Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.
ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている
=== ここまで 米国1218 FOXニュース
ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。
=== 時事 1218
2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。
米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。
=== ここまで
オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。
そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。
=== 2012年
3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」
https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c
=== ここまで
こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。
以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。
これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。
構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。
すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。
口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。
このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。
そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。
== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで
これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。
更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。
==
孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで
日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。
そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。
国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。
==
Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日
「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」
ーーー
Secretary Pompeo
@SecPompeo
US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日
「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」
== ここまで
大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。
この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。
没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)
…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。
==
Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで
そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。
ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。
これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。
==
重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで
この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。
今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。
== news.youth.cn 1219
湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。
== ここまで
それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。
最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。
この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。
== wimkin.com
Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.
In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.
何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。
正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。
== ここまで
我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。
その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。
ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。
だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。
クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。
今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。
われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。
あなたにはそれが出来る。 たぶんね。
あなたは下のビデオを見なければならない。 そしてあなたがトランプ大統領に持っていたであろう偏見は、外から勝手に貴方の中に流し込まれた多くのウソのコトバによって構築された虚像でしかないと知らなければならない。 騙されたままでは新しい世界には移動することはできない。
===
トランプ大統領の名演説 大紀元より
「 絶対あきらめない」。絶対に、絶対に、絶対に、諦めない。神への信仰を堅持している限り,失敗することはありません。
https://dotup.org/uploda/dotup.org2322447.mp4
=== ここまで
オバマ大統領が逮捕されたという報道がカナダのコンサーヴァティブビーバーというサイトで、現地28日に出た。 米国司法はオバマ逮捕を報道してはいけないという命令を米国の内部の各社に出したのだが、カナダはそれに縛られないので出した、ということのよう。
勿論表の大手は否定している。 ロイターなどはコンサーバティヴビーバーが出た1時間もしないうちにこれを否定した。 逆に怪しい。 そしてオバマの弁護士は否定せずにノーコメントだ。 こうしたとてつもない情報においては否定しなければならないのに沈黙を守る。 これは… と思う。
バイデンが足のけがをしたと発表があったのは日本時間の11月29-30の時間帯だ。 それは医者の発表だから、実際の真実の何かが起きた時間帯はそれよりも更に少し前の日本時間の11月28-29日とみるべきだ。 それは米国やカナダに変換すると現地時間で11月27-28日になる。
今回カナダのコンサーバティヴビーバーが報道したオバマ逮捕の日付は現地の11月28日だ。 わたしはバイデンの右足首には逃亡防止の為のGPSのわっかがつけられたと判定しているので、これらの情報は全てつながっていると判定している。 他にも伏線がある。
1130の前後だったと思う。 前回言ったのかどうかも状況が速いので覚えていないが、ジョージア州において州の裁判所からドミニオンの端末の証拠保全命令が出たというのを伝えた。 覚えているだろうか。 その命令の後に二時間くらいしてそれが撤回されたとなって、その数時間後にまたすぐに保全命令が起動して、3つの郡におけるサーバーの保全命令が受けつけられたというそのあたりの伝達だ。
その三つの郡のうちの一つのフルトン郡のサーバーが日本時間121の午後3時よりも少し前に盗まれた。 わたしの言っている事が何か分からないだろうが。 つまりバイデンの右足首の逃亡防止のGPS装着とオバマ逮捕が現地11月27-28日に行われ、ジョージアのドミニオン証拠保全命令が現地11月29日あたりに出て、そしたら翌日の11月30日に、そのフルトン郡の、証拠保全で命令しておいたサーバーが物理的に、何者かによって盗まれた… ということだ。
そしてこのフルトン郡のサーバーに関しては、副大統領候補のカマラ・ハリスの専属カメラマンの様な男が操作していたことも分かっている。 アナタが想像する以上に今の米国で起きている動きは内戦そのものであり、火器が発射されていないだけにすぎない。 トランプ大統領たちがBLMなどの各拠点区域の街々に、通りの全てに州兵が武装して警戒にあたっているという状況を作っていなければ、今の段階で間違いなく大きな暴動からの実際の内戦が起動している。
今の米国は本当にそういう事態にある。 これを米国の内部にいる人は分からない。 わたしの文章を読んでいる人で米国居住者の人がどれだけいるかは知らないが、わたしはこの日本という黄色い猿たちの居住地域、相当離れているからその辺の景色が逆によく見える。 今の大統領選挙の不正暴きの流れにおいて、情報の最前線はわたしは米国だと最初は思っていたが、今はそう思わない。
それはバイデンジャンプを生で目撃したあとから、次から次から出てくる日本の中の情報伝達者と解析者の群れが増えているところからも 最前線は日本 だ。 米国はパーラーやGABに確かにそれらの情報は集まっているのだろうが、やっぱり広大な空間であるということと、普段からこうした 暴きの訓練( 民間レベルではあるが) をやっていない人が多いので、米国人の状況認識は何だか甘い。
===
Mark R. Levin
@marklevinshow
The rift in the Democrat Party hierarchy is not between
moderates and progressives,
but between Trotskyites and Stalinists.
