司法長官ウィリアム・バーが全米における不正選挙はなかったと発言した… と、AP通信が明らかにウソと言われる情報発信を行い、それをトランプ大統領が、そしてCBSのキャサリン・ヘリッジ報道官がこれはフェイクニュースだという事の反対攻勢を行っている。
米国時間の121においては、公表されない大量逮捕の動きが始まっており、それを隠すためのバイデン計画の側の、そしてトランプ政権の側も大量の偽情報、おとり情報を流しているようなので、何が事実なのか全く分からない状況に入っている。
CIA長官のジーナハスペルが欧州出張の流れでドイツのフランクフルトにいて、それを見越したデルタがフランクフルト作戦の時に彼女もろとも処分しただとか、彼女はこの作戦の前にもう逃げられないと悟って、メモを残して自殺したとか本当に色々出ているが、どうやらもうグアンタナモ収容所に収監されており、取り調べの最中だ… というのが真実のようだ。 これも嘘かもしれないが。
===
@taiwanformosan
Annonymous souce told, Gina Haspel
missed a briefing for Utah monolith incident.
CIA official refused to comment.
Haspel was last seen in George Bush Center for
Intelligence on Nov 29th.
匿名の情報筋によると、ジーナハスペルCIA長官は
ユタモノリス事件の報告を欠席した。
CIA当局者はコメントを拒否した。
ハスペルの姿は、11月29日に
ジョージブッシュ情報センターで最後に見られました。
=== ここまで
少し前にソロスの逮捕の事を言った。 しかしそれは誤報だと伝えられている。 しかし現時点において彼の情報の全てがそれらの報道から一切止まったままだ。 そしてわたしは昨日だったと思うがオバマがハワイで現地1128に逮捕されたという事の記事を取り上げたが、それでもそこから数日しか経過していないので、もう24時間くらい経過したら、これだけの大きな報道なのだから、それが嘘であるのなら、これだけの内容だから当人か、当人の親族か、または弁護士などの関係者などからの否定の発表があるはずだが、それが日本時間122の今にいたるもない。 沈黙のままだ。
米国では今は感謝祭らしいのだが、一般にはこれらの期間においては何かにせよ情報発信をするというのがフツーの米国人のあるべき姿であるにも関わらず、オバマ当人からのそれが一切ない。 だから彼の逮捕は恐らく事実だと捉えるべきだ。 そこから逆算して今の事態を認識する事が重要になる。 だからヒラリーの動向も全く分からないところから、彼女も既にグアンタナモに収監されているのではないかと言われる。 なんとも言われない。
===
Lin Wood
@LLinWood
19時間
Good morning.
Our country is headed to civil war. A war created by 3rd party bad actors for their benefit - not for We The People.
Communist China is leading the nefarious efforts to take away our freedom.
@realDonaldTrump
should declare martial law.
おはようございます。 私たちの国は内戦に向かっています。サードパーティの悪役が彼らの利益のために作成した戦争-WeThePeopleのためではありません。 共産党の中国は、私たちの自由を奪うための悪質な努力を主導しています。 @realDonaldTrump 戒厳令を宣言する必要があります。
=== ここまで
中国が名指しされている。 だから今の米国内部の裏切者の掃除が終わったら、次は同盟国の中の中国協力者であり、次に中国国家とその眷属属国地域だというのが明らかに分る。 これらの流れの中で恐らく中国共産党に対しての国際テロ組織指定が行われる。 しかし仮に行われなくても、戒厳令発令となったら、米国内部の裏切者と、少なくともそれに連動した同盟国の、つまり日本の中の裏切者=中国の工作員・ゲリラ・便意兵、たちは知らずして逮捕される流れに入るととる。
何度もいうが、それを可能にするのが2018年に米国が定めた、外国人も含める、米国選挙に介入干渉したものたちへの制裁を下す法案、なのであって、わたしはこの法案の詳細を読んではいないのだが、恐らく国際テロリストに対する事案と同様の処理を行うようだから、日本人の、例えばニュースキャスターや、台本読んでるだけの芸人たちにもこれらは適用されると判断する。
米国においてはもうすぐ、米国市場に上場している中国企業が3年連続して米公開会社会計監視委員会( PCAOB) の会計監査、会計基準をクリアできなければ上場廃止という法案を成立させるが、これはあくまで平時の状態が続くという前提のもとにおけるそれであり、わたしはこの法案の細かい部分の紹介を誰かやってくれないかなと勝手に思っているが、恐らく付帯条項だとか、本当に目立たない形で、戦時、又は準戦時と言える状態だと米国政府が発表した時点で、米国市場に上場している中国企業の即時取引停止、凍結からの、そのままの廃止、というものが隠されているのではないかと捉えている。
今米国は デフコン2体制 にある。 どうやら本当にそのようだ。 デフコン1が開戦、そして戦争継続中という状態。 だからデフコン2とはどういうものかといえば、過去の歴史におけるキューバ危機、あの時にソ連が沖合にある輸送船に搭載してあった核ミサイルをそのままキューバに持ち込めば、米国は先制核攻撃をキューバかソ連に行ったとされていた… のだが、その時の状態がデフコン2だった。 簡単な言葉で一触即発という。 しかしこの単語だけでは何がなんだかつかめないだろう。 だからキューバ危機を言う。 あの時に人類は核戦争の勃発によって本当に死滅する可能性が高かった事を世界における近現代史で、少なくとも日本国内の歴史授業においてそれを教えているという話は聞かない。 あそこで人類は本当に滅んでいたかもしれなかった。
トランプ大統領は、彼を攻撃する側が一切の法律を無視して攻撃を、不正を、工作をしているのにも関わらず、法律の手順を踏んでこれらの対処を行っているのは、誰からも文句のつけようのない状態で自分の次の再選、そしてそこからのさらなる大掃除を米国民に認めさせたいからだ、とされる。
