■緊急拡散『中国海南島のホテルで日本のマスメディア報道局長らの集団ハニートラップ』
●この情報は、日本の体制が劇的に変わらない限り、公にしても無視され握り潰されていた事でしょう。
当時、テレビ局に自民党有力者の親族が社員として多数所属しており、また政権与党が入管等の情報を確認するような体制になっておりませんでした。
昨日、公明党が一方的に政権与党から離脱して、国家体制が劇的に変化している状況で「中国によるマスメディアの報道局長クラスの集団ハニートラップ」情報を明らかにすることで、高市早苗総裁に対する批判報道を国民に理解していただける環境が整ったと判断しました。
これから明らかにする情報は、官邸づきのマスメディア記者の証言です。
自民党総裁選以降、産経新聞を含めほとんどすべてのマスメディア（新聞・テレビ）が、高市早苗総裁に関する異常な批判報道には明確な理由があります。
それは、日本のマスメディアで将来社長・会長になり得る報道局長クラスが、中国で集団ハニートラップにかかっていた事実があるためなのです。
2007年、中国大使館でマスメディアの情報局長クラスの懇親会が開催され、そこに参加された数十名の報道関係者に「海南島のホテルで報道に関する勉強会を開催する」ことを伝えられ、招待されることになったとのことです。
実際、海南島のホテルでの勉強会は当たり障りのないもので、勉強会終了後「地下にお食事の用意ができてますので皆さんどうぞ」との指示にしたがって、会場に入ると着席でなく立食のパーティー形式になっており、乾杯のタイミングのときにドアが開き一斉に「シースルーの衣装」のコンパニオンがどっと入ってきて、乾杯のときに多数いたカメラマンにパチパチ写真を撮られてしまったとのことです。
撮られた写真は、あとでいかようにも編集できます。
それぞれに記念写真として送りつけた可能性があります。
実際、風俗嬢の「シースルーの衣装」となると普通、下着は下だけが一般的であり、見事な「集団ハニートラップ」が成功していたことになります。
中国政府は、脅さなくとも黙って親中国報道が保証されたも同然だったのです。
今回の自民党総裁選の高市早苗に関する異常な報道の裏には、日本のマスメディアが急所を握られていたと考えると納得できるでしょう。
実際、10月6日、呉江浩駐日中国大使は、各メディアに報道されることを意図したかのように、国会内で斉藤公明党代表と面会したことでわかるように集団ハニートラップに遭った各メディアの社長・会長に「そっと囁く」だけで高市早苗包囲網が形成されたとしても驚くことはではないのです。
過去に中国の諜報能力で驚かされた事例として、1972年9月、田中角栄首相が日中国交回復交渉のため北京を訪問したとき、朝食に供された「味噌汁」は角栄が子供のときから慣れ親しんでいた新潟の「味噌」を使っていて、その徹底した歓待に角栄自身が驚嘆したと報道されていたことから類推すると、日本の各マスメディアの将来の社長になる人物の情報はかなりな確率で特定できていたと考えてもあながち間違いないでしょう。
実際、2004年、在上海日本国総領事館に勤務していた機密公電通信事務を担当者していた46歳の領事がカラオケ店でハニートラップに遭って、中国公安当局から脅迫され、日本国の機密公電を護るため総領事宛に「一生あの中国人達に国を売って苦しまされることを考えると、こういう形しかありませんでした（中略）日本を売らない限り私は出国できそうにありませんので、この道を選びました」との遺書を遺して自殺していたのです。
現在、我が国のマスメディアに「報道の自由」を護るための覚悟を持合せた報道関係者がいると思えないのは私だけでは無いでしょう。
上記情報は、転載フリーとしますので駐日米国大使館等、国内外のマスメディア（週刊誌も含む）に拡散してください。
高市早苗総理大臣を護るために良識派国民が一丸となって拡散してください。
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