マーク・R・レビン
@marklevinshow
民主党のヒエラルキーの裂け目は
穏健と進歩主義、
しかし、トロツキストとスターリン主義者の間。
=== ここまで
民主党がアメリカ共産党の崩壊からあと、新保守と民主党に分裂し、その民主党の中で生き残ったアカたちがそれを乗っ取って、いつの間にか米国資本の中における金融支配層、寡占家集団とその思想を同一化させ、ユダヤなるものの独自の概念とも融合させ、何がなんだか分からないものがあれらの政治政党をハイジャックしてきたということがこれだけ明らかになるとは誰も思っていなかった。 民主党はどう考えてももたない。 オバマ、バイデン、ヒラリー( ビルも含む) 、シフ、ペロシ、そしてCIAやFBIや司法省や国防省、山ほどある米国の官公庁においてオバマ政権が任命した人材のほぼ全て… が、米国国家転覆工作に深く関与し、更に中国に忠誠を誓う売国奴だったと明らかにされるとき、米国は果たして社会無規範という、急性アノミーの状態に陥るのではないかという事の危惧をする。
それを収める表象アイコンがケイリーマクナニー報道官だという情報もあるが、これはヨタ話だろう。 トランプ陣営の中の憲法専門の弁護士もたしかマクナニーという名前だったと思うが、彼女ではないと思うが調べてない。 そのヨタ話の中身とは「 マクナニーはJFKジュニアの娘、隠し子」 というそれになる。 そもそもQアノンのボスが暗殺されたことにして表舞台から姿を隠したJFKジュニアだったという情報もあるので何がなんだかだ。
=== コンサーバティブビーバー 1129抜粋
Former President Barack Obama arrested for ESPIONAGE
オバマ前大統領をエスピオナージ容疑で逮捕
Barack Obama, a former President of the US, was arrested on Nov. 28, 2020, on a charge that he conspired with a business partner of his who also was a former CIA officer to communicate classified information up to the Top Secret level to intelligence officials of the People’s Republic of China (PRC). The Criminal Complaint containing the charge was unsealed this morning.
バラク・オバマ元米大統領は2020年11月28日、元CIA職員でもあるビジネスパートナーと共謀して、最高機密レベルまでの機密情報を中華人民共和国(PRC)の情報当局者に伝達した容疑で逮捕されました。 告訴内容を含む刑事告訴状が今朝公開されました。
=== ここまで
トランプ大統領の思想的な師匠はロイ・マーカース・コーンとされる。 エイズ患者、ホモ、マフィアと共謀する極悪人とレッテルを貼られている。 マッカーシー旋風の時の弁護士集団の中にいた。
当時共産主義者と認定できるキャラたちにユダヤ人たちが多かったので、ナチスにおけるユダヤ人狩りという印象を工作として使われない為に、反共産主義のユダヤ人が協力している、という構造をつくるために、当時のFBI長官のフーバーが任命した。
フーバーは貴方もご存知の通り真珠湾の情報を事前にキャッチしていたので、極秘にハワイの中の日系人コミニュティを調査していた。 その時の調査担当の中の一人に後にハワイ知事になるバーンズ警部がいた。 この人があの ダニエルイノウエの師匠 になる。
そしてダニエルイノウエが、イランコントラ事件の時に「 ディープステート・陰の政府」 について言及した。 それらの活動は法律やカネの制約、拘束がかからない自由なものである、と。
で、真珠湾攻撃の情報を事前に調査させ、それが本当であるという確証をもったフーバーがルーズベルトに警告を入れたのにも関わらず、ルーズベルトは知っていて何も動かなった。 これらの経緯は情報公開の中でいろんな書籍が出ている。 有名なのは確かステイネットだったか。
これらの経緯もアメリカ共産党と深い連携を行っていたソ連の動きの中で、それを傍受していたヴェノナ計画の中で察知されていた。 と、思う。 わたしはヴェノナは読んだが、この辺りは見ていない。 しかしこの動きからマッカーシズムが吹き荒れたという解釈は言い過ぎではない。