だから彼はなかなか戒厳令というのはやらない。 連邦最高裁判所での動きに最後の 平時における行動のチャンス を求めているのだろうと思う。 過去においては南北戦争の時にリンカンが戒厳令を発令し、南軍の味方をしていた新聞だとか経済界や政治家、各種の人間を大量に逮捕していった。 戦争とは外部の敵よりも、外部と繋がっている裏切者、内通者の存在が厄介なのだから、これは当然だとはいえる。 しかし今のトランプ大統領の周辺環境においては戦争は発生していない。 だからそのあたりが彼が戒厳令に踏み切れないという部分なのかな、とも思う。
中国の外貨が枯渇してきているという情報が流されている。 事実かは分からない。 正確に言えば戦争準備の為にドルをもっておきたいのであり、それ以外の分野では可能な限り他の支払い決済で済ませたいという思惑かもしれない。
=== 東洋経済 121
中国の石炭大手、格付け「AAA」の社債デフォルト
永城煤電控股集団(永煤集団)が発行した超短期社債「20永煤SCP003」(償還期間270日)が償還期限を迎えたものの支払い不能に陥り、額面の10億元(約159億円)がデフォルトした。
=== ここまで
確かこの記事の前後にちらりと出てきた話だったが、出動できるドルがないので、今の中国は石炭輸入における代金支払いをインドネシアだて人民元で支払っているという情報が出た。 一番の優先は中東からの石油とロシアからの天然ガスであり、これらをドル決済しないという事はできない。
だから優先順位の低い 中規模都市向けの電源として稼働している 石炭火力発電所、ここに使う石炭の例えば質を落としたりだとか、量を減らしたりだとか、恐らくそういう事をしている。 人民元で販売するようなシナモノなどまともなものがあるとは思えない。 だからこれから更に冬になるが、中国の地方都市におけるリアルの情報は我々には一切伝わってこないが、送電出力を下げざるを得ず、全体の電圧が下がっているという事態になっているのではないか、それに連動して、各種民生品の電源連動のタイマーなどが遅れているのではないか、ということをわたしは考えていたりする。
そんな些細なことをいちいちSNSなどに報告する中国人はいないだろうから、そうした事態が起きていても誰も気づかない。 しかしそういうところから生産施設の不良が発生するというのは貴方に説明する必要もないだろう。
最後に米国時間121から大量の逮捕が始まっているらしいというのを言う。 前の方で言ったCIA長官のジーナハスペルが11月30日前後、つまりオバマがハワイで逮捕されたという日付の前後に国家反逆罪で逮捕されたという情報がひそひそと民主党議員関係に、これは意図的なのかワナなのか全く分からないのだが流されているという状況があり、それがあったから、カマラハリスが自分の専属カメラマンが操作していたとされるジョージア州フルトン郡のサーバーの強奪作戦を自分の勢力の側の誰かに依頼したというか、そういう動きがあっただろうと米国内部の分析マニアたちが言い出しているのだが、色々な偽情報が飛び交ってはいるけれど、ジーナハスペルが国家反逆罪現行犯で逮捕、というのはどうやら本当らしい。
となると、現役のCIA長官は当然なにもかも知っている。 彼女が司法取引に応じたと仮定するのなら、今回のバイデン計画に関わった全ての人間は逮捕される。 国内はもちろんのこと、それが国外の関係者であったとしても。
最近、時事AFPがスイスの暗号関連開発企業だったかの、米国CIAとそれ以外の情報機関のかかわりにおける報道をちらりと行った。 わたしはトランプ大統領が、恐らくボリスジョンソン首相と協力する形にはなるだろうが、欧州におけるこれら昔からいる 少数支配が当然の人類世界における形態 とでも考えるあれらの支配領域に切りこんでいくのだろうかとハラハラしだしている。
インボーが大好きな人たちがこぞって使う、ハプスブルグだとか、サヴォイ家だとかそういうのがたくさん集まっている領域ということだ。 これらも将来的には中国の次に人類世界の中から退場を求める勢力になる。 まだ表に出ていないだけだ。
最後の最後に、今日の時点でジョーバイデン情報画像が出た。 彼は何処かの施設において階段を上ろうとしている最中の画像だった。 それは 折れたと報道される、そしてその為の医療用のシューズを履いている右足を地面につけて、大丈夫な方の左足を上に上げて踏み出そうとしている 画像だった。 骨折の痛みは経験者でしか分からない。 骨折はひびが入っている程度でも今描写したような、ひびの入っている方を踏ん張る側において全体重を乗せて上るなどという動作をすることは出来ない。
だからもう、これらの画像が事実なら、これだけで ジョーバイデンの右足に逃亡防止用GPSの輪っかが装着されている というのは確定だ。 ということは、一連のオバマやソロスやハスペルなどの逮捕も大筋それは本当だろうと捉えていいと思う。
大掃除が始まる予感がある。 それは12月に戒厳令が発令されるかどうかで更に強まるかどうかの景色が変わる。 しかし分かっていることは、中国とその眷属と協力者に未来などないというそれだ。
彼らは人類領域における自由意思を求める人々を騙して裏切った。 支配しようと隷属させようと本当に動いた。 彼らがやったことは存在なるものに対してのとてつもない愚弄だととらえる。 だから彼らはに因果応報の代金をどうあっても支払ってもらうべきだなと考えているのが今のわたしだ。
我々は勝たなければならない。 そうでなければ人類に本当の未来はやってこないからだ。
司法長官ウィリアム・バーが全米における不正選挙はなかったと発言した… と、AP通信が明らかにウソと言われる情報発信を行い、それをトランプ大統領が、そしてCBSのキャサリン・ヘリッジ報道官がこれはフェイクニュースだという事の反対攻勢を行っている。
米国時間の121においては、公表されない大量逮捕の動きが始まっており、それを隠すためのバイデン計画の側の、そしてトランプ政権の側も大量の偽情報、おとり情報を流しているようなので、何が事実なのか全く分からない状況に入っている。
CIA長官のジーナハスペルが欧州出張の流れでドイツのフランクフルトにいて、それを見越したデルタがフランクフルト作戦の時に彼女もろとも処分しただとか、彼女はこの作戦の前にもう逃げられないと悟って、メモを残して自殺したとか本当に色々出ているが、どうやらもうグアンタナモ収容所に収監されており、取り調べの最中だ… というのが真実のようだ。 これも嘘かもしれないが。
===
@taiwanformosan
Annonymous souce told, Gina Haspel
missed a briefing for Utah monolith incident.
CIA official refused to comment.
Haspel was last seen in George Bush Center for
Intelligence on Nov 29th.
