターン、これを強化している。 そして韓国に訪れる日本人が増えていると。 トランジットまでカウントする国家からそれらの言葉が出て、一体何を信用せよと言うのか。 無理。 そして今の若者勢力がラインの中で本当のところどうした会話をしているのか、全て知っているからこそ、若者世代は韓国が大好きとやる。 真逆だからそういう嘘を流すのだ。
直接聞いてみるがいい。 韓国のことなどを話題にしている若者世代など、そもそもいないのだ。 本当にいない。 いても、ムカつく国というだけで終わっている。 我々は彼ら半島勢力のこれまでの既存のコントロール技法術式であった、まず言葉の嘘から入るというのを 受け入れてやって いたが、もうそれをやめる。
やめるのだ。 もっと言えば もうやめた のだ。 その上で我々はこれら、他者から奪うことしか考えて行動を仕掛けてこない勢力を払い除けて、その先をどうしていくのか、どうやって自分なるものと世界を牽引していくのかということの実際の青写真を今の段階でもっておく必然に迫られているのだ。
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米国時間１９～２０日の予定で開催されていた米中貿易協議がどうやら途中で切り上げられた様だ。 何の合意点も見いだせず、中国の代表団は米国内部の農場などの視察を中止して帰国の準備をしている。
今の中国は米国と直接対決して時間との勝負かける戦術に移行したようだ。 だからこれから熾烈な背後工作が米国の内部で仕掛けられる。 今日の時点でも過去にトランプ大統領がバイデン議員の息子関連の捜査をしろと関係者に強要したという風な報道が民主党勢力の側からメディアから出た。 明らかに中国の工作だろう。
そうした動きつまり、トランプ大統領を再びフェイクニュースで攻撃する流れがこれから米国で増える。 今日の時点で行われた地球温暖化に対しての世界の学生デモとやらの動きも、どうせ背後に中国がいる。 温暖化対策に真剣でないというトランプ大統領に対しての攻撃だ。 しかしこれらの勢力は雇用を確保し、これを拡大し、現実に人々を豊かにする方策を取らないし知らないし主張もしない。 誰かが悪いというだけだ。
この地上において政治工作を旨として国家の運営をしている全ての勢力に消滅してもらわなければ、次の全く新しい地球世界と人類文明の始まりはない。 この認識を今の段階で貴方は得てほしいかと思う。
2019921土曜