当時のFBI、というかフーバー長官は政府とは別に勝手に極秘に活動していたので、そのやりすぎの是正の為に海外諜報担当をCIAに置き換えられた。 このCIAがブッシュ家やナチスの残党や旧OSSの連中や、スカル&ボーンズ… ( イェール大学にある秘密結社、ただこの組織体には意図的に間違って認識されるようにされている。 実体は東大のボート部や野球部などのようなものでしかない。 人間的なつながりはある。 しかしそれらが全米の多くの主要ポストを占めるというのはない。 それだったらハーバード大学のネットワークの方がよっぽどインボー組織になる) …や、戦前も戦後も日本と深く関わっていた反日親韓のアイゼンバーグらの影響も強く受けていた。
まあ、偏向の度合いが過ぎている組織体が当時のCIAだったという言い方にしておこう。 今でもあまり変わってないが。 当時はもっと酷かった。
で、赤狩りを鎮圧させたのが、今回の大統領不正選挙をしかけた側の 陰の政府=ディープステート=中国・ソ連・共産主義者の集団 とでも言える側の、当時における長というか、前に出ていたアイゼンハワー、あなたに分り易くいうなら、ビルクリントンやバラクオバマみたいな立ち位置の人。
彼はマッカーサーの部下だった。 しかしマッカーサーに無能な人間と判定されていて、欧州戦線に配置換えさせられたが、そこで陰の政府とやらの接触を受けて後の大統領を約束されていた。 だからこのあたりまでは陰の政府というかロックフェラーというかソロスというか中国というかソ連というかは、共和党を使って米国をコントロールしていたともいう。 あとで余裕がなくなって民主党一本やりになっていったのだろうけど。 それは大きくはJFK暗殺以降と判定するが。
こういう、米国の内部に隠れて、しかもあろうことか外国勢力と結託してこの地球をおもちゃにしてきた勢力が、今回、トランプ大統領を低能、サルだと勝手に決めつけて傲慢になりすぎてその計画が、米国国家乗っ取り計画が今まさに直前でひっくり返されそうになっている。 実に興味深い。 わたしはあなたにいつも 自発的対称性の破れ を言うが、それが今起きている。 今の時代のこの陰の政府とやらの行動主体の、主人公の、主犯の、かれこそが… の中国がたてた計画が、あと少しで成功しそうなところで全てを暴かれてひっくり返されそうになっている。
それがそうなるかどうかはまだ予断を許さないが、少なくとも中国が立てた人類支配計画の通りには動かない状況に変わっている。 これを更に推し進めなければならない。
バイデン大統領が勝利したと勝手に米国メディアたちが騒いだ途端に、中国はインドとの国境紛争の地域において、かねてから実体実験をしたかったのであろうマイクロウェイブ兵器をインド軍に照射して、インド兵を恐らく相当 後遺症がこの後もずっと残る状況 にさせて、その部隊を撤退に追い込んでいる。 他にも細かい軍事行動をしている。 報道が出たとたんだ。
だからバイデン大統領が決まったら、これは即座に台湾尖閣沖縄までやる。 その可能性が高い。 沖縄の米兵すら売却している可能性が高い。 あなたは軍事力を統括する政治家が誰になるのかということの認識を、そうした概念を一切もたないできた。 それを非難する事はしない。 みな毎日の生活が本当に忙しいから。 しかし、ことここに来てしまってそれらの情報にあまりに無知であるのは危険すぎる。 中国がこれから次々と非人道的な事を、彼らの民間人を多く使ってもそれを仕掛けてくるのが濃厚の世界に入っているのだ。 日本国内の善良な中国人やらも、韓国人やらも、それらの親族が本国に人質にとられているのだから、簡単に破壊工作員になる。
これらの連中は殺害の訓練は受けていないから、爆弾を設置したり、毒をながしたり、ウィルスを拡散したりの 使い捨て要員 として使用されるだろう。 そういう事がこれから本当に仕掛けられる。
あなたはボンクラのままでいてはいけない。 それでは生き抜いていけない。
われわれをむしばむもの、我々から奪うもの、これを正面から見つめて退治するという決意と、覚悟を持て。 そうしないと一方的にやられる。 自分が何故そんな事をされるのか知らない間に。
だから立ち向かえ。 十分に学んで、理解して、準備すれば、貴方にも出来る。
だから立ち向かえ。 生き延びるために。