匿名の情報筋によると、ジーナハスペルCIA長官は
ユタモノリス事件の報告を欠席した。
CIA当局者はコメントを拒否した。
ハスペルの姿は、11月29日に
ジョージブッシュ情報センターで最後に見られました。
=== ここまで
少し前にソロスの逮捕の事を言った。 しかしそれは誤報だと伝えられている。 しかし現時点において彼の情報の全てがそれらの報道から一切止まったままだ。 そしてわたしは昨日だったと思うがオバマがハワイで現地1128に逮捕されたという事の記事を取り上げたが、それでもそこから数日しか経過していないので、もう24時間くらい経過したら、これだけの大きな報道なのだから、それが嘘であるのなら、これだけの内容だから当人か、当人の親族か、または弁護士などの関係者などからの否定の発表があるはずだが、それが日本時間122の今にいたるもない。 沈黙のままだ。
米国では今は感謝祭らしいのだが、一般にはこれらの期間においては何かにせよ情報発信をするというのがフツーの米国人のあるべき姿であるにも関わらず、オバマ当人からのそれが一切ない。 だから彼の逮捕は恐らく事実だと捉えるべきだ。 そこから逆算して今の事態を認識する事が重要になる。 だからヒラリーの動向も全く分からないところから、彼女も既にグアンタナモに収監されているのではないかと言われる。 なんとも言われない。
===
Lin Wood
@LLinWood
19時間
Good morning.
Our country is headed to civil war. A war created by 3rd party bad actors for their benefit - not for We The People.
Communist China is leading the nefarious efforts to take away our freedom.
@realDonaldTrump
should declare martial law.
おはようございます。 私たちの国は内戦に向かっています。サードパーティの悪役が彼らの利益のために作成した戦争-WeThePeopleのためではありません。 共産党の中国は、私たちの自由を奪うための悪質な努力を主導しています。 @realDonaldTrump 戒厳令を宣言する必要があります。
=== ここまで
中国が名指しされている。 だから今の米国内部の裏切者の掃除が終わったら、次は同盟国の中の中国協力者であり、次に中国国家とその眷属属国地域だというのが明らかに分る。 これらの流れの中で恐らく中国共産党に対しての国際テロ組織指定が行われる。 しかし仮に行われなくても、戒厳令発令となったら、米国内部の裏切者と、少なくともそれに連動した同盟国の、つまり日本の中の裏切者=中国の工作員・ゲリラ・便意兵、たちは知らずして逮捕される流れに入るととる。
何度もいうが、それを可能にするのが2018年に米国が定めた、外国人も含める、米国選挙に介入干渉したものたちへの制裁を下す法案、なのであって、わたしはこの法案の詳細を読んではいないのだが、恐らく国際テロリストに対する事案と同様の処理を行うようだから、日本人の、例えばニュースキャスターや、台本読んでるだけの芸人たちにもこれらは適用されると判断する。
米国においてはもうすぐ、米国市場に上場している中国企業が3年連続して米公開会社会計監視委員会( PCAOB) の会計監査、会計基準をクリアできなければ上場廃止という法案を成立させるが、これはあくまで平時の状態が続くという前提のもとにおけるそれであり、わたしはこの法案の細かい部分の紹介を誰かやってくれないかなと勝手に思っているが、恐らく付帯条項だとか、本当に目立たない形で、戦時、又は準戦時と言える状態だと米国政府が発表した時点で、米国市場に上場している中国企業の即時取引停止、凍結からの、そのままの廃止、というものが隠されているのではないかと捉えている。
今米国は デフコン2体制 にある。 どうやら本当にそのようだ。 デフコン1が開戦、そして戦争継続中という状態。 だからデフコン2とはどういうものかといえば、過去の歴史におけるキューバ危機、あの時にソ連が沖合にある輸送船に搭載してあった核ミサイルをそのままキューバに持ち込めば、米国は先制核攻撃をキューバかソ連に行ったとされていた… のだが、その時の状態がデフコン2だった。 簡単な言葉で一触即発という。 しかしこの単語だけでは何がなんだかつかめないだろう。 だからキューバ危機を言う。 あの時に人類は核戦争の勃発によって本当に死滅する可能性が高かった事を世界における近現代史で、少なくとも日本国内の歴史授業においてそれを教えているという話は聞かない。 あそこで人類は本当に滅んでいたかもしれなかった。
トランプ大統領は、彼を攻撃する側が一切の法律を無視して攻撃を、不正を、工作をしているのにも関わらず、法律の手順を踏んでこれらの対処を行っているのは、誰からも文句のつけようのない状態で自分の次の再選、そしてそこからのさらなる大掃除を米国民に認めさせたいからだ、とされる。
だから彼はなかなか戒厳令というのはやらない。 連邦最高裁判所での動きに最後の 平時における行動のチャンス を求めているのだろうと思う。 過去においては南北戦争の時にリンカンが戒厳令を発令し、南軍の味方をしていた新聞だとか経済界や政治家、各種の人間を大量に逮捕していった。 戦争とは外部の敵よりも、外部と繋がっている裏切者、内通者の存在が厄介なのだから、これは当然だとはいえる。 しかし今のトランプ大統領の周辺環境においては戦争は発生していない。 だからそのあたりが彼が戒厳令に踏み切れないという部分なのかな、とも思う。
中国の外貨が枯渇してきているという情報が流されている。 事実かは分からない。 正確に言えば戦争準備の為にドルをもっておきたいのであり、それ以外の分野では可能な限り他の支払い決済で済ませたいという思惑かもしれない。
=== 東洋経済 121
中国の石炭大手、格付け「AAA」の社債デフォルト