あなたは下のビデオを見なければならない。 そしてあなたがトランプ大統領に持っていたであろう偏見は、外から勝手に貴方の中に流し込まれた多くのウソのコトバによって構築された虚像でしかないと知らなければならない。 騙されたままでは新しい世界には移動することはできない。
===
トランプ大統領の名演説 大紀元より
「 絶対あきらめない」。絶対に、絶対に、絶対に、諦めない。神への信仰を堅持している限り,失敗することはありません。
https://dotup.org/uploda/dotup.org2322447.mp4
=== ここまで
オバマ大統領が逮捕されたという報道がカナダのコンサーヴァティブビーバーというサイトで、現地28日に出た。 米国司法はオバマ逮捕を報道してはいけないという命令を米国の内部の各社に出したのだが、カナダはそれに縛られないので出した、ということのよう。
勿論表の大手は否定している。 ロイターなどはコンサーバティヴビーバーが出た1時間もしないうちにこれを否定した。 逆に怪しい。 そしてオバマの弁護士は否定せずにノーコメントだ。 こうしたとてつもない情報においては否定しなければならないのに沈黙を守る。 これは… と思う。
バイデンが足のけがをしたと発表があったのは日本時間の11月29-30の時間帯だ。 それは医者の発表だから、実際の真実の何かが起きた時間帯はそれよりも更に少し前の日本時間の11月28-29日とみるべきだ。 それは米国やカナダに変換すると現地時間で11月27-28日になる。
今回カナダのコンサーバティヴビーバーが報道したオバマ逮捕の日付は現地の11月28日だ。 わたしはバイデンの右足首には逃亡防止の為のGPSのわっかがつけられたと判定しているので、これらの情報は全てつながっていると判定している。 他にも伏線がある。
1130の前後だったと思う。 前回言ったのかどうかも状況が速いので覚えていないが、ジョージア州において州の裁判所からドミニオンの端末の証拠保全命令が出たというのを伝えた。 覚えているだろうか。 その命令の後に二時間くらいしてそれが撤回されたとなって、その数時間後にまたすぐに保全命令が起動して、3つの郡におけるサーバーの保全命令が受けつけられたというそのあたりの伝達だ。
その三つの郡のうちの一つのフルトン郡のサーバーが日本時間121の午後3時よりも少し前に盗まれた。 わたしの言っている事が何か分からないだろうが。 つまりバイデンの右足首の逃亡防止のGPS装着とオバマ逮捕が現地11月27-28日に行われ、ジョージアのドミニオン証拠保全命令が現地11月29日あたりに出て、そしたら翌日の11月30日に、そのフルトン郡の、証拠保全で命令しておいたサーバーが物理的に、何者かによって盗まれた… ということだ。
そしてこのフルトン郡のサーバーに関しては、副大統領候補のカマラ・ハリスの専属カメラマンの様な男が操作していたことも分かっている。 アナタが想像する以上に今の米国で起きている動きは内戦そのものであり、火器が発射されていないだけにすぎない。 トランプ大統領たちがBLMなどの各拠点区域の街々に、通りの全てに州兵が武装して警戒にあたっているという状況を作っていなければ、今の段階で間違いなく大きな暴動からの実際の内戦が起動している。
今の米国は本当にそういう事態にある。 これを米国の内部にいる人は分からない。 わたしの文章を読んでいる人で米国居住者の人がどれだけいるかは知らないが、わたしはこの日本という黄色い猿たちの居住地域、相当離れているからその辺の景色が逆によく見える。 今の大統領選挙の不正暴きの流れにおいて、情報の最前線はわたしは米国だと最初は思っていたが、今はそう思わない。
それはバイデンジャンプを生で目撃したあとから、次から次から出てくる日本の中の情報伝達者と解析者の群れが増えているところからも 最前線は日本 だ。 米国はパーラーやGABに確かにそれらの情報は集まっているのだろうが、やっぱり広大な空間であるということと、普段からこうした 暴きの訓練( 民間レベルではあるが) をやっていない人が多いので、米国人の状況認識は何だか甘い。
===
Mark R. Levin
@marklevinshow
The rift in the Democrat Party hierarchy is not between
moderates and progressives,
but between Trotskyites and Stalinists.