永城煤電控股集団(永煤集団)が発行した超短期社債「20永煤SCP003」(償還期間270日)が償還期限を迎えたものの支払い不能に陥り、額面の10億元(約159億円)がデフォルトした。
=== ここまで
確かこの記事の前後にちらりと出てきた話だったが、出動できるドルがないので、今の中国は石炭輸入における代金支払いをインドネシアだて人民元で支払っているという情報が出た。 一番の優先は中東からの石油とロシアからの天然ガスであり、これらをドル決済しないという事はできない。
だから優先順位の低い 中規模都市向けの電源として稼働している 石炭火力発電所、ここに使う石炭の例えば質を落としたりだとか、量を減らしたりだとか、恐らくそういう事をしている。 人民元で販売するようなシナモノなどまともなものがあるとは思えない。 だからこれから更に冬になるが、中国の地方都市におけるリアルの情報は我々には一切伝わってこないが、送電出力を下げざるを得ず、全体の電圧が下がっているという事態になっているのではないか、それに連動して、各種民生品の電源連動のタイマーなどが遅れているのではないか、ということをわたしは考えていたりする。
そんな些細なことをいちいちSNSなどに報告する中国人はいないだろうから、そうした事態が起きていても誰も気づかない。 しかしそういうところから生産施設の不良が発生するというのは貴方に説明する必要もないだろう。
最後に米国時間121から大量の逮捕が始まっているらしいというのを言う。 前の方で言ったCIA長官のジーナハスペルが11月30日前後、つまりオバマがハワイで逮捕されたという日付の前後に国家反逆罪で逮捕されたという情報がひそひそと民主党議員関係に、これは意図的なのかワナなのか全く分からないのだが流されているという状況があり、それがあったから、カマラハリスが自分の専属カメラマンが操作していたとされるジョージア州フルトン郡のサーバーの強奪作戦を自分の勢力の側の誰かに依頼したというか、そういう動きがあっただろうと米国内部の分析マニアたちが言い出しているのだが、色々な偽情報が飛び交ってはいるけれど、ジーナハスペルが国家反逆罪現行犯で逮捕、というのはどうやら本当らしい。
となると、現役のCIA長官は当然なにもかも知っている。 彼女が司法取引に応じたと仮定するのなら、今回のバイデン計画に関わった全ての人間は逮捕される。 国内はもちろんのこと、それが国外の関係者であったとしても。
最近、時事AFPがスイスの暗号関連開発企業だったかの、米国CIAとそれ以外の情報機関のかかわりにおける報道をちらりと行った。 わたしはトランプ大統領が、恐らくボリスジョンソン首相と協力する形にはなるだろうが、欧州におけるこれら昔からいる 少数支配が当然の人類世界における形態 とでも考えるあれらの支配領域に切りこんでいくのだろうかとハラハラしだしている。
インボーが大好きな人たちがこぞって使う、ハプスブルグだとか、サヴォイ家だとかそういうのがたくさん集まっている領域ということだ。 これらも将来的には中国の次に人類世界の中から退場を求める勢力になる。 まだ表に出ていないだけだ。
最後の最後に、今日の時点でジョーバイデン情報画像が出た。 彼は何処かの施設において階段を上ろうとしている最中の画像だった。 それは 折れたと報道される、そしてその為の医療用のシューズを履いている右足を地面につけて、大丈夫な方の左足を上に上げて踏み出そうとしている 画像だった。 骨折の痛みは経験者でしか分からない。 骨折はひびが入っている程度でも今描写したような、ひびの入っている方を踏ん張る側において全体重を乗せて上るなどという動作をすることは出来ない。
だからもう、これらの画像が事実なら、これだけで ジョーバイデンの右足に逃亡防止用GPSの輪っかが装着されている というのは確定だ。 ということは、一連のオバマやソロスやハスペルなどの逮捕も大筋それは本当だろうと捉えていいと思う。
大掃除が始まる予感がある。 それは12月に戒厳令が発令されるかどうかで更に強まるかどうかの景色が変わる。 しかし分かっていることは、中国とその眷属と協力者に未来などないというそれだ。
彼らは人類領域における自由意思を求める人々を騙して裏切った。 支配しようと隷属させようと本当に動いた。 彼らがやったことは存在なるものに対してのとてつもない愚弄だととらえる。 だから彼らはに因果応報の代金をどうあっても支払ってもらうべきだなと考えているのが今のわたしだ。
我々は勝たなければならない。 そうでなければ人類に本当の未来はやってこないからだ。
日本時間の今日、もう早朝というかまだ真っ暗な時間の4-5時、ペンシルバニア州議会が召喚する公聴会が開かれた。 そこで今回の不正選挙関連における様々なとてつもない証言が出てきた。 それはドミニオン社は公的には わが社のシステムは外部からのメモリ受付などは出来ません、不正対策は万全です と言いながら、USBメモリを差し込む穴があり( というか普通のPCなんだが) 、そこに謎のUSBを差し込んだ、恐らく民主党関係者がおり、そのUSBは一回差し込んだら自動的にバイデン5万票という偽の情報を加算するものになっていたことが証言された。
そしてそのUSBは47本あったのだが、それらの所在が全て行方不明になっており、それを民主党関係者が隠したのだろう、証拠隠滅したのだろうというのが明らかにされていった。 オンラインで大体25万人を超える人間がその公聴会を視聴したようだ。 今でもユーチューブにあるかもしれないが探していない。
そして日本時間の今日26日、米国25日、シドニーパウエル弁護士がジョージア州を相手どって不正選挙に関わる提訴を行った。 クラーケンが放たれた。 その104ページにも及ぶ膨大な提訴状はオンライン公開されている。 その中でドミニオンが明確に外国と繋がっていたこと( 中国とイランと名指ししている) 、バイデンと書かれた票の多くが正規の透かし情報がなかった、などなどの、今までネットの中でそうではないか、そうらしい、と語られていたことの大部分を、彼女は今回の提訴によって公的に全世界の人々に通達した。
中韓の、そしてそれらの眷属の終わりの始まり。 それが今日の日本時間1126.
=== パウエル氏によるミシガン州裁への訴状 抜粋
SAMミサイルシステムの電子情報収集の経験を持つ第305軍事情報部の元電子情報アナリストの
添付の修正された宣言で説明され、実証されているように、ドミニオンのソフトウェアは、2020年の最新の米国総選挙を含む選挙を監視し、操作するために、中国とイランに代わって行動するエージェントによってアクセスされていました。
この宣言には、さらに、ドミニオン投票システムの発明者の第一号としてエリック・クーマーが記載されているドミニオンシステムの特許記録のコピーが含まれています。
最後に、元米軍情報部の専門家によるドミニオンのソフトウェアシステムの分析では、システムとソフトウェアはアクセス可能であり、イランや中国などの不正行為者によって確実に危殆化されていたと結論づけています。不正な行為者と敵対的な外国の影響力に接続されたサーバーや従業員を使用し、簡単に発見できる多数の漏洩した資格情報と組み合わせることで、Dominionは外国の敵対者にデータへのアクセスを怠らせ、2020年の直近の選挙を含む選挙を監視・操作するために、そのインフラへのアクセスを意図的に提供していました。
=== ここまで
韓国の勢力が米国の中でティックトックを使った、トランプ大統領選挙演説集会を妨害したことはもうわかっている。 在米の韓国人勢力がやったことは分かっている。 これらの勢力が無傷で済むわけがない。 だから中韓とまとめてしまっても差し支えないとわたしは判定する。
クラーケンという名称は複数の概念の事を表象するコトバ。 巡回最高裁判事たちの頭文字がクラーケンになっていたり、今回の提訴の動きがクラーケンだったり、そして本命本筋はクラーケンシステムというハッキングシステムだというのは貴方にいった。
どうやら全ての投開票所に義務付けられていた監視カメラの映像が、恐らく現場としては陸軍情報部によって全部記録されていた。 だから内部で何が行われていたのかは軍部は当然知っている。 各州の単位で隠蔽を行っていたとしても、カメラのある範囲は全て。 そしてわたしは、あくまで恐らくはといったが、ネットにつながっている全ての個人端末をリモートで勝手に動作させることが出来るとも言った。 だからカメラの死角にある位置であっても、部屋の中の誰かのスマホを勝手に起動させて音声や画像などを記録することが出来ただろうとも。 米軍の量子コンピューター解析能力がどこまで進んでいるかはわたしは知らない。 これらは日本のスパコンの富岳だとかああいうものとは次元の違う処理の仕方をするそうだ。 処理が速いという単純なことではなく、PCに直観・直感能力がある。 しかしそんなものが本当にあるのか、とも思う。 でも、あるらしい。
そういうものを一般の裁判で公開するというのは、米国の軍事力を敵国に( 中国に) 明かすことになる。 だからそれらの証拠の提出は、恐らくグアンタナモ基地で一括開廷になるのではないかと思われるFISA裁判、非公開の軍事裁判での提示だろうと思う。 そしてそれが近い将来に予定されているからシドニーパウエル弁護士が軍事弁護士の資格を軍から与えられたのであり、与えられたのだからこそ彼女は、これから開くジョージアの裁判、そして今週中に追加で訴えるミシガンなどの不正選挙に関わる、はじめは刑事裁判、そしてその判決で 対象を国家反逆罪で提訴 という流れからの 軍事裁判への移行( グアンタナモ基地への移送) この計画のピースの一辺なのだろうと分る。
軍事弁護士の資格を持つものでなければ、対象の被告を国家反逆罪で訴えることは出来ない。 それがこのタイミングで彼女に与えられた意味だ。 そして今日の1126でトランプ大統領が死刑執行の手順において、今まで禁止されていた銃殺刑と電気椅子を復活させた意味だ。
膨大な死刑囚が出て、それらを短い時間に大量に処理する事を考えると、銃殺刑は合理的だ。 そしてそれは行われる。 オバマやヒラリーやビルやジョーバイデンやソロスなどが、本当に銃殺刑に処される可能性が出てきた。 トランプ再選が決まったらこれらの連中は高い確率で逮捕される。
ヒラリーに関しては記憶する限りにおいて4-5年前に、恐らくエプスタインアイランド関連だと思うのだが、全世界人身売.買児童売.買春ネットワークシステムに関わっていたのではないかという疑惑が出た時に、証言者やジャーナリストたちを、確か17人だったか、これを証拠隠滅の為に処分したのではないかと( 殺害ということです) 言われているが、そういう彼女の過去からの持ち越しの謀略の因果応報を、ここで処分する必然が、人類の我々の中の責任としてあるのではないかと思う。
勿論、オバマにしてもバリー・ソエトロ関連の情報を調べていた人間が次々に不明の死を遂げており、民主党なる領域がどれだけ暴虐の徒の集団なのかというのが明らかにされることを、これをわたしは望む。 罪失くして殺された人々の怨念は解消、清算されなければならない。
ジョージア州の共和党知事ブライアン・ケンプと、ジョージア州長官のブラッド・ラフェンスパーガー、これらが中国からわいろをもらっていたことは、連邦捜査局によって早い段階で物的証拠をつかまれていた。 しかしそのままの状態で逮捕出来ない。 返却などされたそれで罪は軽微なものになるだろう。 だから捜査局は、この二人が「 不正選挙によって出たバイデンの勝利を、それぞれ州務長官としてそれを認める締め切りの、先週の金曜日夕方五時を過ぎるまで… 知事としては土曜日の夕方5時を過ぎるまで… これらの決定、つまりジョージア州として決定するという動きが完了するまで待っていた。 それらの公証が完了した時点で「 中国からわいろをもらい、中国の命令に従って、中国が求めるジョーバイデンを勝利者にした」 という、一連の収賄罪がまず成立する。
そしてその収賄罪成立の後に、今回に関しては米国の国家制度の根幹を決定する大統領選挙におけるシステムを、外国の中国にカネをもらって売り渡した形になるので、明確に国家反逆罪になる。 だから収賄罪が決定したらその時点でパウエル弁護士はこれらの知事と州務長官を今度は国家反逆罪で提訴する。 二人はグアンタナモで軍事法廷だ。 ここは非公開なので、更に、彼らが中国からカネをもらっていたということの、さらに、どうしようもなく言い逃れの出来ない動かぬ証拠( しかし国家機密) が開示され、有罪になる。 死刑か終身刑かは分からない。
われわれはここで彼女、シドニーパウエル弁護士の覚悟を確認しなければならない。
ーーー
We are going to take this country back. We are not going to be intimidated. We are not going to back down. We are going to clean this mess up now. President Trump won by a landslide. We are going to prove it, and we are going to reclaim the United States of America for the people who vote for freedom. Sydney Powell
この国を取り戻すつもりです。恐れることはありません。後退するつもりはありません。この混乱を今すぐクリーンアップします。トランプ大統領は地滑りで勝ちました。私たちはそれを証明するつもりです、そして私たちはアメリカ合衆国を取り戻すつもりです。自由に投票する人々のために。
シドニーパウエル
ーーーここまで
彼女の側面支援を行っている形になっているリンウッド弁護士はジョージア州における活動免許を持つ弁護士であり、勿論自分の州の知事や州務長官のワルイ噂や話を知っていただろう。 彼はこれらの領域に近づかない選択も出来た。 弁護士免許をはく奪される可能性だってあるから。 しかし彼もやっぱり愛国者であり、自分の国を中国に譲り渡す売国奴は決して許さないと立ち上がった。
彼らは本当に上流における人材たちだ。 だからとてつもない高給な生活をする。 しかし失う時は一気に失う。 危険性ということを考えたらそれは、ただ生きているだけのわたしたちよりもはるかに困難な人生を歩んでいるといえる。 そういう人々が、つまりことなかれでこれからも生きていける、そうしていった方がカネが安定して入るという立場の人たちが今この瞬間も本当に立ち上がっているということを貴方は真剣にとらえなければならない。
自由とは失われると二度と取り戻せない。 彼らは、彼女らは、これを本当に知っている。
下に詳細不明の情報を貼っておく。 今日の深夜を回って明日27日の夜2時に何かの放送があるのかもしれないしそうでないのかもしれないし分からない。 ただ、一般に考えてこの時間は普通に番組を放映しているだろうから、急に画面が切り替わって今回の大統領選挙関連における報道が配信されるのかどうか、そういう事はわたしには何とも言えない。
ーーー
Ichibei Okamoto
@ichibei37
·
11月25日
【世界緊急放送システム】
日本の地上波、BS.CS.衛星が全て準備完了。
日本時間11月27日金曜日午前2時
アメリカワシントン時間11月26日 木曜日12時
ーーーここまで
今回はいつもとは違ったフォーマットで書いている。 それほど事態の進行が早い。 それほど出てくる情報の量が多い。 これでパーラーとGABを入れると正直終わらない。 しかし事態は「 国家反逆罪で本当に何もかもを失って、死刑になる現実が迫ってきた」 ことを受けて、今回のバイデン計画に関わっていた内部から次々と脱落者が出ている。 この動きは大きなものになる。
ーーー
Chuck Callesto
@ChuckCallesto
BREAKING REPORT: Veteran Georgia elections poll manager Susan Voyles submits SWORN AFFIDAVIT bearing witness to election improprieties..