マーク・R・レビン
@marklevinshow
民主党のヒエラルキーの裂け目は
穏健と進歩主義、
しかし、トロツキストとスターリン主義者の間。
=== ここまで
民主党がアメリカ共産党の崩壊からあと、新保守と民主党に分裂し、その民主党の中で生き残ったアカたちがそれを乗っ取って、いつの間にか米国資本の中における金融支配層、寡占家集団とその思想を同一化させ、ユダヤなるものの独自の概念とも融合させ、何がなんだか分からないものがあれらの政治政党をハイジャックしてきたということがこれだけ明らかになるとは誰も思っていなかった。 民主党はどう考えてももたない。 オバマ、バイデン、ヒラリー( ビルも含む) 、シフ、ペロシ、そしてCIAやFBIや司法省や国防省、山ほどある米国の官公庁においてオバマ政権が任命した人材のほぼ全て… が、米国国家転覆工作に深く関与し、更に中国に忠誠を誓う売国奴だったと明らかにされるとき、米国は果たして社会無規範という、急性アノミーの状態に陥るのではないかという事の危惧をする。
それを収める表象アイコンがケイリーマクナニー報道官だという情報もあるが、これはヨタ話だろう。 トランプ陣営の中の憲法専門の弁護士もたしかマクナニーという名前だったと思うが、彼女ではないと思うが調べてない。 そのヨタ話の中身とは「 マクナニーはJFKジュニアの娘、隠し子」 というそれになる。 そもそもQアノンのボスが暗殺されたことにして表舞台から姿を隠したJFKジュニアだったという情報もあるので何がなんだかだ。
=== コンサーバティブビーバー 1129抜粋
Former President Barack Obama arrested for ESPIONAGE
オバマ前大統領をエスピオナージ容疑で逮捕
Barack Obama, a former President of the US, was arrested on Nov. 28, 2020, on a charge that he conspired with a business partner of his who also was a former CIA officer to communicate classified information up to the Top Secret level to intelligence officials of the People’s Republic of China (PRC). The Criminal Complaint containing the charge was unsealed this morning.
バラク・オバマ元米大統領は2020年11月28日、元CIA職員でもあるビジネスパートナーと共謀して、最高機密レベルまでの機密情報を中華人民共和国(PRC)の情報当局者に伝達した容疑で逮捕されました。 告訴内容を含む刑事告訴状が今朝公開されました。
=== ここまで
トランプ大統領の思想的な師匠はロイ・マーカース・コーンとされる。 エイズ患者、ホモ、マフィアと共謀する極悪人とレッテルを貼られている。 マッカーシー旋風の時の弁護士集団の中にいた。
当時共産主義者と認定できるキャラたちにユダヤ人たちが多かったので、ナチスにおけるユダヤ人狩りという印象を工作として使われない為に、反共産主義のユダヤ人が協力している、という構造をつくるために、当時のFBI長官のフーバーが任命した。
フーバーは貴方もご存知の通り真珠湾の情報を事前にキャッチしていたので、極秘にハワイの中の日系人コミニュティを調査していた。 その時の調査担当の中の一人に後にハワイ知事になるバーンズ警部がいた。 この人があの ダニエルイノウエの師匠 になる。
そしてダニエルイノウエが、イランコントラ事件の時に「 ディープステート・陰の政府」 について言及した。 それらの活動は法律やカネの制約、拘束がかからない自由なものである、と。
で、真珠湾攻撃の情報を事前に調査させ、それが本当であるという確証をもったフーバーがルーズベルトに警告を入れたのにも関わらず、ルーズベルトは知っていて何も動かなった。 これらの経緯は情報公開の中でいろんな書籍が出ている。 有名なのは確かステイネットだったか。
これらの経緯もアメリカ共産党と深い連携を行っていたソ連の動きの中で、それを傍受していたヴェノナ計画の中で察知されていた。 と、思う。 わたしはヴェノナは読んだが、この辺りは見ていない。 しかしこの動きからマッカーシズムが吹き荒れたという解釈は言い過ぎではない。