2:13 PM · Nov 26, 2020
7.2K
3.1K people are Tweeting about this
ジョージアの選挙管理者のSusan Voyles氏が選挙の不正を証言する宣誓供述書を提出。
ーーーここまで
選挙管理者が司法取引か死刑かどちらかを選べとなったら、それは取引する。 そしてこの動きはこれから起こされるミシガンでも、他の動きでも雪崩を打って出てくる。 日本時間の今日の1126早朝でのペンシルバニアの公聴会が全ての流れを変えた。 あれを見てまだバイデンの側に立っているという人間はよほどの馬鹿か、抜けるに抜けられなくなってしまっているほどの悪党だ。
下にツイッターで公開されている2分弱の動画のアドレスを貼る。
ーーー
Team Trump
@TeamTrump
WATCH: Crowd gasps after finding out that a mysterious spike of votes in Pennsylvania had 600,000 votes for Biden and only 3,200 for
@realDonaldTrump
https://twitter.com/i/status/1331680682578501632
ーーーここまで
我々の世界は大きく盗まれていた。 わたしは1919年前後からそれが新しいバージョンになって人類世界に適用されたという概念を言った。 米国においては、それらが目に見えて表れて出てきたのはJFKの暗殺以降になる。 そして ブッシュ父→ クリントン→ ブッシュ息子→ オバマ これらの4名が全てソロスの側の、中国の側の人間であり、彼らは米国を弱体化させて、その上で米国の持っている全ての力を中国にうつすための全体計画のもとに動いていた… という概念の下に、これら4人の時に何が起きたのかを振り返ってほしいと思う。
イランイラク戦争から湾岸1次、ソ連崩壊からユーゴ紛争、911からアルカイダから湾岸2次、リーマン、リビアカダフィ大佐暗殺からISIS、そして今回の大統領選挙不正。 米国の国際協調から意図的な孤立主義としての単独主義からの国力低下工作、その上での覇権を中国に経済移管の形で植え替えるやり方、何もかもがつながっているという風に見えるだろうか。 今回は時間がないのでやらないが、これらの背後にはずーっと中国がいた。 最初は召使だった。 そして今は彼らが実行主体だ。 どう考えても。 そして彼らが武漢肺炎を造り、そして今出ている情報が確かなら、更に恐ろしいものをこれから散布しようとしていた… となる。 わからない。 ただ、人類の行動に制限を、という概念をそのまま実現させるように、ワクチン開発でも行動制限は必要だ、と今日の時点でわざわざWHOに言わせている。 これを貴方はどう見るか。 テドロスは中国の犬だ。 これをあなたはどう考えるか。
蛇はまだ死んでいない。 蛇の頭はまだつぶされていない。 だから我々はこれから人類世界に食らいついてわれわれの血液を奪ってきたこれら蛇の頭を見つけてつぶして始末する作業を完遂しなければならない。 そうしないと次の段階に進めない。 そして 蛇はたくさんいる のだ。 まだたくさん。 今この瞬間は中韓とその周辺にいる老いた旧い蛇たちだ。 しかしまだたくさん隠れている。
これを索敵して全て退治することが我々の複数の使命になる。 われわれ日本人はこれを全て理解して納得して得心して、その上で潜在意識でこれをやりますと決意して今ここに立っている。 アナタは知らないだろうが、それが今この瞬間の日本人の総意なのだ。
われわれがこの世界を引っ張る。 ほかでもない我々日本人がこの世界を引っ張っていく。 わたしの今言った言葉を今は信じられないかもしれないが、しかしその内に嫌でもそれを信じる事態が現実となって発生するとわたしは捉えている。
世界的な動乱がどうせ起こされる。 その時にわれわれがどう動くのかというのに、全てのすべてがかかっているののだということを、わたしは今ここであなたに勝手に言っておく。
日本時間の今日、もう早朝というかまだ真っ暗な時間の4-5時、ペンシルバニア州議会が召喚する公聴会が開かれた。 そこで今回の不正選挙関連における様々なとてつもない証言が出てきた。 それはドミニオン社は公的には わが社のシステムは外部からのメモリ受付などは出来ません、不正対策は万全です と言いながら、USBメモリを差し込む穴があり( というか普通のPCなんだが) 、そこに謎のUSBを差し込んだ、恐らく民主党関係者がおり、そのUSBは一回差し込んだら自動的にバイデン5万票という偽の情報を加算するものになっていたことが証言された。
そしてそのUSBは47本あったのだが、それらの所在が全て行方不明になっており、それを民主党関係者が隠したのだろう、証拠隠滅したのだろうというのが明らかにされていった。 オンラインで大体25万人を超える人間がその公聴会を視聴したようだ。 今でもユーチューブにあるかもしれないが探していない。
そして日本時間の今日26日、米国25日、シドニーパウエル弁護士がジョージア州を相手どって不正選挙に関わる提訴を行った。 クラーケンが放たれた。 その104ページにも及ぶ膨大な提訴状はオンライン公開されている。 その中でドミニオンが明確に外国と繋がっていたこと( 中国とイランと名指ししている) 、バイデンと書かれた票の多くが正規の透かし情報がなかった、などなどの、今までネットの中でそうではないか、そうらしい、と語られていたことの大部分を、彼女は今回の提訴によって公的に全世界の人々に通達した。
中韓の、そしてそれらの眷属の終わりの始まり。 それが今日の日本時間1126.
=== パウエル氏によるミシガン州裁への訴状 抜粋
SAMミサイルシステムの電子情報収集の経験を持つ第305軍事情報部の元電子情報アナリストの
添付の修正された宣言で説明され、実証されているように、ドミニオンのソフトウェアは、2020年の最新の米国総選挙を含む選挙を監視し、操作するために、中国とイランに代わって行動するエージェントによってアクセスされていました。
この宣言には、さらに、ドミニオン投票システムの発明者の第一号としてエリック・クーマーが記載されているドミニオンシステムの特許記録のコピーが含まれています。
最後に、元米軍情報部の専門家によるドミニオンのソフトウェアシステムの分析では、システムとソフトウェアはアクセス可能であり、イランや中国などの不正行為者によって確実に危殆化されていたと結論づけています。不正な行為者と敵対的な外国の影響力に接続されたサーバーや従業員を使用し、簡単に発見できる多数の漏洩した資格情報と組み合わせることで、Dominionは外国の敵対者にデータへのアクセスを怠らせ、2020年の直近の選挙を含む選挙を監視・操作するために、そのインフラへのアクセスを意図的に提供していました。
=== ここまで
韓国の勢力が米国の中でティックトックを使った、トランプ大統領選挙演説集会を妨害したことはもうわかっている。 在米の韓国人勢力がやったことは分かっている。 これらの勢力が無傷で済むわけがない。 だから中韓とまとめてしまっても差し支えないとわたしは判定する。
クラーケンという名称は複数の概念の事を表象するコトバ。 巡回最高裁判事たちの頭文字がクラーケンになっていたり、今回の提訴の動きがクラーケンだったり、そして本命本筋はクラーケンシステムというハッキングシステムだというのは貴方にいった。
どうやら全ての投開票所に義務付けられていた監視カメラの映像が、恐らく現場としては陸軍情報部によって全部記録されていた。 だから内部で何が行われていたのかは軍部は当然知っている。 各州の単位で隠蔽を行っていたとしても、カメラのある範囲は全て。 そしてわたしは、あくまで恐らくはといったが、ネットにつながっている全ての個人端末をリモートで勝手に動作させることが出来るとも言った。 だからカメラの死角にある位置であっても、部屋の中の誰かのスマホを勝手に起動させて音声や画像などを記録することが出来ただろうとも。 米軍の量子コンピューター解析能力がどこまで進んでいるかはわたしは知らない。 これらは日本のスパコンの富岳だとかああいうものとは次元の違う処理の仕方をするそうだ。 処理が速いという単純なことではなく、PCに直観・直感能力がある。 しかしそんなものが本当にあるのか、とも思う。 でも、あるらしい。
そういうものを一般の裁判で公開するというのは、米国の軍事力を敵国に( 中国に) 明かすことになる。 だからそれらの証拠の提出は、恐らくグアンタナモ基地で一括開廷になるのではないかと思われるFISA裁判、非公開の軍事裁判での提示だろうと思う。 そしてそれが近い将来に予定されているからシドニーパウエル弁護士が軍事弁護士の資格を軍から与えられたのであり、与えられたのだからこそ彼女は、これから開くジョージアの裁判、そして今週中に追加で訴えるミシガンなどの不正選挙に関わる、はじめは刑事裁判、そしてその判決で 対象を国家反逆罪で提訴 という流れからの 軍事裁判への移行( グアンタナモ基地への移送) この計画のピースの一辺なのだろうと分る。
軍事弁護士の資格を持つものでなければ、対象の被告を国家反逆罪で訴えることは出来ない。 それがこのタイミングで彼女に与えられた意味だ。 そして今日の1126でトランプ大統領が死刑執行の手順において、今まで禁止されていた銃殺刑と電気椅子を復活させた意味だ。
膨大な死刑囚が出て、それらを短い時間に大量に処理する事を考えると、銃殺刑は合理的だ。 そしてそれは行われる。 オバマやヒラリーやビルやジョーバイデンやソロスなどが、本当に銃殺刑に処される可能性が出てきた。 トランプ再選が決まったらこれらの連中は高い確率で逮捕される。
ヒラリーに関しては記憶する限りにおいて4-5年前に、恐らくエプスタインアイランド関連だと思うのだが、全世界人身売.買児童売.買春ネットワークシステムに関わっていたのではないかという疑惑が出た時に、証言者やジャーナリストたちを、確か17人だったか、これを証拠隠滅の為に処分したのではないかと( 殺害ということです) 言われているが、そういう彼女の過去からの持ち越しの謀略の因果応報を、ここで処分する必然が、人類の我々の中の責任としてあるのではないかと思う。
勿論、オバマにしてもバリー・ソエトロ関連の情報を調べていた人間が次々に不明の死を遂げており、民主党なる領域がどれだけ暴虐の徒の集団なのかというのが明らかにされることを、これをわたしは望む。 罪失くして殺された人々の怨念は解消、清算されなければならない。
ジョージア州の共和党知事ブライアン・ケンプと、ジョージア州長官のブラッド・ラフェンスパーガー、これらが中国からわいろをもらっていたことは、連邦捜査局によって早い段階で物的証拠をつかまれていた。 しかしそのままの状態で逮捕出来ない。 返却などされたそれで罪は軽微なものになるだろう。 だから捜査局は、この二人が「 不正選挙によって出たバイデンの勝利を、それぞれ州務長官としてそれを認める締め切りの、先週の金曜日夕方五時を過ぎるまで… 知事としては土曜日の夕方5時を過ぎるまで… これらの決定、つまりジョージア州として決定するという動きが完了するまで待っていた。 それらの公証が完了した時点で「 中国からわいろをもらい、中国の命令に従って、中国が求めるジョーバイデンを勝利者にした」 という、一連の収賄罪がまず成立する。
そしてその収賄罪成立の後に、今回に関しては米国の国家制度の根幹を決定する大統領選挙におけるシステムを、外国の中国にカネをもらって売り渡した形になるので、明確に国家反逆罪になる。 だから収賄罪が決定したらその時点でパウエル弁護士はこれらの知事と州務長官を今度は国家反逆罪で提訴する。 二人はグアンタナモで軍事法廷だ。 ここは非公開なので、更に、彼らが中国からカネをもらっていたということの、さらに、どうしようもなく言い逃れの出来ない動かぬ証拠( しかし国家機密) が開示され、有罪になる。 死刑か終身刑かは分からない。
われわれはここで彼女、シドニーパウエル弁護士の覚悟を確認しなければならない。
ーーー
We are going to take this country back. We are not going to be intimidated. We are not going to back down. We are going to clean this mess up now. President Trump won by a landslide. We are going to prove it, and we are going to reclaim the United States of America for the people who vote for freedom. Sydney Powell