当時のFBI、というかフーバー長官は政府とは別に勝手に極秘に活動していたので、そのやりすぎの是正の為に海外諜報担当をCIAに置き換えられた。 このCIAがブッシュ家やナチスの残党や旧OSSの連中や、スカル&ボーンズ… ( イェール大学にある秘密結社、ただこの組織体には意図的に間違って認識されるようにされている。 実体は東大のボート部や野球部などのようなものでしかない。 人間的なつながりはある。 しかしそれらが全米の多くの主要ポストを占めるというのはない。 それだったらハーバード大学のネットワークの方がよっぽどインボー組織になる) …や、戦前も戦後も日本と深く関わっていた反日親韓のアイゼンバーグらの影響も強く受けていた。
まあ、偏向の度合いが過ぎている組織体が当時のCIAだったという言い方にしておこう。 今でもあまり変わってないが。 当時はもっと酷かった。
で、赤狩りを鎮圧させたのが、今回の大統領不正選挙をしかけた側の 陰の政府=ディープステート=中国・ソ連・共産主義者の集団 とでも言える側の、当時における長というか、前に出ていたアイゼンハワー、あなたに分り易くいうなら、ビルクリントンやバラクオバマみたいな立ち位置の人。
彼はマッカーサーの部下だった。 しかしマッカーサーに無能な人間と判定されていて、欧州戦線に配置換えさせられたが、そこで陰の政府とやらの接触を受けて後の大統領を約束されていた。 だからこのあたりまでは陰の政府というかロックフェラーというかソロスというか中国というかソ連というかは、共和党を使って米国をコントロールしていたともいう。 あとで余裕がなくなって民主党一本やりになっていったのだろうけど。 それは大きくはJFK暗殺以降と判定するが。
こういう、米国の内部に隠れて、しかもあろうことか外国勢力と結託してこの地球をおもちゃにしてきた勢力が、今回、トランプ大統領を低能、サルだと勝手に決めつけて傲慢になりすぎてその計画が、米国国家乗っ取り計画が今まさに直前でひっくり返されそうになっている。 実に興味深い。 わたしはあなたにいつも 自発的対称性の破れ を言うが、それが今起きている。 今の時代のこの陰の政府とやらの行動主体の、主人公の、主犯の、かれこそが… の中国がたてた計画が、あと少しで成功しそうなところで全てを暴かれてひっくり返されそうになっている。
それがそうなるかどうかはまだ予断を許さないが、少なくとも中国が立てた人類支配計画の通りには動かない状況に変わっている。 これを更に推し進めなければならない。
バイデン大統領が勝利したと勝手に米国メディアたちが騒いだ途端に、中国はインドとの国境紛争の地域において、かねてから実体実験をしたかったのであろうマイクロウェイブ兵器をインド軍に照射して、インド兵を恐らく相当 後遺症がこの後もずっと残る状況 にさせて、その部隊を撤退に追い込んでいる。 他にも細かい軍事行動をしている。 報道が出たとたんだ。
だからバイデン大統領が決まったら、これは即座に台湾尖閣沖縄までやる。 その可能性が高い。 沖縄の米兵すら売却している可能性が高い。 あなたは軍事力を統括する政治家が誰になるのかということの認識を、そうした概念を一切もたないできた。 それを非難する事はしない。 みな毎日の生活が本当に忙しいから。 しかし、ことここに来てしまってそれらの情報にあまりに無知であるのは危険すぎる。 中国がこれから次々と非人道的な事を、彼らの民間人を多く使ってもそれを仕掛けてくるのが濃厚の世界に入っているのだ。 日本国内の善良な中国人やらも、韓国人やらも、それらの親族が本国に人質にとられているのだから、簡単に破壊工作員になる。
これらの連中は殺害の訓練は受けていないから、爆弾を設置したり、毒をながしたり、ウィルスを拡散したりの 使い捨て要員 として使用されるだろう。 そういう事がこれから本当に仕掛けられる。
あなたはボンクラのままでいてはいけない。 それでは生き抜いていけない。
われわれをむしばむもの、我々から奪うもの、これを正面から見つめて退治するという決意と、覚悟を持て。 そうしないと一方的にやられる。 自分が何故そんな事をされるのか知らない間に。
だから立ち向かえ。 十分に学んで、理解して、準備すれば、貴方にも出来る。
だから立ち向かえ。 生き延びるために。