この国を取り戻すつもりです。恐れることはありません。後退するつもりはありません。この混乱を今すぐクリーンアップします。トランプ大統領は地滑りで勝ちました。私たちはそれを証明するつもりです、そして私たちはアメリカ合衆国を取り戻すつもりです。自由に投票する人々のために。
シドニーパウエル
ーーーここまで
彼女の側面支援を行っている形になっているリンウッド弁護士はジョージア州における活動免許を持つ弁護士であり、勿論自分の州の知事や州務長官のワルイ噂や話を知っていただろう。 彼はこれらの領域に近づかない選択も出来た。 弁護士免許をはく奪される可能性だってあるから。 しかし彼もやっぱり愛国者であり、自分の国を中国に譲り渡す売国奴は決して許さないと立ち上がった。
彼らは本当に上流における人材たちだ。 だからとてつもない高給な生活をする。 しかし失う時は一気に失う。 危険性ということを考えたらそれは、ただ生きているだけのわたしたちよりもはるかに困難な人生を歩んでいるといえる。 そういう人々が、つまりことなかれでこれからも生きていける、そうしていった方がカネが安定して入るという立場の人たちが今この瞬間も本当に立ち上がっているということを貴方は真剣にとらえなければならない。
自由とは失われると二度と取り戻せない。 彼らは、彼女らは、これを本当に知っている。
下に詳細不明の情報を貼っておく。 今日の深夜を回って明日27日の夜2時に何かの放送があるのかもしれないしそうでないのかもしれないし分からない。 ただ、一般に考えてこの時間は普通に番組を放映しているだろうから、急に画面が切り替わって今回の大統領選挙関連における報道が配信されるのかどうか、そういう事はわたしには何とも言えない。
ーーー
Ichibei Okamoto
@ichibei37
·
11月25日
【世界緊急放送システム】
日本の地上波、BS.CS.衛星が全て準備完了。
日本時間11月27日金曜日午前2時
アメリカワシントン時間11月26日 木曜日12時
ーーーここまで
今回はいつもとは違ったフォーマットで書いている。 それほど事態の進行が早い。 それほど出てくる情報の量が多い。 これでパーラーとGABを入れると正直終わらない。 しかし事態は「 国家反逆罪で本当に何もかもを失って、死刑になる現実が迫ってきた」 ことを受けて、今回のバイデン計画に関わっていた内部から次々と脱落者が出ている。 この動きは大きなものになる。
ーーー
Chuck Callesto
@ChuckCallesto
BREAKING REPORT: Veteran Georgia elections poll manager Susan Voyles submits SWORN AFFIDAVIT bearing witness to election improprieties..
2:13 PM · Nov 26, 2020
7.2K
3.1K people are Tweeting about this
ジョージアの選挙管理者のSusan Voyles氏が選挙の不正を証言する宣誓供述書を提出。
ーーーここまで
選挙管理者が司法取引か死刑かどちらかを選べとなったら、それは取引する。 そしてこの動きはこれから起こされるミシガンでも、他の動きでも雪崩を打って出てくる。 日本時間の今日の1126早朝でのペンシルバニアの公聴会が全ての流れを変えた。 あれを見てまだバイデンの側に立っているという人間はよほどの馬鹿か、抜けるに抜けられなくなってしまっているほどの悪党だ。
下にツイッターで公開されている2分弱の動画のアドレスを貼る。
ーーー
Team Trump
@TeamTrump
WATCH: Crowd gasps after finding out that a mysterious spike of votes in Pennsylvania had 600,000 votes for Biden and only 3,200 for
@realDonaldTrump
https://twitter.com/i/status/1331680682578501632
ーーーここまで
我々の世界は大きく盗まれていた。 わたしは1919年前後からそれが新しいバージョンになって人類世界に適用されたという概念を言った。 米国においては、それらが目に見えて表れて出てきたのはJFKの暗殺以降になる。 そして ブッシュ父→ クリントン→ ブッシュ息子→ オバマ これらの4名が全てソロスの側の、中国の側の人間であり、彼らは米国を弱体化させて、その上で米国の持っている全ての力を中国にうつすための全体計画のもとに動いていた… という概念の下に、これら4人の時に何が起きたのかを振り返ってほしいと思う。
イランイラク戦争から湾岸1次、ソ連崩壊からユーゴ紛争、911からアルカイダから湾岸2次、リーマン、リビアカダフィ大佐暗殺からISIS、そして今回の大統領選挙不正。 米国の国際協調から意図的な孤立主義としての単独主義からの国力低下工作、その上での覇権を中国に経済移管の形で植え替えるやり方、何もかもがつながっているという風に見えるだろうか。 今回は時間がないのでやらないが、これらの背後にはずーっと中国がいた。 最初は召使だった。 そして今は彼らが実行主体だ。 どう考えても。 そして彼らが武漢肺炎を造り、そして今出ている情報が確かなら、更に恐ろしいものをこれから散布しようとしていた… となる。 わからない。 ただ、人類の行動に制限を、という概念をそのまま実現させるように、ワクチン開発でも行動制限は必要だ、と今日の時点でわざわざWHOに言わせている。 これを貴方はどう見るか。 テドロスは中国の犬だ。 これをあなたはどう考えるか。
蛇はまだ死んでいない。 蛇の頭はまだつぶされていない。 だから我々はこれから人類世界に食らいついてわれわれの血液を奪ってきたこれら蛇の頭を見つけてつぶして始末する作業を完遂しなければならない。 そうしないと次の段階に進めない。 そして 蛇はたくさんいる のだ。 まだたくさん。 今この瞬間は中韓とその周辺にいる老いた旧い蛇たちだ。 しかしまだたくさん隠れている。
これを索敵して全て退治することが我々の複数の使命になる。 われわれ日本人はこれを全て理解して納得して得心して、その上で潜在意識でこれをやりますと決意して今ここに立っている。 アナタは知らないだろうが、それが今この瞬間の日本人の総意なのだ。
われわれがこの世界を引っ張る。 ほかでもない我々日本人がこの世界を引っ張っていく。 わたしの今言った言葉を今は信じられないかもしれないが、しかしその内に嫌でもそれを信じる事態が現実となって発生するとわたしは捉えている。
世界的な動乱がどうせ起こされる。 その時にわれわれがどう動くのかというのに、全てのすべてがかかっているののだということを、わたしは今ここであなたに勝手に言っておく。